三越伊勢丹ホールディングス

新型コロナウイルスの感染拡大で深刻な経営状態にある百貨店業界。トップは危機の今こそ社員を鼓舞し、新たなビジネスモデルを提示すべきだが、物足りない。子会社での成功体験にこだわる三越伊勢丹ホールディングス、長老会長をめぐって内紛の兆しが見える高島屋に未来はあるのか。

百貨店の苦境が深刻さを増している。全国の主要百貨店70社の最新期の売上高は合計4兆996億円で、前期より1兆5189億円も減少した。新型コロナ感染拡大で頼みの綱のインバウンド需要が消失し、休業要請や時短営業が襲いかかった。

新型コロナウイルスの感染拡大で多くの企業が打撃を受け、倒産事情も激変した。そこで上場企業3787社の「倒産危険度（Zスコア）」を総点検。リスクの高い493社をあぶり出した。倒産危険度ランキングのワースト401～493位を紹介する。

コロナ禍で市場環境が激変した13業界について、それぞれ倒産危険度ランキングを作成した。今回は、百貨店をはじめとした小売業界を取り上げる。20社が危険水域に入った。

自主的にPCR検査を受けるならば、結果判明の2日前から休んで――。新型コロナウイルスの感染者が続出する伊勢丹新宿店で、三越伊勢丹ホールディングスが取引先の外部社員に示した「感染防止ルール」が反発を招いている。現場の従業員からは「事実上のPCR検査“阻止令”だ」との不安の声があがっている。

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次の業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次の業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、2021年4～6月度の百貨店編だ。

丸井グループと三越伊勢丹ホールディングスは、どちらも百貨店ビジネスを展開しているが、決算書を見ると両社の「稼ぎ方」が大きく異なっていることが分かる。丸井が小売業の水準に比べて原価率を低く抑えられている理由とは？両社の決算書を見比べて分析してみよう。

今回は「年収が高い小売会社ランキング2020」を作成した。年収800万円以上が8社となった。

今回は「年収が高い小売会社ランキング2020」を作成した。年収800万円以上が8社となった。

コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は、丸井グループ、三越伊勢丹ホールディングスなど百貨店業界の5社について解説する。

新型コロナウイルスの感染拡大で、百貨店の業績が窮地だ。三越伊勢丹ホールディングスの社長交代も事実上の“左遷”といえる。同社でかつて問題化した「追い出し部屋」は、単純業務をさせるなど形を変えて継続中だ。他社も含め、旧知の業界の人事模様を眺めてみよう。

3回目の緊急事態宣言で、再び都心での臨時休業を強いられる百貨店。このたび2021年3月期通期決算を公表した三越伊勢丹ホールディングスは、あるべき百貨店の姿に原点回帰する方針を掲げており期待が持てるが、やはり難点も見える。西の雄・阪急阪神百貨店を擁するエイチ・ツー・オー リテイリングも独自の戦略を提示したが、その課題も指摘しておく。

新型コロナウイルスの感染拡大で、百貨店の業績が窮地だ。三越伊勢丹ホールディングスの社長交代も事実上の“左遷”といえる。同社でかつて問題化した「追い出し部屋」は、単純業務をさせるなど形を変えて継続中だ。他社も含め、旧知の業界の人事模様を眺めてみよう。

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次の業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次の業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、2021年3月度の百貨店編だ。

コロナ禍で赤字に陥った企業は早期・希望退職を募りながら、雇用調整助成金で息をついている。その助成金の支給は間もなく終了。盛り返せずに危機が深まれば、整理解雇という最後の手段を取らざるを得ない。「整理解雇危険企業」リストを独自に作成した。

緊急事態宣言の「再々発令」が目前に迫っており、今回は東京都、大阪府とも百貨店などの商業施設に休業要請をする考えです。昨年春の宣言下では、ほとんどの百貨店が「デパ地下」を除いて要請に応じましたが、甚大な赤字を計上し青息吐息です。今回は業界団体が政府などに営業継続を訴えていますが、休業すべきはむしろ、デパ地下ではないでしょうか。

新型コロナウイルスの感染拡大で臨時休業を強いられ、巨額の最終赤字に沈んだ百貨店。2021年2月期通期決算を発表した高島屋とJ.フロント リテイリングは、コロナの収束を見据えた立て直しをうたう。だが、衣料品販売では独自色が薄く、デジタル戦略も心もとない。コロナ前から衰退産業といわれてきた百貨店業界の再生は容易ではない。

3月に国土交通省が発表した地価公示は、新型コロナウイルスの影響の直撃を受けた京都市の観光地で下落が目立った。そんな中で4月下旬、住友不動産が商業施設「京都河原町ガーデン」をオープンする。最悪のタイミングにもかかわらず勝算を描く裏には、長年の「悔い」からの糧があった。

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次の業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次の業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、2021年1～2月度の百貨店編だ。

三越伊勢丹ホールディングスはかつて「追い出し部屋」問題で批判を浴びた。やり玉に挙がった部署は廃止されたが、人員リストラ計画そのものは進んだ。これによって、年収1000万円レベルを手にしてきた課長職の仕事や収入はどうなったのか。そして今春始動の新社長体制はどう動くのか。