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ソレイジア・ファーマは、がん領域の新薬開発と中国を軸とした国際展開に特化した医薬ベンチャーだ。「がん新薬の開発」と「中国市場の開拓」という誰もが困難と判断するような分野に積極果敢に取り組み、躍進し続けている。その理由や今後の展開などを聞いた。

ジョンソン・エンド・ジョンソンの一貫した取り組みの根底には常に企業理念「我が信条」がある。経営理念を単なる飾りで終わらせない、「人生100年時代」の同社の使命について、メディカル カンパニー プレジデントの玉井孝直氏に話を聞いた。

一般的なパソコンの寿命は約5年といわれている。特に故障をしていなくても長年使い込んでいれば動作が重くなり、ストレスの原因ともなる。パソコンやアプリの起動などで「待つ」時間が増えれば、実際の業務にも支障が出てくるだろう。Windows 11がリリースされたタイミングのいまこそ、業務用のパソコン入れ替えを検討してはいかがだろうか。

中堅・中小企業を対象にしたM&Aを得意とするアドバンストアイは、アドバイザリー会社の立場で、長年蓄積してきた交渉ノウハウ、幅広いネットワーク、独自開発のＡＩ検索サービスによる候補先発掘などを駆使し、経営者も従業員も幸せに、そして、事業の確かな発展を実現するM&Aを目指している。

日本製鉄とトヨタ自動車が争うのも知財なら、アップルの時価総額を倍増させているのも知財──。知的財産（知財）は守るべき財であるのと同時に、攻めるための武器でもある。投資家による企業評価でも知財戦略が重視される今、経営者や知財担当者には何が求められているのか。

集合住宅管理のパイオニア、URグループの日本総合住生活（JS）が2021年9月1日、2年前に設置した「デジタル化戦略推進室」を廃止し、社長を本部長とする「DXBX戦略本部」を立ち上げた。その狙いや問題意識、DXBXを発展させてどのような将来像を描いているのかなどについて、同社の石渡廣一社長に聞いた。

コロナ禍でテレワークが広がる中、バックオフィスのさまざまな業務をどうするかが企業にとって喫緊の課題となっている。事務作業で紙の書類のやりとりや印鑑の捺印が必要なため、手作業が多くなり効率が悪く、テレワークへの移行も難しいからだ。だからと言って大規模なシステム投資をする余裕もない。そんなとき、いったいどうすればいいのだろうか。

製薬・ヘルスケア分野で世界をリードするロシュ・グループは、日本で半世紀にもわたって診断薬・医療機器事業を展開してきた。この中核事業を担うロシュ・ダイアグノスティックスのモットーは「診断で医療を変える」。コロナ禍でのPCR検査でも大きな貢献を果たしている注目企業だ。

独立系の商社である阪和興業は、2022年度までの第9次中期経営計画で、収益力と財務体質の両輪を強化、30年度の経常利益500億円という長期目標達成に挑んでいる。独立系故に、社員一人一人の意見を尊重。研修も強化し、若手から積極的に成長の機会を与えている。

IT業界で長い実績を持つサードウェーブは、ハイエンドユーザーの要望に応えて、BTOパソコンビジネスを展開、独自のマーケットを構築してきた。近年はハードウェアの製造販売だけでなく、ソフト開発や世界中で人気のeスポーツ事業にも進出、ICT総合企業に成長している。

国内No.1の分野を数多く有している老舗の専門商社。「最適解への挑戦」をスローガンに掲げ、他社が目を付けていない商材や技術にいち早く価値を見いだし、独自のビジネスを切り開いている。成長の源は人財。若手のうちから大きな裁量を持ち、グローバルに活躍している。

2022年に創立50周年を迎える日税グループ。経営理念は「税理士とその関与先のために」。全国の税理士協同組合と提携し、税理士と中小企業を支えるため、付加価値の高いサービスを提供するプラットフォームを構築。税理士業界との信頼関係を基盤に成長を続けている。

KDDIグループのauフィナンシャルサービスは、クレジットカード事業、決済代行事業、ローン事業、後払い決済事業を手掛ける。同社の強みは、KDDIのキャリアデータを活用し磨いてきた「与信力」とグループの強い連携。多様な人材を受け入れ、成長を支援する手厚い研修制度にも注目だ。

金融機関向けの安定したコンサルティング事業を中心に、独自のAI技術を活用したイノベーション事業にも注力するサインポスト。その根底には“創業魂”を持つ経営姿勢がある。仕事を通じて社員の成長と幸せを実現しながら、社会に新たな価値を創出し続けている。

JR東日本のパートナー会社として全国の鉄道電気工事を担う日本電設工業。鉄道以外でもオフィスビルやホテルなどの電気・空調設備から、Suicaや5GなどのICT設備まで、幅広い社会インフラを支えている。その基盤にあるのは高度な技術、そして高度な人材だ。

日本M＆Aセンターは、事業承継に課題を抱える中堅・中小企業の存続・発展を友好的なM＆A（買収・合併）により支援する経営コンサルティング会社。地方企業のM＆Aにも注力し、地方創生、そして日本経済の活性化に貢献している。

叡啓大学は、ソーシャルシステムデザイン学部のみの新しい県立大学。SDGsを意識したリベラルアーツ教育を実践し、英語教育や課題解決演習（PBL）を重視したカリキュラムに特徴を持つ。キャンパス内には国際学生寮も備え、実践力・国際教養力・グローカルに活躍できる力を育てていく。

世界初のクレジットカードとして1950年に米国で生まれ、1960年に日本初のクレジットカードとして発行が始まった「ダイナースクラブ」。名称がカードではなく「クラブ」であることからも分かるように、単なる決済のためのカードではなく、厳しい審査を経て迎えられた会員が多彩で質の高いサービスを享受する“クラブライフ”を楽しむためのステータスカードだ。そのダイナースクラブが発行する「ビジネスカード」が刷新され、サービスをさらに充実させた。中小企業オーナーや個人事業主、医師、弁護士などの士業のようなビジネス・プロフェッショナルの活躍をサポートする「ダイナースクラブ ビジネスカード」の実力を見ていこう。

クリエイティブの質を高め、共同作業を効率化し、時間とコストを削減し、環境負荷を低減させて、ARやVRといった最新の顧客体験にまで対応する。「3Dのビジュアライゼーション」を可能にするアドビの「Substance 3D」は、混迷を極める時代の経営者にとって福音となるアプリケーションだ。

2021年11月25日、ダイヤモンド社はロイヤルカナン ジャポンの協賛を得て、ウェブセミナー「サステナブル経営を実現するSDGs、ESG経営の真価」を開催、慶應義塾大学教授の蟹江憲史氏や、ESG金融コンサルタントの夫馬賢治氏らが登壇した。今回はロイヤルカナン ジャポン社長、山本俊之氏の「“互恵の経済学”に基づくロイヤルカナンの取組み」というテーマで行った講演を紹介する。