
2024.3.25
成長株で5億円超を築いたカリスマ投資家が「いまはETFで十分」と乗り替えた理由
成長株投資のスタイルを軸に、約40年の投資経験を重ねてきた個人投資家の成長株テリーさん(ハンドルネーム、62歳男性)。だが、最近の投資動向を聞くと、成長株だけでなく資産の多くをETF(上場投資信託)に投資しているという。なぜ、成長株投資…
記者
やまもと・あきら/慶應義塾大学経済学部卒業後、15年に入社。16年より週刊ダイヤモンド記者。過去に自動車業界、食品・外食業界、テック・IT・スタートアップ業界のほか、介護・終活・投資・大学・コンサルなどの特集企画を担当。現在はコンサル業界を中心に、投資特集、データ関連記事などを担当。学生時代は落語研究会に所属。落語とは違い原稿を"落とした"ことは一度もない。日本証券アナリスト協会認定アナリスト。
2024.3.25
成長株投資のスタイルを軸に、約40年の投資経験を重ねてきた個人投資家の成長株テリーさん(ハンドルネーム、62歳男性)。だが、最近の投資動向を聞くと、成長株だけでなく資産の多くをETF(上場投資信託)に投資しているという。なぜ、成長株投資…
2024.3.19
退職金2000万円をわずか7年で40億円に増やしたというすご腕投資家の今亀庵さん(ハンドルネーム、73歳男性)。小型成長株などグロース株を軸に100銘柄以上保有するが、今亀庵さんが銘柄選びの際に重視する指標が「PEGレシオ」だという。PEGレシオと…
2024.3.9
識学の導入企業の一つが、三菱商事の子会社である三菱商事エネルギーだ。南浩一社長は、識学を導入し組織に“共通言語”が生まれたことで「戦える集団になってきた」と口にする。同社が識学を導入した経緯やその効果について詳しく解説する。
2024.3.8
新型コロナウイルスの世界的な感染拡大が企業のデジタル化を後押し。半導体需要が高まり、業界の垣根を越えた奪い合いを生んだ。2023年は一部で調整があり不透明感もあったが、長期的な成長トレンドは変わらない。そんな中、半導体・電子部品業界の…
2024.3.6
コロナ禍に伴い一気に進展した企業のデジタル化は、情報・通信業界に大きな追い風となった。しかし、広告事業の不振など不安要素もあり、その波に乗り切れない企業もある。今回取り上げるのは情報・通信業界。23社が“危険水域”と判定された。フジ…
2024.3.5
識学がなぜ今注目を集めているのか。経営者から見た識学のメリットとは何か。実際に自社で識学を導入し、識学の特別講師を務めていたこともあるワークスアプリケーションズの創業者の牧野正幸氏に、その考えを語ってもらった。
2024.3.4
自動車や建設など、さまざまな産業と密接に結び付く鉄鋼業界。しかし、世界的な資源高や急速に進行した円安、輸送費の増加などコスト増に苦しむメーカーもある。鉄鋼・金属業界の倒産危険度ランキングでは、32社が“危険水域”に入った。
2024.2.6
自動車と共に日本の幅広いものづくりを支える機械業界。今回、機械業界の倒産危険度を検証したところ、25位と17位にパチンコ・パチスロメーカーが2社ランクインした。機械業界の倒産危険度ランキングの詳細を見ていこう。
2024.2.1
中国経済の減速や半導体関連の市況調整を背景に、足元で大手が軒並み業績を落とす化学業界。2023年度上半期決算では、レゾナック・ホールディングス(旧昭和電工)やJSR、住友化学といった大手が最終赤字を計上するなど、市況は荒れている。化学業…
2024.1.27
AIや5G(第5世代移動通信規格)、EV(電気自動車)などのメガトレンドを背景に、ここ数年堅調に業績を伸ばしてきたエレクトロニクス業界。一方、事務機器などの需要は減少。製品ごとのトレンドが浮き彫りとなった。円安が追い風になっているものの…
2024.1.25
新型コロナウイルスの感染拡大や半導体不足による生産減からの反動に加え、劇的な円安が追い風となって軒並み好業績をたたき出す自動車メーカー。しかし、倒産危険度で測ってみると、業界の好調さとは裏腹に安泰とはいえない企業もある。自動車業界…
2024.1.11
デロイト トーマツ グループが人材育成策の目玉としてかねて掲げてきた「デロイト大学」構想を推し進めている。だが、業績が低迷し、リストラ策を進める中での巨額投資に社内から批判の声も上がる。取材で判明したデロイト大学構想の詳細を明らかに…
2024.1.1
欧州の“支援疲れ”などが目立ち始めたロシア・ウクライナ戦争や台湾統一に向けた姿勢を崩さない中国など、国際情勢は緊迫の中にあるが、その趨勢のほとんどが2024年11月の米国大統領選の結果に左右される。共和党候補としての選出が濃厚なトランプ…
2023.12.8
ビッグ4最大手のデロイト トーマツ コンサルティングが業績不振にあえいでいる。その要因の一つに挙げられるのが、一部パートナーへの「高額報酬」だ。報酬の実額はいくらなのか。社内で「稼いでいないのに報酬が高い」と批判を集めている層とは。…
2023.11.17
足元の円安により、ドル建て投資をためらう富裕層は多い。そこで注目を集めているのが「デュアルカレンシー・デポジット(DCD)」と呼ばれる商品だ。円高になるまでの「時間稼ぎ」で使われるというDCD、果たしてその正体とは?
2023.11.15
個人投資家でもインターネット証券で気軽に社債や国債投資ができる環境が整いつつある。金利上昇を背景に、いまや利回りが5%を超える債券銘柄も珍しくなくなった。しかし、実際のところ、どんな銘柄に注目すればよいのか。国債の中でも狙い目は?…
2023.11.13
資産防衛の要である「節税」。ところが、これまで富裕層が活用してきた「タワマン節税」や「節税保険」「足場・ドローンレンタル」といった節税策が当局の規制などにより次々と封じられてきた。打つ手が限られた富裕層に残された節税策は一体何なの…
2023.11.10
個人投資家から根強い人気を誇る「高配当株」。値下がりリスクが小さい銘柄を厳選すれば、「守り」の投資としても有用だ。来年にはお得に投資ができる新NISAのスタートも控える。そこで、注目の国内高配当銘柄をプロに厳選してもらった。
2023.11.9
個人投資家の間で徐々に熱を帯び始めている社債や国債などの「債券」投資。しかし株式に比べなじみの薄い商品だけに、投資に当たってはその特徴を押さえることが必要だ。例えば、債券投資では高利回りでもなるべく避けた方がいい“地雷”商品がある…
2023.11.7
米国の金利が上昇する中、投資妙味が増しているのが社債や国債などのドル建ての「債券」だ。今夏、楽天証券は新たなサービスをスタートし、これまで最低投資価格は1000万円以上というのも珍しくなかった社債について、「1000ドル」から購入できると…
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