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メンタル不調者の多くが「健康」と「病気」の境目を把握できていない――。そう語るのは「健康な組織」実現を目指して500社以上にのぼる企業のメンタルケアサポートを行う株式会社Smart相談室CEO・藤田康男氏だ。じつは、現代の日本ではメンタル不調による休職者や退職者がでている事業所の割合は10％を超えているという。メンタル不調者の多くが静かに「病んでいく」日本のビジネスパーソンに筆者が感じる危機感とは？※本稿は、藤田康男『社員がメンタル不調になる前に 会社の責任？それとも……？』（日本能率協会マネジメントセンター）の一部を抜粋・編集したものです。
メンタル不調者は「健康」と
「病気」の境目を把握できていない
私は、多くの社員が「メンタル不調になる前に」相談できる環境をつくり、日本の生産性を上げていきたいと考え、法人向けオンライン対人支援プラットフォームを提供する「株式会社Smart相談室」を設立し運営しています。
このSmart相談室を立ち上げる前に、私は仲間と「メンタル不調になる前に」対応することができないものかと、メンタル不調者200名に聞き取り調査を行いました。その結果、次の2つのことが分かりました。
1つめは、メンタル不調者は、どこまでが「健康」で、どこからが「病気」なのか分かっていません。その結果、ほとんどのメンタル不調者が、周りから声をかけられて初めて自分が「病気」であることを認識します。特に真面目だったり、優秀だったりする社員は、多少のストレスを感じていても、「当然のこと」と認識して仕事に没頭します。
しかし、その途中のどこかで「病気」になっているのです。
