世界に多大な影響を与え、長年に渡って今なお読み継がれている古典的名著。そこには、現代の悩みや疑問にも通ずる、普遍的な答えが記されている。しかし、そのなかには非常に難解で、読破する前に挫折してしまうようなものも多い。そんな読者におすすめなのが『読破できない難解な本がわかる本』。難解な名著のエッセンスをわかりやすく解説されていると好評のロングセラーだ。本記事では、ケインズの『雇用・利子および貨幣の一般理論』を解説する。

読破できない難解な本がわかる本Photo: Adobe Stock

1920年代はアメリカの黄金時代だった。が、その繁栄も1929年10月24日、カリフォルニアの土地投機から鉄道株へと膨らみ続けていたバブルが突然に崩壊。ニューヨーク・ウォール街の株式市場は壊滅的な暴落をみせた。

働きたいのに失業してしまう理由

 なぜ失業者が発生するのか?

 古典経済学では大量失業の発生は高すぎる賃金率に原因があると考えられていました。

 賃金率の下落をおさえようとする動き(労働組合の行動)なども関係があるという説。この説によれば、失業は「自発的失業」ということになります。

「自発的失業」とは、働けるのにわざと働かないでいる状態。だから、経済学者は彼らの存在について、「給料がやすくて働く気がしないから働かないんでしょ?」と解釈していたのです。

 よって、政府はできるだけ経済に介入せずに(小さな政府)、どんどん自由放任しておけば、そのうち働く者が増えてきて丸く収まると考えられていました。

 しかし、1929年の世界恐慌により大量の失業者が発生し、働きたいのに働けないという「非自発的失業者」が大量発生し、古典経済学では説明できない状態が続きました。

 そこで、ケインズの「一般理論」の登場です。非自発的失業を解消する力が市場にないとするなら、何らかの刺激を加えなければなりません。

 つまり、労働者の数が余っているわけですから、労働需要を高める必要があるのです。古典経済学では、完全雇用が前提になっていたのですが、実際はそうではありませんでした。

「われわれの生活している経済社会の顕著な欠陥は完全雇用を提供することができないことと、富および所得の恣意的で不公平な分配である」(同書)

 ではどうすればよいのか。その答えは、「景気が悪くなったら、国が仕事をつくればいい」という新しい理論だったのです。

仕事をつくって失業者を助けよう!

 ケインズのマクロ経済学は、古典経済学の放任主義を批判することで経済学に画期的な転換をもたらしました。失業の原因を「有効需要の不足」であると主張したのです。

 労働者の数が余っている理由は、生産物の需要(消費と投資)が足りないということです。

 そこで、政府による有効需要の創出による不況克服と完全雇用の実現をはかることが説かれます。

 ケインズは消費と国民所得との関係を表しました(消費関数)。投資を決めるのは企業者の将来についての期待と、投資のコストとなる利子率によります。

 伝統的な経済学では、利子率を現在の消費を繰り延べることの報酬という意味に解釈していました(待忍説=消費を抑制することへの報酬が利子であるとする説)。

 ケインズはこれを否定し、利子率は貨幣に対する需要と供給の関係(流動性)で決まると考えました。

 利子率は「銀行に預けておいたお金が増えること」、利潤率は「事業に投資して利潤があがること」とすれば、利子率が高いと銀行に貯蓄する人が増え(貯蓄性向が高まる)、利潤率が高いと事業に投資する人が増えると考えられます。

 そこで、ケインズによれば、景気が悪くなったときは、あえて利子率を下げてしまえば、自然に人々が新たな事業に投資することで景気がよくなります。

 それには従来の均衡財政を打破して、積極的に国が借金をする(国債発行する)ことで、仕事を増やします。

 そうすれば国民の所得が上がるので、そのあとに借金を返済すればいいということになります。

 アメリカでは、フランクリン・ローズヴェルト大統領によるニューディール政策(1933年)で、消費を直接的に増やす財政支出政策が行われて、大恐慌からの脱出が図られました。

 後に発表されたケインズの理論は、ニューディール政策(1933年)の理論的根拠とされることもあります。