週刊ダイヤモンド編集部

朝鏡の前に立つとまた新しい吹き出物を発見した。森永乳業の研究開発員である岩井大は三十路になった2003年、思春期男子のように吹き出物が絶えなくなった。

財務諸表には経営者の考え方や1年の成果が表れる。そのことを企業財務コンサルタント、田中慎一氏の指南の下、いきなり！ステーキ、吉野家の牛丼、日高屋のラーメンのケースで見てみよう。

改正耐震改修促進法によって、ホテルや旅館の耐震問題が浮き彫りになっている。国は早期の事態改善をめざしているが、耐震診断の公表は自治体ごとにばらつきがある。ホテルや旅館も、耐震問題への対応という大義と、改修工事に伴う重い負担の板挟みにあって、身動きが取れない場合が多い。

5月末、経済産業省は太陽光などの再生可能エネルギー導入に関する課題を議論する、新たな研究会を立ち上げた。表向きは再エネを積極導入するかのようなネーミングだが、実際には、この研究会には“陰のミッション”が期待されている。

「金融のプロ」であるはずの銀行が有価証券の運用で“大やけど”を負った。5月に出そろった銀行業界の2017年3月期通期決算は、そのことをあらためて浮き彫りにした。中でも損失額が大きかったのが静岡銀行だ。

「SUBARU（スバル）の安全性能が、自社評価だけでなく公の第三者評価で最高ランクを頂いた。われわれの開発が間違っていなかったということを皆で分かち合いたい」5月29日、国土交通省などが都内で開いた自動車の安全性能を評価する結果発表会。スバルの主力車「インプレッサ」と多目的スポーツ車「ＸＶ」の開発責任者である同社商品企画本部の井上正彦氏は、表彰台でそう胸を張った。

5月14日、21日、29日と北朝鮮が連続してミサイルを発射し、国際社会を挑発している。特に4月末には米韓軍事演習が終了し、5月10日には韓国に文在寅政権が発足したところだ。こうした外部環境の変化の中、北朝鮮の行動の背景には何があるのか。

「国会への法案提出に向けて、ぎりぎりまで議論を重ねていきたい」。塩崎恭久厚生労働大臣はそう意気込むが、議論は空転するばかりだ。受動喫煙防止法案の今国会での成立が厳しい情勢だ。本稿執筆の6月1日時点で、通常会期の18日まで既に3週間を切っているが、「原則屋内禁煙」を主張する厚生労働省と、例外措置を求める自民党の間で溝が埋まらず、議論は平行線をたどる。

2017年5月の決算発表で対照的な2社があった。共に純利益1兆円超えを達成したトヨタ自動車とソフトバンクグループだ。日本企業で純利益1兆円超えを達成したのは、収益構造が大きく異なる銀行を除けば、トヨタとソフトバンクの2社だけだ。

5月末に愛媛県今治市で開かれた“船舶の国際見本市”に、見慣れない企業がブースを出していた。パナソニックの関連会社、パナソニック環境エンジニアリングだ。なぜ、「陸」の会社であるパナソニックの関連会社が、「海」の見本市に乗り込んできたのか。

『週刊ダイヤモンド』主催で定期購読者向けの特別セミナーが東京・青山で行なわれた。この日のセミナー講師は、ボストン コンサルティング グループ　シニア・パートナー＆マネージング・ディレクターの御立尚資氏。今回、「変化の時代とその源流」をテーマに、政治、経済ともに予測不能なこの激動の世界をどう捉えていくべきかを語っていただいた。

イオンが2017年度から3カ年の中期経営計画を発表した。ところが、営業収益や営業利益などの数値目標は発表されずじまい。苦戦が続く本業の立て直しと成長戦略は不透明なままだ。

1980年代から2004年まで東芝の半導体部門に在籍した藤井美英氏は、DRAMからNAND型フラッシュメモリーへ転換を当事者として経験した一人だ。“強いNANDフラッシュメモリー”が誕生するまでのエピソードや、その事業が売却されるに至った現状について胸の内を聞いた。

旅行業界のシェア争いに異変が起こった。2月の海外旅行取扱高でＨＩＳがＪＴＢを抜いてトップになったのだ。さらに、複数の関係者の情報を総合すると、日本人の海外旅行先として人気が高い米ハワイへのパッケージ旅行の2月の取扱人数で、ＨＩＳが僅差ながらＪＴＢを抜いてトップになったという。

ダイエー復活か──。イオンの岡田元也社長は、5月24日の株主総会で公表した「イオングループ経営方針」で、不振に喘いできたダイエーのＶ字回復を宣言した。近畿地方で、ダイエーを軸に他のイオン傘下の食品スーパーを統合し、現状3000億円程度のダイエーの単体売上高を、20年2月期に7000億円と倍以上に増やす。

「ぶつからないクルマ？」。そんなキャッチコピーを耳にしたことがあるだろう。いまや富士重工業の代名詞ともなったアイサイトは、他社にはないステレオカメラ（2台のカメラ）を使った運転支援システムとして有名だ。しかし、そのヒットの陰には、約30年にもわたる日の目を見ない地道な努力があった。

東芝の元副社長・齋藤昇三氏に、東芝のフラッシュメモリー事業の拡大のけん引役となった旧サンディスクとの提携の狙い、ウエスタンデジタルと東芝が対立している現状、さらには、自身が育ててきた東芝メモリを売却する動きについて聞いた。

大手商社が相次いで「働き方改革」に力を入れ始めている。三井物産は6月1日、個人単位での時差出勤制度を開始する。1日当たりの所定労働時間（7時間15分）は変えず、始業時刻を午前7時45分から10時45分まで15分刻みで選ぶことができる。

「米国での販売台数は昨年より落ちるかもしれない」。トヨタ自動車の米国法人トヨタモーターノースアメリカ上級副社長のボブ・カーター氏は今年4月、ある会合の場でそんな悲観的な見通しを述べたという。

東芝の元副社長の川西剛氏の現役当時は、日本の半導体が世界の売上高上位を独占していたDRAM全盛の栄光時代だった。同氏に日本の半導体の敗戦と、東芝半導体の成功の要因、さらに東芝が経営危機に至った背景について聞いた。