「東京は現在、日本で一番平均世帯人員が少なく、単独世帯が多い。この傾向はこの先全国的に広がり、2035年にはすべての都道府県で平均世帯人員が減少し、単独世帯が増加します。単独世帯が増える理由としては、未婚率、離婚率の上昇、晩婚化、就職を機に親元を離れて一人暮らしをする若者もいるでしょう。また、今後は高齢化も進むので、いわゆる“独居老人”も増えることになります」(国立社会保障・人口問題研究所)

 再びデータを見てみると、2035年には全国41都道府県で「高齢世帯=世帯主が65歳以上の世帯」が4割を超える。最高が秋田の52.1%で、山形が48.6%、青森が48.0%など東北地方の高さが目立つ。現在、震災の影響から子どものいる世帯は避難したまま東北に戻らず、一方で戻るのは高齢者が多いと聞く。就職先の少なさなどから都会に出る若者が多いのも、高齢世帯の割合を増やす原因の一つだろう。

 とはいえ、若者が流入してくる東京でも2010年の26.2%が2035年には35.8%に急上昇。高齢世帯が右肩上がりする傾向は、大都市とて同じなのだ。東京や神奈川、埼玉、千葉、愛知などは、2035年までの25年間で、高齢世帯の実数が3割以上も増え、急速に高齢化が進む。

 また、2035年の高齢世帯に占める独居老人の割合は、山形を除く46都道府県で3割を超える。もっとも多い東京では、なんと44%。現在の“おひとり様”が結婚せず、子どもも産まずに歳を重ねていくと、やがてこういう未来がやってくるのだ。冒頭で“おひとり様だらけ”といったが、これはもはや“おひとり様老人だらけ”と言ってもいい。

参照:『日本の世帯数の将来推計(都道府県別推計)』(2014年4月推計)
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