週刊ダイヤモンド編集部

「佐渡・鬼太鼓座」創設に参加、1984年には米カーネギー・ホールデビューを果たす。ジャンルを超え、太鼓の芸術としての可能性を探り続ける。

7月開業予定の「東京ディズニーランドホテル」が、舞浜ホテル市場の顧客争奪戦に参戦。ディズニー頼みだけではジリ貧になりかねない舞浜のホテル各社に訪れた試練を乗り越えられるか。

年金制度議論の中で、「全額税方式」が急浮上している。税方式への支持が高まりを見せる中、社会保障のあり方からこの方式の問題点を駒村康平・慶應義塾大学教授が指摘する。

「フリーターに怠け者はいない」。社会からなにかと白い目で見られがちなフリーターこそ、デジタルハーツの快進撃を牽引する原動力だ。

ソフトバンク・モバイルとウィルコムが繰り広げてきたテレビＣＭ合戦にこの3月末から音声通話事業に参入するイー・モバイルが参戦。日本の携帯キャリア各社の争いから目が離せない。

中小・零細企業の倒産が急増。政府は遅ればせながら政府系金融機関による中小・零細企業の資金繰り支援策を打ち出したが、倒産が増え続ければ、来る総選挙で与党の致命傷ともなりかねない。

ＨＤ　ＤＶＤ陣営の撤退で、規格統一がなされた次世代ＤＶＤ規格。しかし規格統一では勝者も安穏としていられない。急激な市場拡大に部材メーカーが対応できない事態も予想されるためだ。

情報・通信の世界で、既存のシステムを根底から変えてしまう“大構想”が進行中だ。総務省の審議会で、4月から本格的な議論が始まる「情報通信法」で、どのような変化が起きるのか。

かんぽ生命と日本生命の業務提携が発表された。日生が供給する保険販売のノウハウと、提携によりシステムの統合がなされる日生、まさに双方の思惑が合致した提携となった。

引っ越しラッシュの時期がやってきた。新居の下見時の注意点、荷物の整理方法など、引っ越しの達人たちがつかんだ究極の引越術を、「特製・全作業チェックリスト」付きで大公開。

三菱電機が携帯端末事業からの撤退と新規開発の中止を発表した。世界の5％に満たない日本の携帯端末市場には、10社以上のメーカーがひしめき合う。端末メーカーの苦境と、再編の行方を追った。

ソニーは液晶パネルの安定調達先として、シャープへの出資を決定した。パネル調達に躍起になる背景には世界No.1シェアのサムスンから販売台数の王座を奪還する野望があった。

新しい雇用の考え方に「同一価値労働、同一賃金」というものがあります。正社員・非正規社員問わず、処遇は働いた仕事とその能力に拠るというルールです。

石原都知事の発案で開業した新銀行東京が、開業からわずか3年にして累積赤字1000億円を抱え、暗礁に乗り上げている。追加出資を行おうとする都に対し、与野党から慎重論が噴出。

父、長塚京三の横顔に憧れ、芝居を始めた。30歳を過ぎた今、やり過ごせない違和感を覚える。「真正面から向き合わなければ、演劇は文化として成立しない」。

昨年12月末に全面解禁となった保険の銀行窓販。信金では、都銀では認められていない融資先企業への販売ができる特例が認められ、地元密着での営業力の強みが期待されている。

今後、音楽業界で注目されるのがインターネット経由の配信サービスだ。音楽に限らず、映像の世界でも、配信ビジネスとどう向き合うかが、勝負の分かれ目になる。

株式上場には興味がない。「仕事は最高の遊び」「日本を再生したい」というピュアな理念こそが、猪子、そしてチームラボの疾走の原動力だ。

地方自治体による大企業のコールセンター誘致合戦が熱を帯びている。背景には雇用促進や地域の活性化によって財政難を打開したい自治体関係者の思惑もあり、その行方に注目だ。

日航が策定した優先株による大型増資計画案が最終調整中だ。増資は実施される見通しだが、再建へつなげるには、抜本的なリストラを断行できる経営者が求められる。