週刊ダイヤモンド編集部

“プラスチックの皇太子”――。三菱ケミカルが独自に開発した新素材に、国内外の自動車メーカーから熱い視線が注がれている。素材を指名した問い合わせが相次いでいるのだ。

佐川急便を中核子会社に持つＳＧホールディングスが早ければ秋にも東京証券取引所に上場する。株式市場での注目度はいまひとつだが、物流業界は「再編機運が高まる」と色めき立っている。

睡眠には不眠による病気のリスクから身を守るための「守る睡眠」、そして仕事や勉強の効率を高めるための「攻める睡眠」がある。寝付けないときの対処法と、仮眠を有効に取るためのコーヒー活用術を紹介しよう。

日本で最も人気があるスポーツである野球。国内野球用品市場では、ミズノが長らく難攻不落のシェアを築いてきたが、2020年開催の東京五輪を前にして、アシックスが牙城を崩さんと攻勢をかけている。

りそなホールディングスが地方銀行の再編に乗り出したことで、彼らが誇る高効率経営を買収する地銀にも横展開することが期待されている。その真価と実現可能性を読み解く。

損保ジャパン日本興亜の子会社で、40代、50代を主な対象にした「おとなの自動車保険」を手掛けるセゾン自動車火災保険。インターネットなどを通じて加入するダイレクト系市場全体が伸び悩む中、規模拡大に向けた青写真を聞いた。

2割に上る再配達を減らす策として、注目を集めるのが宅配ロッカーだ。住宅に備え付けのものとは別に、駅やスーパーなど公共の場所で、24時間受け取れるタイプの設置が進み始めた。

シカが線路内に侵入して鉄道会社が困っている──。国内鉄鋼メーカートップである新日鐵住金のグループ会社、日鐵住金建材で商品開発に携わる梶村典彦の目に、そんな新聞記事が飛び込んできた。普通の人なら「ふーん、そうか」と読み流す程度の記事だろう。だが、どんな些事にも関心を抱く性分の梶村は違った。

市場機能は豊洲に移すが、築地は“再開発”するという、豊洲、築地両立の曖昧な方針を打ち出した小池百合子東京都知事。賛成、反対両者の言い分を汲み取りたかったのだろうが、逆に両者の支持を失う事態へと陥っている。

会場に行かずとも、その姿を1秒でも長く見ていたいというファンの心をくすぐるテレビ番組が、4月下旬に放送された。民放キー局のテレビ朝日が放送した「世界フィギュアスケート国別対抗戦2017」だ。同番組の最大のポイントは、日本人選手が滑っている姿を地上波で放送しながら、羽生選手をはじめとする選手団が応援席から必死に声援を送る姿をカメラで捉え、その映像を視聴者が手持ちのスマートフォンで、専用アプリを通じて見られるようにしたことだ。

大半の国民にとって神社と言えば、初詣や七五三、結婚式など人生の節目、節目で神に祈りを捧げる場だ。ところが、そんな明鏡止水の場の裏側で今、ある不可解な不動産取引をめぐって大騒動が起きている。

元ムーディーズのアナリストで、経営コンサル業も務める松田千恵子・首都大学東京大学院教授は、企業グループの本社から事業部門まで幅広い人にファイナンススキルが求められる時代が到来したと説く。

ヤマト運輸は総量規制で8000万個の荷物を減らし、当日配達から撤退する方針だ。そこに目を付けた新興勢力が、のろしを上げた。一方、佐川急便と日本郵便はどう出るのか。

過去10年間の売上高の平均成長率が15％──。2017年3月期の決算が減収減益となった旭化成で、急成長を遂げている事業がある。旭化成本社のヘルスケア部門で、“心臓突然死（心臓の機能が突然停止して24時間以内に死に至ること）”の危機に直面した患者を救うための救命救急医療機器などを扱うクリティカルケア事業だ。

憧れの東京医科歯科大学、大阪大学医学部へ行きたかった──。そんな願いを実現できる裏技が実はある。今、社会人を経て医師を目指す人の抜け道として注目されているのが「医学部編入」だ。

前代未聞のサービス残業代190億円を支払ったヤマト運輸。働き方改革を進めるが、現場の実態に即しているかは疑問符が付く。値上げに突き動かされた真の理由に迫った。

「頭で考えなくても配達できるよう開発したのだろうけど、ただ機械的に回ればいいわけじゃない」とぼやくのは、宅配業界最大手、ヤマト運輸のセールスドライバー。同社では配達業務に使うポータブルポス（細長い携帯端末）を新型タブレットに移行するか検討しており、4月から一部の支店・営業所で試験運用を始めた。ところが、現場からはブーイングの嵐だという。どういうことか。

都心から電車を乗り継ぐこと1時間余り、さらに駅から車を走らせること20分。目に飛び込んできたのは、外観は洋風のデザインながらも幾分質素な小ぶりの2階建てアパートの“群れ”。柵にぶら下がっているのは「いい部屋ネット　入居者募集」と書かれた看板だ。

過去最高の売上高と最終利益を確保した不動産大手、三菱地所の投資が拡大している。新中期経営計画で示されたその矛先は、得意の丸の内ではなく、苦手とされる“丸の外”だ。

米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）が、2015年末以降、4度目となる利上げに踏み切った。米経済の底堅さを映し出す一方で、足元では9年前のサブプライム危機をほうふつさせるような指標が続出し、投資家の楽観ムードに冷や水を浴びせている。