エーザイ

「物言う株主」が製薬各社の旧態依然とした経営ぶりを次々と白日の下に晒していっている。外圧を受けないと変われないというのはニッポンの宿痾であるが、そうした株式市場のハイエナたちに“可愛がられる”のは、もしかすると幸運かもしれない。

総じてリストラも多いが、年収も高い製薬業界。製薬大手12社の2024年度平均年間給与を基に給料序列を明らかにする。さらに、各社の経営トップの役員報酬が従業員平均年間給与の何倍に当たるかも算出。従業員と役員の“待遇格差”もレポートする。

大手製薬会社の2024年度有価証券報告書（24年12月期、25年3月期）が出そろい、ダイヤモンド編集部は報酬1億円以上の役員を集計した。不動の1位は武田薬品工業の社長CEO（最高経営責任者）クリストフ・ウェバー氏。同社からはトップ10にニューフェースも入った。計11社35人の実名、実額をランキングにしてお届けする。

デジタル化や脱炭素の潮流が加速し、物価高の影響も続く。足元ではトランプ関税も、企業にとって大きな試練となりそうだ。本連載では、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析する。今回は大塚ホールディングスやエーザイなどの「製薬」業界5社について見ていこう。

薬価引き下げ圧力など業界環境が逆風の中、「革新的新薬」の開発力が問われている医薬品セクター。肥満症薬の開発に期待が高まる中外製薬、大型のがん治療薬で躍進を目指す第一三共、復活の兆しが見え始めた武田薬品工業など主要企業の戦略を解説しつつ、今後の勢力図を大胆に予測する。不景気に強く大手を中心に高給で知られている業界だが、今後は新薬開発次第で序列が変化し、業績も株価も年収も格差が広がる可能性が高い。このままでは沈みかねない企業や開発中の有望な薬についても具体的に紹介する。

この4月、東京証券取引所はグロース市場の「上場維持基準」の見直し内容を公表した。新基準が適用される5年後には上場廃止になるかも、と早くも大騒ぎ。グロース市場には医療・介護系ベンチャー企業も多い。果たしてどこが上場廃止になりそうなのか。

国産初の新型コロナウイルス感染症治療薬を開発した塩野義製薬が、日本たばこ産業（JT）医薬事業と同社子会社の鳥居薬品を総額約1600億円で買収すると発表した。田辺三菱製薬、住友ファーマなど売上高数千億円レベルの製薬業界第2集団で「プチ業界再編」が続く。最新序列は？

米国のトランプ政権が医薬品についても関税強化を予告している。米国は世界最大の医薬品市場であるが故に、本当に強化されれば日本の製薬会社への打撃は計り知れない。一部の業界アナリストは関税強化が業界再編の呼び水となるシナリオにも言及する。

日本の経営者の報酬が低いと指摘されて久しい。それでも、実は日本の上場企業には「年収1億円以上」のビジネスパーソンが1109人もいる。成果に見合った報酬を受け取ることは当然といえよう。ただし、大事なのは納得感だ。業績や株価が振るわなければ株主は不満を持つだろうし、なにより従業員の士気が下がる。そこで、今回は医薬品業界の1億円以上もらう役員と従業員の年収格差ランキングを作成。年収1億円以上の経営幹部と一般社員の年収格差の実態は？実名ランキングで43人を検証する。

人気の特集『1億円以上稼ぐ取締役1109人の実名！ 上場3935社「年収1億円以上幹部」ランキング』。実は日本の上場企業には「年収1億円」以上のビジネスパーソンが1109人もいます。果たして、どんな顔触れなのでしょうか？諸外国に比べて低過ぎるという指摘もあるだけに、年収が高いこと自体は批判されるべきではないはずです。ただ、業績や株式市場からの評価が振るわないにもかかわらず、1億円ももらっているのであれば、従業員や株主は心穏やかではいられないかもしれません。そこで、ダイヤモンド編集部では上場企業3935社を対象に、年収1億円以上の経営陣を調査、業界ごとに実名でのランキングを作成しました。

エーザイのトップに41歳の若さで就任した内藤晴夫社長CEOも昨年末で77歳。長男に経営のバトンを渡す条件とは？

武田薬品工業のトップは、2代続けて外国人になることが決まった。今回はそんな武田のほか、アステラス製薬、第一三共、中外製薬、エーザイを取り上げる。5社の中で年齢別に年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆとり世代のうち、どの世代が得をしたか？過去20年間を10年刻みにして、5世代それぞれの平均年収と主要100社内のランクの推移を独自に試算した。武田はOBが優勢だったが、アステラス製薬は若手が勝ち組になった。

武田薬品工業は、クリストフ・ウェバー社長CEO（最高経営責任者）が2026年に引き、外国人女性幹部が次のトップに就任すると発表した。国内製薬首位のレガシー企業は2代続けて外国人がかじを取る。約12年に及ぶことになるウェバー体制の功罪は？

デジタル化や脱炭素の潮流が加速し、物価高の影響も続く。その結果、企業によって業績の明暗が分かれている。格差の要因を探るべく、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は大塚ホールディングスやエーザイなどの「製薬」業界5社について解説する。

製薬大手の第一三共は昨年、ジェネリック医薬品（後発薬）を手掛ける子会社を売却した。国の政策的後押しで急成長してきた後発薬市場に、かつて製薬大手はこぞって参入したが、その後に軒並み撤退している。処方薬の8割を占めるまでになった後発薬からなぜ手を引いてしまうのか。

医療の現場に立つ医師や薬剤師は風邪・インフルエンザシーズンを前に危機感を募らせている。ジェネリック医薬品（後発薬）メーカーの小林化工が2021年に行政処分されたのを発端に、後発薬メーカーの品質不正問題が相次ぎ、これが薬不足を深刻化させているからだ。今や国内で処方される薬の8割が後発薬になったにもかかわらず、後発薬業界には国民の命と健康を守る重要な役割を担うだけの器がない。有力な新規参入もない。危うい実態をひもとき、薬不足解消の処方箋を探る。

「オーナー企業大国」の日本において、最強のオーナー企業は――。『ファミリービジネス白書2022年版』のデータを基に、上場オーナー企業「1580社」の直近本決算の「売上高」「営業利益率」「総資産事業利益率（ROA）」「自己資本比率」「流動比率」を偏差値化してランキングを作成した。医薬品26社の業種別ランキングをお届けする。6位にエーザイ、5位に大塚ホールディングスが名を連ねた。

製薬業界は今年度、リストララッシュだ。中でもいずれも大阪の薬の街、道修町に本社を構える3社、すなわち三菱系の田辺三菱製薬、住友系の住友ファーマ、非財閥系の武田薬品工業の「悲喜こもごも」に業界中の関心が集まっている。リストラの詳細を独自取材した。

大型のがん治療薬で躍進続く第一三共、復活を狙う武田薬品工業、創薬力に定評のある中外製薬……、5年後の医薬品セクターの勢力図はどうなるのか。薬価引き下げ圧力など業界環境が厳しい中、問われるのは各社の新薬開発力だ。承認取得が複数進行中の大型薬の具体的な名前を挙げながら、意外なダークホース企業やバイオベンチャーなど注目の中堅企業についても紹介する。

2023～24年は認知症新薬の当たり年だ。昨年12月に保険適用されたエーザイの「レケンビ」に続き、早ければ夏に米イーライリリーの「ドナネマブ」が登場する。この二つの新薬の効果、安全性、使い勝手を徹底比較した。