大崎真澄

新しいテクノロジーやプラットフォームの登場によって英語学習の方法にも変化が訪れている。本記事では過去にDIAMOND SIGNALで取り上げてきた「新しい英語学習の仕組み」を開発するスタートアップをまとめて紹介する。キーワードは「eスポーツ」「メタバース」「マンガ」だ。

企業のキーマンとも言える“決裁者”同士のマッチングを通じて、営業や経営の課題解決を支援しているオンリーストーリー。同社がさらなる事業拡大に向けて約9.55億円の資金調達を実施した。

2015年に“ラクスルの1事業”としてスタートしたハコベルが、8月よりラクスルとセイノーHDのジョイントベンチャーとして新たなスタートを切った。同社のこれまでとこれからについて、代表取締役社長CEOを務める狭間健志氏に聞いた。

自動車や家具から家電、洋服に至るまでさまざまな領域で広がる“モノのサブスクリプション型ビジネス”。本日7月29日に東証グロース市場に上場したエアークローゼットは、日本企業の中でもいち早くこの領域に挑戦した1社だ。

言語の壁を乗り越えて世界中のファンにマンガを届けるべく、マンガに特化したクラウド翻訳ツールを手がけるMantra（マントラ）が事業を拡大中だ。同社が手がける「Mantra Engine」は出版社や翻訳会社、マンガ配信事業者などを中心に10社以上のパートナー企業が導入。月間で2万ページ（単行本換算では約100冊分）以上の多言語化をサポートしている。

専用カメラと危険察知AIを軸に“フィットネスジムのAI化”をサポートし、運営コストの削減と会員の満足度向上を後押しする──。フィットネスジムにテクノロジーを持ち込むことで、業界に新しい風を吹き込もうとしているのが名古屋発スタートアップのOpt Fitだ。

ITの活用が遅れる不動産仲介の領域にテクノロジーを持ち込むことで、“次世代の不動産エージェントファーム”のかたちを確立しようとしている不動産テック企業のTERASS。所属する個人エージェントの業務を巻き取り、独自の業務管理ツールで自動化や効率化をすることで、エージェントがリモート環境でも働きやすい仕組みを作った。現在同社には220人ほどのエージェントが参画しており、月間取扱高は約90億円規模に成長しているという。

英語を学びたい人向けに「バーチャル空間上で擬似的に留学を体験できるような仕組み」を提供できればニーズがあるのではないか──。そんなアイデアから生まれたのが英会話学習に特化したメタバース「fondi」だ。

企業中心で一方通行のコミュニケーションから、コミュニティを軸とした顧客中心の双方向型コミュニケーションへ──。企業が自社サービスに愛着を持った“ファン顧客”を増やすための打ち手として、顧客との接点になる「コミュニティ」へ注目し始めている。このニーズに応えるかたちで事業を拡大してきたのがカスタマーサクセスプラットフォーム「coorum（コーラム）」を運営するAsobicaだ。

工数のかかる事務作業の自動化やデータ活用などを通じて、企業の採用業務を支援しているThinkingsが好調だ。主力サービスの採用管理システム「sonar ATS」がトヨタやソフトバンクを始めとした企業で導入が加速し、累計導入社数は1000社を突破。SaaSプロダクトの収益性を示す重要指標の1つであるMRR（月間定期収益）は1億円を超えた。

法人向けのソフトウェアビジネスを拡大していく中で、代理店を始めとした“パートナーとの協業”は成長のエンジンにもなりうる。2021年創業のハイウェイが公開した「Hiway（ハイウェイ）」は、まさにSaaS企業などのメーカーと販売代理店などのパートナーの協業を後押しするサービスだ。

わざわざ通院しなくても、必要な時にオンライン上で気軽にカウンセラーへ悩みを相談できる──。 これまで敷居が高かったメンタルヘルスケアの在り方を変える「オンラインカウンセリング」サービスが国内でも広がってきている。2020年創業のUnlaceもこの領域で事業を展開する1社だ。相談者とカウンセラーをマッチングするチャット形式のオンラインカウンセリングサービス「Unlace」を2020年12月から展開してきた。

グローバルでテック銘柄の株価下落が進み、スタートアップを取り巻く環境が大きく変わりつつある一方で、主要なVCがファンドを組成して有力なスタートアップへの投資を強化するような動きも見られる。DIAMOND SIGNALでも直近でグロービス・キャピタル・パートナーズやGMO VenturePartnersの新ファンドを紹介してきたが、今回新たにファンドを設立したのはANRIだ。

決済の観点からECサイトの購入体験をスムーズにする「1-click checkout（ワンクリック決済）」サービスが海外を中心に広がっている。

2005年から6本のファンドを立ち上げ、総額約170億円を運用してきたGMO VenturePartners。過去の投資先からはFinTech（フィンテック）分野を中心に14社のユニコーンが生まれており、そのうち11社が国外企業を占めることからも分かるように、国をまたいだクロスボーダー投資にも力を入れてきた。 「FinTech×クロスボーダー」。GMO VenturePartnersではこの強みを軸に投資活動を加速させるべく、新たにGMO FinTech Fund 7（以下7号ファンド）を設立した。

2011年3月のサービスローンチから約11年──。日本においてクラウドファンディング市場を切り開いてきたパイオニアの1社といえるREADYFORが事業を広げている。

フリマアプリの草分け的な存在「Fril（フリル）」の生みの親であるFablicの創業メンバーが、次なる挑戦に向けて2019年に立ち上げたスマートバンク。同社の運営する“家計簿プリカ”型の支出管理サービス「B/43（ビーヨンサン）」が、パートナーと家計を共同で管理できる手段として利用者を広げている。

2020年創業のフライルが手がける「Flyle」は、“顧客の声を起点としたプロダクト開発”を後押しするプロダクトマネジメントプラットフォームだ。

消費財を手がけるメーカーやブランドが“自社ECサイト上”に「お試し購入」や「リユース」の機能を簡単に実装できる──。7月7日にローンチされた「Retailor（リテーラー）」はブランドが​​独自の二次流通市場を作れるように後押しするサービスだ。