世界最大手の半導体メーカーTSMCはこうして生まれた

NYタイムズが「映画『チャイナ・シンドローム』や『ミッション：インポッシブル』並のノンフィクション・スリラーだ」と絶賛！ エコノミストが「半導体産業を理解したい人にとって本書は素晴らしい出発点になる」と激賞!! フィナンシャル・タイムズ　ビジネス・ブック・オブ・ザ・イヤー2022を受賞した超話題作、Chip Warがついに日本に上陸する。
にわかに不足が叫ばれているように、半導体はもはや汎用品ではない。著者のクリス・ミラーが指摘しているように、「半導体の数は限られており、その製造過程は目が回るほど複雑で、恐ろしいほどコストがかかる」のだ。「生産はいくつかの決定的な急所にまるまるかかって」おり、たとえばiPhoneで使われているあるプロセッサは、世界中を見回しても、「たったひとつの企業のたったひとつの建物」でしか生産できない。
もはや石油を超える世界最重要資源である半導体をめぐって、世界各国はどのような思惑を持っているのか？ 今回上梓される翻訳書、『半導体戦争――世界最重要テクノロジーをめぐる国家間の攻防』にて、半導体をめぐる地政学的力学、発展の歴史、技術の本質が明かされている。発売を記念し、本書の一部を特別に公開する。

Photo: Adobe Stock

政府肝入りのTSMC起業の裏には
「組立から製造への進出」という野望があった

　1985年、台湾の有力な大臣である李國鼎（りこくてい）が、台湾にある自身の執務室にモリス・チャンを招き入れた。台湾島にテキサス・インスツルメンツ初の半導体工場をつくるよう、李が同社を説得してから、20年近くの歳月がたっていた。

　その20年間で、彼は同社の上層部と緊密な絆を築き、訪米時は必ずパトリック・ハガティやチャンのもとを訪れ、ほかの電機メーカーにも、テキサス・インスツルメンツに続いて台湾に工場を開設するよう説得して回った。

　そして1985年、彼はチャンを台湾の半導体産業のリーダーとして雇い入れる。「ぜひ台湾で半導体産業を振興したい」と彼はチャンに告げた。「どれくらいの額があれば足りるか教えてくれ[1]」

「グローバル化」という言葉が初めて一般に普及したのは1990年代のことだが、半導体産業はフェアチャイルドセミコンダクターの最初期の時代から、国際的な生産や組立に頼ってきた。

　そんななか、台湾は、雇用を創出し、先進技術を獲得し、アメリカとの安全保障関係を強化するための戦略の一環として、1960年代から意図的に半導体サプライ・チェーンのなかに身を置いてきた。

　すると、1990年代になって、台湾の重要性が増大しはじめる。その契機となったのは、チャンが台湾政府の強力な後ろ盾を得て創設した、TSMC（台湾積体電路製造）の目覚ましい隆盛だった。

　1985年にチャンが台湾の卓越した工業技術研究院の代表として台湾政府から招聘されたとき、台湾は外国製のチップをテストし、プラスチックやセラミックのパッケージに取りつける、半導体デバイスの組立工程において、アジアをリードしていた。

　台湾政府は、アメリカのRCAから半導体製造技術のライセンスを取得し、1980年にUMC（聯華電子）という半導体メーカーを創設して、半導体製造事業に参入を試みたのだが、同社の技術は最先端に遠く及ばないものだった[2]。

　台湾は半導体産業の仕事が豊富にあることを誇りにしていたが、収益の大半は最先端の半導体を設計して製造する会社が生み出しており、台湾はそのわずかなおこぼれを頂戴する立場に甘んじていた。

　李をはじめとする高官たちは、別の場所で設計・製造された部品を組み立てるだけでなく、その先に進まないかぎり、台湾経済の成長はない、と考えた。

　チャンが1968年に初めて訪台したころ、台湾は香港、韓国、シンガポール、マレーシアと競い合っていた。それが今では、サムスンや韓国のほかの複合企業が、最先端のメモリ・チップに湯水のごとく資金を注ぎ込んでいる状態だった。

　シンガポールやマレーシアは、半導体の組立から製造へと見事に転換を遂げた韓国を見倣おうとしたが、サムスンほどの成功は挙げられずにいた。

　そんな状況だったので、台湾は半導体サプライ・チェーンの最下段という立ち位置を維持するだけでも、絶えず技術を磨いていく必要があった。

　最大の脅威は中国だった。台湾海峡の対岸で、毛沢東が1976年に亡くなると、差し迫った侵攻の脅威は薄れたが、中国は今や経済的な脅威へと変わった。新たなポスト毛沢東政権のもと、中国は台湾の貧困脱出の手段となった基本的な製造や組立の仕事を誘致し、世界経済に溶け込み始めたのである。

　安い人件費と、自給自足農業から工場労働への転身を希望する何億人という農民。電子機器の組立に参入した中国は、台湾から仕事を奪い取ろうとしていた。

　台湾の高官たちは、訪台したテキサス・インスツルメンツの経営幹部たちに、これは半ば経済的な“戦争”である、と不満をこぼした[3]。価格で中国と張り合うのは不可能だ。となれば、台湾はみずから先進技術を生み出すしかなかった。

TSMC創設者モリス・チャンは
どのような人物なのか

　そこで、李國鼎が頼ったのが、初めて半導体の組立を台湾にもたらした人物、チャンその人だった。彼はテキサス・インスツルメンツに20年以上勤めたあと、1980年代初頭に同社を退職した。原因は、CEOへの昇進を見送られ、「放し飼い」状態にされたことだ、と彼はのちに語っている[4]。

　それから1年ほど、ニューヨークのジェネラル・インストゥルメントという電機メーカーの経営を担ったが、仕事に不満を覚えてすぐに退職した。

　彼は、世界の半導体産業の構築に個人的に手を貸してきた。テキサス・インスツルメンツの超効率的な製造工程は、歩留まりの改善に関する彼の試行錯誤や専門知識の賜物だったといっていい。彼が希望どおりテキサス・インスツルメンツのCEOに就任できていたら、ロバート・ノイスやゴードン・ムーアと肩を並べる半導体産業の王者となっていただろう。

　そういうわけで、台湾政府からお呼びがかかり、台湾の半導体産業の舵取りを任せると言われ、白地の小切手を渡されたとき、彼はそのオファーに食いついた。54歳にしてなお、彼は新たな挑戦を求めていたのである。

　ほとんどの人はチャンが台湾に“帰国”したと言うが、彼と台湾との最大のつながりは、彼が創設に手を貸したテキサス・インスツルメンツにあった。台湾は、チャンの生まれ育った国である中国の正統な政府を自称していたが、彼自身はその中国にさえ、40年近く前にアメリカへと逃れて以来ずっと訪問したことがなかったのだ。

　1980年代中盤になると、チャンがもっとも長く過ごした土地はテキサス州になっていた。おまけに、彼はテキサス・インスツルメンツで国防関連の仕事に従事するための機密情報取扱許可（セキュリティ・クリアランス）をアメリカでも取得していた。まちがいなく、台湾人よりはテキサス人と呼ぶほうが正確だった。「台湾は私にとって不思議な場所だった」と彼はのちに振り返っている[5]。

　それでも、台湾の半導体産業を築くというのは、面白い挑戦に思えた。チャンが正式に提示された台湾政府の工業技術研究院の院長という肩書きは、彼を台湾の半導体開発活動の主役へと押し上げるだろう。

　政府による資金提供の約束も魅力だった。台湾島の半導体部門の事実上のトップとなれば、李國鼎などの大臣たち以外の指図を受けることもないだろうが、李は大幅な自由裁量を認めると約束してくれた[6]。テキサス・インスツルメンツがこんなふうに白地の小切手を手渡してくれることなど絶対になかった。

　彼のビジネスプランは過激なアイデアに基づくものだったので、多額の資金が必要になるのはわかっていた。もし成功すれば、エレクトロニクス産業をひっくり返し、チャン、そして台湾が、世界最先端の技術を手中に収めることになるだろう。

（本記事は、『半導体戦争――世界最重要テクノロジーをめぐる国家間の攻防』から一部を転載しています）

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［著者］クリス・ミラー（Chris Miller）
1987年米国イリノイ州生まれ、マサチューセッツ州ベルモント在住。タフツ大学フレッチャー法律外交大学院国際歴史学准教授。フィラデルフィアのシンクタンク、FPRI（外交政策研究所）のユーラシア地域所長、ニューヨークおよびロンドンを拠点とするマクロ経済および地政学のコンサルタント会社、グリーンマントルのディレクターでもある。ニューヨーク・タイムズ、ウォール・ストリート・ジャーナル、フォーリン・アフェアーズ、フォーリン・ポリシー、アメリカン・インタレストなどに寄稿し、新鮮な視点を提供している気鋭の経済史家。ハーバード大学にて歴史学学士号、イェール大学にて歴史学博士号取得。

［訳者］千葉敏生（ちば・としお）
翻訳家。訳書にタレブ『反脆弱性』（ダイヤモンド社、2017）、サンプター『サッカーマティクス』（光文社、2017）、ニール『素数の未解決問題がもうすぐ解けるかもしれない。』（岩波書店、2018）、ワインバーガー『DARPA秘史』（光文社、2018）、クレオン『クリエイティブと日課』（実務教育出版、2019）、マッカスキル『〈効果的な利他主義〉宣言！』（2018）、ホワイト『キッチンの悪魔』（以上みすず書房、2019）、ワークマンパブリッシング『アメリカの中学生が学んでいる14歳からの世界史』『アメリカの中学生が学んでいる14歳からのプログラミング』（以上ダイヤモンド社、2022）、バーネット＆エヴァンス『スタンフォード式人生デザイン講座 仕事篇』（早川書房、2022）ほか。