宮井貴之

日産自動車の2024年9月中間決算の営業利益が大幅減となった。中国の販売不振に加えて、米国事業の不振が響いた格好だ。なぜ日産は米国でここまで苦戦を強いられているのか。その原因と今後の見通しに迫る。

ホンダと日産自動車は提携によりトヨタ自動車と対抗する考えだが、果たして提携は思惑通りになるのか。成否を握るホンダ系サプライヤー、日立Astemo（アステモ）の実力に迫るとともに、課題について解明する。

円安ドル高を追い風に、好調だった自動車業界の勢いに陰りが見え始めている。新興メーカーの台頭で苦戦を強いられてきた中国市場だけでなく、「ドル箱」だった北米市場でも競争が激化しているからだ。ダイヤモンド編集部は自動車業界の倒産危険度ランキングを作成。“危険水域”にランクインした19社の顔触れを明らかにする。

日産自動車は2024年9月中間決算を発表した。中国市場の低迷に加え、本来「ドル箱」だった北米市場でも苦戦を強いられたため、営業利益が90％減と大幅な減益となった。同じ販売環境にいるトヨタ自動車やホンダと、どうしてここまで差がついたのか。決算の数字からその敗因と、再建に向けた課題に迫る。

好業績が目立つ自動車業界だが、その陰には赤字覚悟でも大手自動車メーカーに部品を提供するサプライヤーの涙ぐましい努力があった。自動車部品メーカー幹部ら250人の悲痛な叫びを紹介し、自動車産業の課題を明らかにする。

独自動車大手のフォルクスワーゲンが大規模なリストラに追い込まれる一方、独自動車部品大手のボッシュは快走を続けている。その理由は、自動車メーカーに唯々諾々と従うばかりでない独自の戦略と、ビジネスモデルの転換にあった。また、米テスラや中国BYDなど大手EVメーカーは部品の内製化を進め、サプライヤーの存在感が薄れている。そうした中、日系自動車部品メーカーは生き残ることができるのか。世界で進むサプライヤー再編などから日本の自動車産業の課題を明らかにするとともに、勝ち筋に迫る。

2024年3月期の決算で営業利益5兆円を稼ぎ出したトヨタ自動車だが、トヨタ系サプライヤーもその恩恵を受けられているのか。役員報酬の推移を分析し、トヨタ役員の高額報酬の実態とグループ内の序列を解明する。

スズキが脱炭素戦略の一環としてインドで進めている、牛ふんをエネルギー源とする圧縮バイオメタンガス（CBG）車に注目が集まっている。電気自動車の普及まで時間がかかるとみて各社がハイブリッド車の開発・製造に集中する中、なぜ、スズキは牛ふんに着目したのか。牛ふんをエネルギーにするメカニズムを解明するとともに、スズキの狙いを明らかにする。

スズキの鈴木俊宏氏が社長に就任してから10年目を迎え、鈴木修会長の時代から役員体制も激変した。「チーム俊宏」のキーマンは誰なのか。権力構造を解明し、トヨタ自動車出身の参謀の実力に迫る。

スズキの「中興の祖」である鈴木修氏は、米ゼネラルモーターズ（GM）との提携やインドへの参入などの大胆な取捨選択で、数千億円だった売上高を2024年3月期には5兆円まで伸ばした。30年度までに同7兆円という野望の実現は、鈴木俊宏社長の経営判断に懸かっている。修氏の功罪を振り返るとともに、俊宏氏の課題について迫る。

EV時代を見据えて各社が仲間づくりに奔走する中、独自路線を突き進むのがスズキだ。相互のOEM（相手先ブランドによる生産）供給は行なっているが、それ以外の分野ではっきりとしたシナジーは見えていない。鈴木俊宏社長は今後トヨタ自動車との提携をどう進めていくのか。両社の提携の行方や、両社がシナジーを発揮するための意外な秘策とその副作用に迫る。

日銀の金融政策の変更に伴う急激な円高ドル安進行により、自動車業界に逆風が吹いている。想定為替レートより円高が進行すれば業績予想の下方修正は避けられず、株価の大幅下落を招きかねない。今回の急激な円高による大手自動車メーカーの減益額を試算したところ、最も影響が大きいメーカーは7000億円もの減益になることが分かった。自動車業界は円安のメリットを享受してきたが、ここにきて戦略の立て直しが求められそうだ。

トヨタ自動車の完全子会社であるダイハツ工業の認証試験不正を受け、スズキの軽商用EV（電気自動車）開発が暗礁に乗り上げている。各社が商機とみて、軽商用EVを相次いで発売する中、遅れを取り戻してシェアを確保することができるのか。国内で軽商用EVの開発が加速している背景と、スズキが競合会社に勝つための秘策に迫る。

スズキは1983年にインドで生産を始めて以降、経済成長を背景に同国で四輪車のシェアを獲得してきたが、ここにきて成長に陰りが見えつつある。2024年度には電気自動車（EV）の新車種投入を目指しているが、EVでも確固たる地位を築くことができるのか。今年6月にモディ首相による3期目がスタートしたインドで、スズキが直面する地政学リスクについて明らかにする。

日系の大手自動車メーカーの中で、独自路線を突き進むのがスズキだ。中興の祖である鈴木修氏から息子の鈴木俊宏氏へのバトンタッチ以降、インドを中心とした海外戦略をさらに強化している。中国市場の不振などで各社が戦略の練り直しを迫られる中、スズキは独自の戦略で、「2030年度に売上高7兆円」の目標を達成できるのか。スズキが直面している課題と、修氏勇退後のスズキの経営の持続可能性を明らかにする。

円安ドル高の恩恵を受ける製造業の中でも、とくに好業績が目立つのが自動車業界だ。為替リスクや、地政学リスクを回避するために海外生産が進んでいるが、日本からの輸出の割合は比較的高いため、円安が好業績をもたらした。北米市場でハイブリッド車（HV）の売れ行きが好調であることも追い風になった。では、働く社員にどれだけ還元されているのだろうか。大手自動車メーカーやサプライヤーの平均年収を集計し、賃上げの実態と企業間格差に迫る。

日本をはじめとするアジアでシェアを拡大している中国EVメーカー。実は、強さの秘訣は残業文化にあった。中国勢の“強み”を解明するとともに、日系メーカーが取るべき対抗策に迫る。

認証不正発覚直後ということもあり、逆風の中での開催となったトヨタ自動車の株主総会。不正の発覚を受けて、豊田章男会長の再任反対を表明する議決権助言会社が増えていた。降りしきる雨の中集まった株主に、トヨタは認証不正やガバナンスについてどう説明したのか。総会の質疑の詳細を振り返るとともに、役員の選任議案に対する賛成率からトヨタのガバナンス不全の実態に迫る。

自動車を量産化するために必要な型式認証試験を巡り、新たにトヨタ自動車を含む5社でも不正が発覚した。国土交通省による調査の指示を受けて判明したもので、自動車メーカーの企業統治（ガバナンス）不全が浮き彫りとなった。トヨタの記者会見ではルールの見直しを提言する場面もあったが、ガナバンス強化を急がなければ業界全体の信頼を損ないかねない。

これまで流行の最先端を追ったり、富裕層に特別なサービスを施したりする“やりがい”が百貨店で働く社員のよりどころになっていた。好業績を受けて賃金や初任給は軒並み上昇したものの、流通業界の中では賃金は高いとはいえない状況だ。待遇面で差がつく中、人材を引き付けて成長し続けることができるのか。