デサント

好況の反動と資源価格の落ち着きに伴い、総合商社の純利益は伸び悩みつつある。しかし、伊藤忠商事は近年のTOB（株式公開買い付け）が功を奏し、首位奪還も見えてきた。

「オーナー企業大国」の日本において、最強のオーナー企業は――。『ファミリービジネス白書2022年版』のデータを基に、上場オーナー企業「1580社」の直近本決算の「売上高」「営業利益率」「総資産事業利益率（ROA）」「自己資本比率」「流動比率」を偏差値化してランキングを作成した。繊維製品19社の業種別ランキングをお届けする。11位にワコール、5位にデサントが名を連ねた。

近年、激化するアクティビストファンドと上場企業経営陣の紛争で、需要が高まっているのがIRジャパンを含む「企業防衛」アドバイザリービジネスだ。情報戦が過熱する中、防衛アドバイザーは敵方スキャンダルのリークや従業員声明の捏造、匿名の手紙による脅迫など、かつての総会屋をほうふつとさせる危ない戦術に手を染め始めている。

1980年代初頭の第2次オイルショック並みの打撃が、日本企業を襲っている。世界的な資源インフレと円安を背景に、原材料などのコストが上昇しているのだ。インフレ局面での企業の苦悶ぶりを独自調査で伝える。

日本で格差拡大が始まったのは1980年前後のこと。それ以降、経済状況が悪化するたびに非正規社員や貧困層の拡大が社会問題化してきた。だが、それでも一貫して安泰な社会的地位・生活レベルを維持してきたのが、大企業のエリートである。しかしコロナショック後、大企業は一気に牙をむいた。生産性が低いシニア社員を中心に大リストラに打って出たのだ。パナソニック、ANAホールディングスなど、人員削減策を断行した56社の実名リストを公開する。

コロナ禍で社会と産業は激変した。勝ちモデルは消失、退場待ったなしの企業が続出している。経営戦略に精通した外資コンサルの資料を基に、慢性的な病理からビジネスチャンスまでが分かる図表を各業界1枚ずつにまとめた。

コロナ禍で社会と産業は激変した。これまでの勝ちパターンは消失、コロナ前からもうかっていなかった企業は退場待ったなしだ。あらゆる業界と企業が悩むアフターコロナの生き残り戦略を、外資コンサルが総力で解明する。

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スポーツ用品大手のデサントの経営陣が6月予定の株主総会を経て刷新される。筆頭株主の伊藤忠商事が敵対的ＴＯＢ成立で関与を強めるが、騒動の発端となったデサントの課題を解決できるかは不透明だ。

伊藤忠は1月末、持株会社適用会社でスポーツ用品大手のデサントに対し、敵対的ＴＯＢ（株式公開買い付け）の実施を決定、今日（3月14日）その期限を迎える。これが成立すれば日本では実に8年ぶり、大手企業同士では初めてのことだ。その期限を前に、両社は水面下でさまざまなバトルを繰り広げていた。