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ともに東京教育大学附属高校（現筑波大学附属高校）の出身であり、マッキンゼーでキャリアを積み、現在は大学で教鞭を執る、と多くの共通点を持つ慶應義塾大学特任教授・高橋俊介氏と京都大学教授・河合江理子氏。第2回は、目先の損得を優先することなく、リスクを恐れずに挑戦する大切さが語られる。

今回は、ドラッグストア業界の決算データを拝借して、この業界で採用されているビジネスモデルの考察と、これに付随して、すべての上場企業で行なわれている「管理会計の粉飾決算」を紹介することにしよう。

連載第1回は、日本のコンサルティング界における草分け的存在で、ドリームインキュベータ会長の堀紘一氏へのインタビューをお届けします。

入社1年3ヵ月、24歳で従業員100人の会社の社長に就任、その後6年足らずで800人規模の会社に成長！障害者の就職支援事業から子どもの教育へとフィールドを広げる、20代社長、長谷川敦弥（はせがわあつみ）の世界を変える挑戦とは。

58万部突破のベストセラー『伝え方が9割』の著者佐々木圭一氏と、発売5ヵ月で35万部を突破した『学年ビリのギャルが1年で偏差値を40上げて慶應大学に現役合格した話』の著者坪田信貴さんとの対談をお届けします。「伝え方」と「教え方」。双方には共通する技術があるようです。

文部科学省より先進的な科学教育を行うスーパーサイエンスハイスクール（SSH）に指定されて5年。「市川サイエンス」と名付けられた課題研究は生徒の探究力を大いに引き出し、国内外のコンクールで数々の上位賞を獲得するなど輝かしい成果を見せている。プロジェクト責任者である細谷哲雄教諭にその詳しい取り組み内容を伺った。

「生活の科学」と称し、学校を挙げて理数科教育に取り組む和洋国府台女子。日常生活の身近な題材を数学の授業で取り上げ、わかることの楽しさを伝えることで、「数学好き」を増やし続けている。数学は苦手という先入観を払拭し、自ら学ぶ生徒を育てる秘訣とは――。数学科の室岡正義教諭に、生徒をやる気にさせる具体的な取り組みと意義を聞いた。

今回扱うソニーについては、第115回コラムで「がんばれ、ソニー」と応援したのだが、どうにも旗色が悪い。2014年3月期は、三度も業績下方修正を行なう、という異常事態となった。一体、、ソニーに何が起きているのだろうか。

『自分のために生きる勇気』発行記念対談企画第二弾。白木夏子さんがメンターと仰ぐレオス・キャピタルワークの藤野英人氏。追い込まれたときにどうするか？　藤野さんの人生を変えた「先生」とは？　など、つらいときの心の持ちようについて語っていただきました。

セロニアス・モンクは、個性的なピアニストであり優れた作曲家でしたが、30歳になっても自身のレコードを発表できないままでした。しかし、マイルス・デイビスなど“発見者たち”の存在により、モンクの運命の扉が開き、ジャズの歴史が大きく前進したのです。

このところ科学研究に関する事件とその報道を通じ、科学と研究、さらに研究を行う場への関心が高まっている。そうしたなかで、東北大学原子分子材料科学高等研究機構は、世界トップレベルの地位を維持し、優秀な研究者を集め続けている。

アドラー心理学の解説書で今や27万部のベストセラーとなった『嫌われる勇気』。同書の著者・岸見一郎氏が、社会学者の宮台真司氏、ジャーナリスト神保哲生氏と共に、アドラー心理学が注目される背景を議論した。前編はアドラー心理学とは何か、なぜ日本ではこれまで無名だったのかを掘り下げる。

ヤフー株式会社ＣＳＯを務める安宅和人氏と、立命館大学で教鞭を執る琴坂将広氏による特別対談。マッキンゼー時代、安宅氏は自らのチームに積極的に新人を採用し、琴坂氏もその1人だった。なぜ、経験もなく、実力も未知数な新人とあえて働くのか。そこには、マネジャーとしてのある信念があった。

ビットコインについてはさまざまな評価があり、その中には否定的なものもある。ただ、「ブロックチェーン」という仕組みの革新性と発展可能性は、多くの人が認める。そこで、これを拡張する試みが数多く行なわれている。「次世代ビットコイン」の構想を紹介する。

今回は、粉飾決算を行なった企業の分析事例を紹介する。比較的単純明快な粉飾決算事件といえるリソー教育を取り上げる。単純明快とはいえ、東証一部上場企業が行なった粉飾決算であるから、相当に手の込んだ内容であるが。

35万部を突破し、知的教養書としては異例のベストセラーとなった『統計学が最強の学問である』が、「ビジネス書大賞2014」にて大賞を受賞しました。選考会でもそのタイトルが話題になったようですが、なぜ「統計学が最強の学問」といえるのでしょうか？　この問いに著者自ら改めて回答します。

再加熱してきた日本企業のインド進出。特に不動産事業はバブル状態だ。そこで、タタ財閥不動産部門トップを歴任してきたレベロ氏と、その現地デベ事業の共同創業者である徳山明成氏に、「日本企業がインドで成功するためのポイント」について詳しく聞いた。

ＳＴＡＰ細胞問題における理研と小保方氏の関係に対して、組織の管理責任を問う声も強い。ただ、それはサラリーマン的な視点によるもので、研究者の視点に立ってこの問題を理解しないと、問題の本質を見逃してしまう。

『クルーグマン・ミクロ経済学』に「総費用と限界費用の動きは逆にもなりうる」と記述されていたが、筆者のような実務家の立場からすれば、合点がいかない。経済学者が説く「理論」は現実を無視した観念的空想論であることがある。本稿でそれを証明してみよう。

ビットコインの成功は、コンピューター・サイエンスに関わる人々に大きな刺激を与えた。インターネット上で機能する送金手段が続々と登場しているのである。昨年の11月頃にすでに80種類程度のものが存在すると言われていたが、現在ではすでに200近くのものが存在している。