エーザイ

武田薬品工業から米ファンドへの売却が完了し、今春誕生した「アリナミン製薬（旧武田コンシューマーヘルスケア）」。同社新製品第1号はやはり看板のアリナミンブランドだったが、競合や業界関係者は拍子抜けした。

約10年前から、組織大変革がやまぬ武田薬品工業。生え抜き社員が次々と去る一方、キャリア採用を強化している。大変革の先のバラ色の未来に懐疑論がくすぶるも、人材を引き付けるのには待遇の妙があった。

国内製薬最大手の武田薬品工業は外国人トップの下で組織大再編を断行し、残酷なる「破壊と創造」の総仕上げに入っている。業界きってのエリート社員たちはその変化に戸惑い、度重なるリストラで多くの者が社外へと飛び出している。

コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は大塚ホールディングスやエーザイなど「製薬」業界5社について解説する。

新薬を主力製品とするエーザイと中外製薬の決算書の特徴を読み解こう。昨年、国内医薬品メーカーで株式時価総額トップに躍り出た中外製薬。高い営業利益率を実現しているが、その理由とは何か。詳しく見ていこう。

主要先進国の中で、日本の給料の安さは目を覆うほどの状態だ。この日本で働く人は、少しでも給料水準の高い業界や職種を選びたいところだ。そこで注目度大なのが、医薬品業界である。日本の医薬品業界の給料のリアルをグローバルデータで解明する。

大型買収を続けた結果、巨額の有利子負債を抱える「大借金王」の武田薬品工業には、“リスク批判”が常に付きまとう。国内大手製薬では悪目立ちしているが、世界基準に物差しを変えれば見方はがらりと変わる。

ロシュとの提携で時価総額首位に躍り出た中外製薬、複数の新薬が発売される第一三共、さらに開発重視にかじを切った元王者の武田薬品工業など主要プレーヤーの5年後を予測。医薬品セクターは薬価の抑制圧力や製品寿命の短縮化により、「画期的な新薬の開発力」で業績も株価も大きく差がつく「ハイリスク・ハイリターン」な業界に変貌している。

コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は、大塚ホールディングスやエーザイなど製薬業界の5社について解説する。

時価総額で国内製薬2位の第一三共が新中期経営計画を発表した。がん治療薬がメインビジネスの会社に変貌し、2026年3月期までに売上高1兆6000億円を目指すというもの。この中計から大衆薬事業とジェネリック事業の見切り時も透けてくる。

今や企業トップへの登竜門ともいえる存在となっているCFO（最高財務責任者）。そもそも何が職務で、どのようなキャリアからCFOになれるのか。特集で取材した一流企業のCFOの見解を通じ、その実像を明らかにする。

社内で共有する数字と対外的に公表する決算書、つまり財務会計は「まったくの別物」。しかも、この指標の選び方や伝え方を間違えると会社や部署が傾くほど重大なことになる。そこで現場の数字力を上げるべき理由や経営者やCFOが講じるべき施策など、具体的な企業の実例を交えて解説していく。

2021年の消費キーワードは何か、ビジネスチャンスはどこに隠れているか。「おひとりさま」「草食系（男子）」などを世に広めた世代・トレンド評論家の牛窪 恵氏が掲げるキーワードは“セルフ発酵”だ。

塩野義製薬が、世界的なヘルステック企業として知られる中国平安保険グループと組み、中国で新薬研究に乗り出す。近年成功確率が下がる新薬創出の活路を米国に求める製薬企業が多い中で、塩野義の“逆張り”戦略は果たして成功するのだろうか。

海の向こうの大げんかでは済まされない。深刻化する米中対立は、日本企業の大きなリスクになっている。ファーウェイとの取引からエネルギー、頭脳流出まで、米中を軸にした新・地政学リスクをビジネス視点で全解剖。

製薬会社の営業部隊であるMR（医薬情報担当者）はコロナの影響で病院訪問が制限され、働き方が大激変した。高給取りで“営業の花形”とされていたのに、存在価値そのものが問われている。リストラの大波が迫るMR、開発担当者の実態をレポートする。

「想定していたこととはいえ、全体的に厳しい。決算発表は一回決定した日付を延期する企業がほとんど。その中で、会社予想を出したトヨタ自動車は評価できるが、それでも80％減の営業利益予想は厳しい。トヨタで評価できるのは、設備投資や研究開発費で前年並みの水準を確保したことくらい」と語るのは、三菱UFJモルガン・スタンレー証券の杉本浩一シニアアナリスト。

新型コロナウイルスの震源地である中国の「原薬」製造・物流の混乱に加えて、インドも一部輸出制限を始め、世界の製薬サプライチェーンに動揺が走っている。日本では直ちに医薬品の欠品が起きる事態はなさそうだが、長期化すれば複数社間で供給を調整する事態が起きかねない。原薬調達の国内回帰が起これば、ジェネリック医薬品業界再編の後押しになりそうだ。

製薬大手エーザイが他社と共同開発していた次世代アルツハイマー型認知症治療薬1剤の開発中止が決まった。両社で開発を進めていた同種3剤のうち2剤が今年に入って開発中止に陥った。「1剤でも上市できればピーク時売上高1兆円」と目され、株価けん引の材料となっていたが残りは1剤。いよいよ正念場を迎えた。