宮井貴之

ソフトウエアの質がクルマの競争力を左右する時代となった今、大手自動車各社は高度なIT人材を囲い込もうと躍起になっている。米アップルや米グーグルなど大手IT企業に給与面で見劣りする中、どうやって人材を獲得しているのか。自動車メーカーによるIT人材採用の実態と、クリアすべき課題を明らかにする。

経済産業省は国土交通省と車載ソフトウエアの開発などで産官学の連携を促すコミュニティー「モビリティDXプラットフォーム」を立ち上げた。完成車メーカーとスタートアップの連携を支援したり、生成AIや車載向け半導体などの共通化を促したりして、SDV開発を後押しするのが狙い。ただ、大手メーカーによってクルマ造りに対する考え方は異なり、足並みをそろえるのは容易ではない。

トヨタ自動車の車載OS「Arene（アリーン）」に続き、ホンダが今年1月に「ASIMO（アシモ）OS」を発表した。アシモは2026年に販売する新型モデルに実装する計画だ。日本勢はソフトウエア・デファインド・ビークル（SDV）で先行する中国BYDや米テスラに追い付き、覇権を握ることができるのか。業界の勢力図を明らかにするとともに、トヨタとホンダの「勝ち筋」に迫る。

次世代電気自動車（EV）の開発において、ソフトウエアがクルマの価値を決めるSDV（ソフトウエア・デファインド・ビークル）の時代が到来している。その競争領域は、車載OS（基本ソフト）だけでなく、自動運転、生成AIなど多岐にわたる。日本勢がソフト開発競争で米中勢に敗れれば、没落した家電メーカーと同じ道を歩むことになりかねない。日系企業はどうすればSDVの時代に生き残ることができるのか。課題と勝ち筋に迫る。

ついに日産自動車の内田誠社長の退任が決まった。業績悪化を招いた責任を取る。後任のイバン・エスピノーサ氏をはじめとした新たな経営陣で、経営を立て直すことができるのか。エスピノーサ氏に求められる役割と、一度破談となったホンダとの協議の行方に迫る。

スズキが2025年度からの中期経営計画を発表した。最終年度である31年3月期に売上高8兆円、営業利益8000億円を目指す。日系自動車大手各社が中国や米国への対応に追われる中、ドル箱であるインド市場を軸とした戦略で新中計の目標を達成できるか。電気自動車（EV）の販売計画やトヨタ自動車との提携戦略を解明しながら、中計達成の勝算に迫る。

日産自動車とホンダが経営統合の協議を打ち切ると正式に発表した。日産の経営再建に向けた取り組みは振り出しに戻ることとなった。人員の削減や工場の閉鎖など構造改革を進めて業績を立て直す考えだが、想定通りいくか不透明で鴻海（ホンハイ）精密工業との提携も現実味を帯びてきている。果たして日産は再建できるのか。決算で示されたリストラ策の具体的な内容を分析しながら、自力再建の実現可能性に迫る。

日産自動車は5日、取締役会を開き、ホンダとの経営統合に向けて協議する方針を撤回した。ホンダが日産に対して子会社化を提案したことに、社内で反発が強まったためだが、ホンダとの経営統合という選択を自ら放棄した日産に再建の道は残されているのか。日産が撤回に至った背景を明らかにするとともに両社の行方に迫る。

トランプ米大統領がカナダとメキシコの輸入品に25％の関税を課すと表明した。関税政策が長期化すれば、米国に輸出する自動車をカナダやメキシコで製造している日系メーカーへの影響は避けられない。トヨタ自動車など大手3社の対象国における製造比率を明らかにするとともに、業績への影響に迫る。

日産自動車とホンダの経営統合の方針決定が1月末から2月中旬に先送りになった。ホンダは統合の条件として自主的な経営再建を日産に求めている。しかし、ホンダは日産の経営再建策に納得していないのだ。このままでは、統合が破談になる恐れもある。

今年の4月から大阪・関西万博が始まる。建設費の高騰や関心度の低さが課題となっている一方で、半年間の開催で消費額が1兆円を超えるとの試算もある。果たして課題だらけの万博は成功することができるのか。特集『総予測2025』の本稿では、りそな総合研究所が試算した消費額1兆円の内訳を明らかにするとともに、万博開催の意義についても迫る。

電気自動車の開発競争が激しくなる中、日産自動車とホンダにはどれだけの技術力と競争力があるのか。特許の取得件数から両社の実力を徹底分析する。

日産自動車は昨年12月に役員人事を発表したが、刷新感に欠ける内容だった。ホンダが求める自立的な再建を果たすためにもさらなる経営体制の見直しが求められそうだ。役員人事の問題点を明らかにするとともに、日産役員の高額報酬の実額を公開する。

日産自動車が大幅な減益に見舞われている。中国の販売不振に加えて、米国の不振が響いた格好だ。なぜ日産は米国で苦戦を強いられているのか。米国で好調なホンダの販売戦略と比較しながらその原因に迫る。

米国での販売競争激化により経営環境が悪化している自動車メーカーだが、2025年1月20日に就任する米トランプ大統領の政策がさらなる逆風となる可能性がある。日系各社に襲う逆風について明らかにする。

スズキの社長や会長を務めた鈴木修氏が2024年12月25日、死去した。スズキを売上高5兆円規模の大企業に成長させた“中興の祖”だ。そんな鈴木修氏の功績を振り返るとともに、カリスマ亡き後のスズキの課題について明らかにする。

ホンダは、米ゼネラルモーターズ（GM）との自動運転タクシーの開発を中止し、自動運転分野での提携を解消すると発表した。大衆向け電気自動車（EV）の開発に続き、自動運転の分野でも提携を解消した理由は何か。ホンダが同提携の解消を決めた真相を明らかにする。

日産自動車とホンダが経営統合に向けた協議を始めると発表した。三菱自動車も枠組みに参加すれば世界3位の販売会社となるが、ホンダは日産にある条件を突き付けていた。ホンダが求める条件とその要求の背景を解明する。

日産自動車とホンダが統合に向けた協議を始めることで合意したのとほぼ同時に、台湾の鴻海（ホンハイ）精密工業が日産の新たな「親会社」として名乗りを上げていることが分かった。iPhoneの受託生産で成長してきた同社だが、近年はEV事業に参入するなど多角化を進めている。ホンハイの実力と日産買収の狙いを明らかにするとともに、2016年に買収したシャープを例にホンハイによる買収後に日産を待ち受ける試練について解明する。

日産自動車の2024年9月中間決算の営業利益が大幅減となった。中国の販売不振に加えて、米国事業の不振が響いた格好だ。なぜ日産は米国でここまで苦戦を強いられているのか。その原因と今後の見通しに迫る。