山本 輝

戦略系コンサルファームで近年飛躍的に成長しているのが、A.T.カーニーだ。すでに国内の人員数が300人弱に上り、過去5年ではグローバルで2桁成長を続けている。この度、今春にA.T.カーニーのグローバルCEO（最高経営責任者）に就任したボブ・ウィレン氏とアジアパシフィック代表に就任した関灘茂日本代表がメディアの共同取材に応じた。これまでの高成長の背景や、総合系ファームとの大きな違いとなっている「テーラーメード」のコンサルのポイントを明らかにした。

FRB（米連邦準備制度理事会）が0.5％の利下げを行った。足元の円高傾向は続くとみられるが、不透明なのが「もしトラ」シナリオ。為替動向は読みづらく、乱高下相場となりそうだ。今後の為替動向についてプロの読みを解説する。

8月に日経平均株価が急落して以来、乱高下が激しくなっている株式市場。その中で有望な投資戦略の一つが「低ボラティリティ銘柄」に注目した投資法だ。低ボラ投資の魅力と、ボラティリティが低い銘柄について具体的に紹介しよう。

1ドル＝140円台の円高が続く中で、注意しなければいけないのが企業業績への影響だ。円高による企業への影響を明らかにすべく、主要25社の為替感応度をまとめた。これを見れば、どの企業で円高のダメージが大きいのかが一目瞭然だ。

株価が好調だったメガバンク各社がここにきて一服感を見せている。国内の利上げは銀行にとって追い風となるが、メガバンクには特有のリスクも存在している。果たして、メガバンクはいま「買い」なのか。メガバンクを上回る投資妙味のある銘柄はどれなのか。銀行セクターの現状を解明しよう。

中国市況の停滞から、ファナックやオムロンといった中国比率の高い銘柄が低迷する。足元では持ち直しの兆しも見られるが、不確定要素は多く、投資対象として手を出しづらい状況だ。では、好調なのはどこなのか。最強の収益力を誇る有望企業や、ホットトピックで業績が波に乗る注目企業を紹介しよう。

11月に控える米国大統領選挙。共和党候補のトランプ前大統領が掲げる強硬的な政策には日本企業への影響が大きいものも多く、市場関係者は神経を尖らせている。そうした状況の中、「もしトラ」で有望な株、逆風が吹く株は何かを解説する。

急速に進行する円高、米国景気の不透明感や中国市場の低迷、もしトラリスクを抱えた米国大統領選挙。自動車セクターを取り巻く逆風は数多く、株価は割安にとどまっている。その中でも、勝てる銘柄はどれなのか。自動車セクターのリスクを総ざらいするとともに、“本命銘柄”について詳しく解説しよう。

“未曽有の危機”にある鉄鋼市況の低迷や日本製鉄による米USスチール買収の不透明感など、鉄鋼セクターには多くの逆風が吹く。しかし、各社の業績基盤は改善が進んでおり、実は非常に投資妙味が強い状況なのだ。鉄鋼セクターの投資妙味について詳しく解説しよう。

円高シフトが顕著になる中、有望とみられるのが食品・外食セクターだ。円高による原料費下落の恩恵を受けやすいほか、ディフェンシブ銘柄で市場が乱高下する局面でも底堅いからだ。そこで、海外比率が低く今期増益予想となっている食品・外食銘柄をピックアップ。有望と考えられる全60社の一覧を大公開しよう。

ドル円レートがピーク時には1ドル＝161円を超えるなど円安局面が続いたことで、直近で想定為替レートを円安方向に修正した企業も多い。だが、7月以降急速に為替は円高にシフトし、海外比率の高い企業にとって業績予想の下振れ要因となる可能性がある。そこで、各社の想定為替レートを基に「円高シフトにより下方修正リスクが高い」企業を抽出。その一覧を大公開する。

大学別の就職者数は、企業の人気や勢いなどを表す分かりやすいバロメーターだ。本稿では、前回のコンサルファームに引き続き、最新の主要IT・SIer企業の大学別就職者数の一覧を作成した。東大に早慶、MARCH……大量採用が常の上位IT企業だが、トップ大学から学生を獲得できているのはどの企業なのか。最新の実態を明らかにする。

大学別の就職者数は、企業の人気や勢いなどを表す分かりやすいバロメーターだ。そこで今回、2024年春に卒業した有力大学の学生の就職実績を基に、主要コンサルファームの大学別就職者数の一覧を作成した。東大に早慶、MARCH……コンサル採用が依然衰えない中、トップ大学から学生を獲得しているのはどのファームなのか。最新の実態を明らかにする。

DXの進展で恩恵を受けるのが、人材サービス関連企業。技術者派遣や採用支援、フリーランスのマッチングなど、その業態は多岐にわたる。では、その中でもDXで特に恩恵を受ける「勝ち組」企業はどこなのか。アナリストの解説を交え、「知られざる本命銘柄」をあぶり出していこう。

IT人材が不足する中、IT・DX企業が今後競争を勝ち抜くためには、より良い待遇で優秀な人材を引き付けることが欠かせない。そこで、DX企業各社の「3年後の予測年収」をダイヤモンド編集部で独自に推計し、全171社のランキングを作成した。3年後の高年収企業は果たして、どんな企業なのか。その顔触れを見ていこう。

東芝の経営危機の発端ともなった米ウェスチングハウスの再建を担うなど、事業再生に強みを持つ「知る人ぞ知る」コンサルとして業界内で存在感を持つのがアリックスパートナーズだ。今回、同社の日本代表の植地卓郎パートナー＆マネージングディレクターのインタビューをお届けする。植地氏が事業再生やリストラクチャリングに強みを持つ同社の特徴に加えて、国内でのビジネスチャンスについて解説。さらに、人員数を「3年で約2倍増」にする強気の拡大計画についてもメディアに初めて明らかにした。

新型コロナウイルスの感染拡大で一気に火が付いたDXブームだが、足元で過熱した成長期待が落ち着くほか、グロース株の評価が相対的に落ち込むなど、DX関連銘柄は見極めのタイミングにある。そこで、3年後までの成長力に対し割安な銘柄をピックアップし、「いま狙い目」のDX銘柄をお届けする。

昨年は歴史的な円安により、製造業を中心に大きな恩恵を受けた企業で好決算が相次いだ。一方、円安の継続には輸入物価の上昇といった弊害も存在する。現在の円安はどこまで続くのか。著名ストラテジストら6人に為替予測の緊急アンケートを実施。2029年末にかけたドル円レートの予測を大公開する。

不動産の決算が好調だ。大型プロジェクトも多く抱え、好業績はしばらく続きそう。一方、ある「トレンドの事業」に注目すると、他社に比べて成長率が見劣りする企業も浮き彫りとなる。不動産と住宅業界にフォーカスし、その成長性を徹底的に見極める。加えて、実は高配当銘柄が多い不動産・住宅セクター。利回り5％に迫る有望銘柄をチェックしていこう。

小売業界では、足元の人件費高騰の波が大きな経営リスクとなっている。企業の選別が加速する中、勝ち残る“強い企業”とはどこなのか。専門家による小売り＆外食34社の「賃上げ耐性」の試算を基に人件費高騰のリスクを徹底検証、今後も業績拡大が期待できる「成長期待」銘柄を紹介する。また、小売りの注目トピックであるインバウンドについて、その恩恵を受ける二つの銘柄も紹介しよう。