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円高シフトが顕著になる中、有望とみられるのが食品・外食セクターだ。円高による原料費下落の恩恵を受けやすいほか、ディフェンシブ銘柄で市場が乱高下する局面でも底堅いからだ。特集『二番底か高値奪還か 最強株で勝つ！』の＃6では、海外比率が低く今期増益予想となっている食品・外食銘柄をピックアップ。有望と考えられる全60社の一覧を大公開しよう。（ダイヤモンド編集部 山本 輝）
円高で原料価格が低下すれば
食品・外食に投資妙味
これまで製造業などにとって恵みの雨になってきた円安が一転、7月以降急速に円高が進み、株式市場は乱高下を繰り返している。
足元の円高は、日本銀行による利上げと米連邦準備制度理事会（FRB）による利下げでの日米金利差の縮小を織り込んだ動きとなっており、一時の1ドル＝160円を超すような円安には戻らず、現在の水準が定着する可能性が高い。すなわち、企業業績を読み解く上で、いまは大きな転換点となっているのだ。
では、足元の円高傾向が今後も続く場合、どのようなセクターに投資するのが有望なのか。
その答えの一つが、食品や外食などの企業だ。
というのも、内需を中心とする食品や外食などは、円高による逆風を受けにくく、むしろ輸入価格の低下による原材料価格の低下などで恩恵を受けやすい。加えて、「これまで食品や外食の企業は価格転嫁を積極的に進めてきたため、円高による原料価格の低下などが生じれば、マージンが急速に回復する可能性がある」（智剣・Oskarグループの大川智宏主席ストラテジスト）。
実際、円安がピーク水準だった7月1日から直近の9月10日までの騰落を見ると、日経500種平均株価全体が▲6.3％なのに対し、業種別の食品は＋2.0％と底堅い推移となっている。現在の円高局面においては、食品・外食企業に大きなチャンスがあると考えられるのだ。
そこで今回、円高による恩恵を受けると考えられる食品・外食銘柄をリストアップした。具体的には、食品・外食セクターに属する銘柄で、海外売上高比率が20％以下（非開示を含む）かつ今期の予想経常利益が増益となっているものを抽出、食品と外食でそれぞれ30社ずつ掲載した。
海外売上高比率は円高による悪影響を受けづらい内需型の企業をピックアップするため、また、今期の増益予想は業績が健全といえる企業を抽出するためだ。
その結果、有名どころの大手企業から中堅企業まで、幅広く増益企業が並んだ。早速、次ページでその詳細を見ていこう。
