ZOZO前社長で創業者の前澤有作氏は2019年9月、ヤフー傘下入りを決め、退任した Photo:西村尚己/AFLO
上場したベンチャーはある意味「ゴール」にたどり着いたともいえる。だが、ゴール到達で一安心していてはいけない。上場後はそれまで以上に、投資家の期待に応え続けることが求められる。結果が出なければ経営責任を厳しく追求され、場合によっては経営の第一線から退かざるを得なくなることもあるだろう。そこで、特集「スタートアップ4.0 第4次ベンチャーブームは『本物』か？」の第4回では、上場ベンチャーを投資家目線で、投資家を満足させられる結果が出ているのかどうかを分析することにした。指標は自己資本利益率（ROE）、総資産経常利益率（ROA）、株主への配当度の三つだ。
「週刊ダイヤモンド」2019年4月6日号の第1特集を基に再編集。肩書や数字など情報は雑誌掲載時のもの
ZOZOは株価が6割下落
それでもランキングは三冠
ファッション通販サイト「ZOZOTOWN（ゾゾタウン）」への出品を停止する企業が相次いだ現象、いわゆる「ZOZO離れ」が取り沙汰されるZOZO。2018年7月に付けた4875円の株価は、19年3月14日時点で2092円と6割近く下落している。
しかし、次ページに並べた投資家目線が強いランキング3本では、そのZOZOが3冠王に輝いた。
