単価下落に歯止めがかからないデジタル家電とは異なり、「虎の子」として電機メーカーの収益を支えてきたカーナビゲーション事業に、暗雲が垂れ込めている。

　業界の雄であるパイオニアの車載機器事業の業績推移を見れば、それは明らかだ。2008年3月期の売上高は3739億円、営業利益は262億円と、増収増益だったが、今期は売上高4100億円、営業利益200億円と増収減益となる見込みである。「（ホンダ向けなど）ＯＥＭカーナビの開発コストが上昇している」（須藤民彦・パイオニア社長）ためだ。

　一方、市販カーナビの単価下落が急速に進んでいる。元凶は店頭価格が5万円前後の「ポータブル（持ち運び型）ナビ」で、取り付け作業が簡単という特徴がある。

　07年度の市販カーナビ市場は163万台で前期比20万台増となったが、前期比35万台増のポータブルナビが貢献した。先行した三洋電機に加え、今期は松下電器、パイオニアが本格参入する。安売り競争はいっそう進むだろう。

　付け加えれば、カーナビを購入する人の8割は、新車と同時に購入している。07年の新車販売台数（軽自動車を含む）は前年比6.7％減の535万台と縮小しているのだ。

　しかも、「新車購入価格のうち10％をナビ購入に充てるという原則がある」（加藤和彦・松下電器グループマネージャー）。300万円の輸入車ならば30万円、80万円の軽自動車ならば8万円という具合だ。新車のうち3台に1台が軽自動車で、小型化が進む傾向はカーナビメーカーにとっては喜べない状況だ。

　まさに「市場規模の縮小」と「販売単価の下落」というダブルパンチだ。メーカー各社は、高付加価値ナビからポータブルナビまで、ラインナップを充実させることで、収益性アップを狙うが、市場は確実に曲がり角を迎えている。

（『週刊ダイヤモンド』編集部　浅島亮子）