
2024.9.11
スズキ、インド事業の救世主は「牛のふん」で走るクルマ!脱炭素に向けた新エネルギーの衝撃
スズキが脱炭素戦略の一環としてインドで進めている、牛ふんをエネルギー源とする圧縮バイオメタンガス(CBG)車に注目が集まっている。電気自動車の普及まで時間がかかるとみて各社がハイブリッド車の開発・製造に集中する中、なぜ、スズキは牛ふ…
記者
2012年に大学卒業後、百貨店、通信社を経て、2023年8月よりダイヤモンド編集部。通信社時代は経済記者として主に関西企業を取材。現在は製造業を担当している。趣味はトライアスロン。東京都出身。
2024.9.11
スズキが脱炭素戦略の一環としてインドで進めている、牛ふんをエネルギー源とする圧縮バイオメタンガス(CBG)車に注目が集まっている。電気自動車の普及まで時間がかかるとみて各社がハイブリッド車の開発・製造に集中する中、なぜ、スズキは牛ふ…
2024.9.9
スズキの鈴木俊宏氏が社長に就任してから10年目を迎え、鈴木修会長の時代から役員体制も激変した。「チーム俊宏」のキーマンは誰なのか。権力構造を解明し、トヨタ自動車出身の参謀の実力に迫る。
2024.9.5
スズキの「中興の祖」である鈴木修氏は、米ゼネラルモーターズ(GM)との提携やインドへの参入などの大胆な取捨選択で、数千億円だった売上高を2024年3月期には5兆円まで伸ばした。30年度までに同7兆円という野望の実現は、鈴木俊宏社長の経営判断…
2024.9.4
EV時代を見据えて各社が仲間づくりに奔走する中、独自路線を突き進むのがスズキだ。相互のOEM(相手先ブランドによる生産)供給は行なっているが、それ以外の分野ではっきりとしたシナジーは見えていない。鈴木俊宏社長は今後トヨタ自動車との提携…
2024.8.9
日銀の金融政策の変更に伴う急激な円高ドル安進行により、自動車業界に逆風が吹いている。想定為替レートより円高が進行すれば業績予想の下方修正は避けられず、株価の大幅下落を招きかねない。今回の急激な円高による大手自動車メーカーの減益額を…
2024.8.7
トヨタ自動車の完全子会社であるダイハツ工業の認証試験不正を受け、スズキの軽商用EV(電気自動車)開発が暗礁に乗り上げている。各社が商機とみて、軽商用EVを相次いで発売する中、遅れを取り戻してシェアを確保することができるのか。国内で軽商…
2024.8.5
スズキは1983年にインドで生産を始めて以降、経済成長を背景に同国で四輪車のシェアを獲得してきたが、ここにきて成長に陰りが見えつつある。2024年度には電気自動車(EV)の新車種投入を目指しているが、EVでも確固たる地位を築くことができるのか…
2024.8.5
日系の大手自動車メーカーの中で、独自路線を突き進むのがスズキだ。中興の祖である鈴木修氏から息子の鈴木俊宏氏へのバトンタッチ以降、インドを中心とした海外戦略をさらに強化している。中国市場の不振などで各社が戦略の練り直しを迫られる中、…
2024.8.2
円安ドル高の恩恵を受ける製造業の中でも、とくに好業績が目立つのが自動車業界だ。為替リスクや、地政学リスクを回避するために海外生産が進んでいるが、日本からの輸出の割合は比較的高いため、円安が好業績をもたらした。北米市場でハイブリッド…
2024.7.18
日本をはじめとするアジアでシェアを拡大している中国EVメーカー。実は、強さの秘訣は残業文化にあった。中国勢の“強み”を解明するとともに、日系メーカーが取るべき対抗策に迫る。
2024.6.28
認証不正発覚直後ということもあり、逆風の中での開催となったトヨタ自動車の株主総会。不正の発覚を受けて、豊田章男会長の再任反対を表明する議決権助言会社が増えていた。降りしきる雨の中集まった株主に、トヨタは認証不正やガバナンスについて…
2024.6.6
自動車を量産化するために必要な型式認証試験を巡り、新たにトヨタ自動車を含む5社でも不正が発覚した。国土交通省による調査の指示を受けて判明したもので、自動車メーカーの企業統治(ガバナンス)不全が浮き彫りとなった。トヨタの記者会見では…
2024.5.31
これまで流行の最先端を追ったり、富裕層に特別なサービスを施したりする“やりがい”が百貨店で働く社員のよりどころになっていた。好業績を受けて賃金や初任給は軒並み上昇したものの、流通業界の中では賃金は高いとはいえない状況だ。待遇面で差…
2024.5.10
トヨタ自動車の佐藤恒治社長は、5月8日に開かれた2024年3月期連結決算会見で、プラグインハイブリット(PHEV)にシフトしていく姿勢を鮮明にした。背景には、中国で電気自動車(EV)の価格競争が激化していることや、北米でEV販売が減速しているこ…
2024.4.15
トヨタ自動車は3月、社外取締役と社外監査役の役割の明確化と、独立性判断に関する基準を見直した。だが、その内容は、ガバナンスの改善効果を疑わざるを得ないものだった。果たして、トヨタのガバナンスは健全なのか。ネスレ日本で10年間社長を務…
2024.4.11
ダイハツ工業や豊田自動織機での検査不正を受けてガバナンス強化に乗り出すトヨタ自動車。3月には社外取締役と社外監査役の役割の明確化と、独立性判断に関する基準の見直しを発表したが、目新しさに欠け、ガバナンスの改善効果を疑わざるを得ない…
2024.3.28
半導体関連銘柄の躍進が止まらない。半導体株の上昇は2月に記録した日経平均株価の最高値更新にも寄与した。実は、半導体市場の先行きを占う、ある指標が存在する。
2024.3.23
電気自動車(EV)の劣勢を挽回するため提携の検討を始めた日産自動車とホンダ。トヨタ自動車に対抗できるのか、四つの指標(左表の赤字部分)から提携効果を分析する。
2024.3.23
ホンダが4月から役員体制を変更する。貝原典也専務の副社長昇格が目玉で、社長と副社長2人による「トロイカ体制」となる。日産自動車との提携という重責を担う新体制を分析する。
2024.3.22
日産自動車とホンダは、電気自動車(EV)の開発に向け、協業の検討を始めると発表した。部品やソフトウエアの共同開発で価格競争力を高めようとしているが、課題は山積みだ。
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