山本 輝
＃14
これだけ株高局面になると、特にバリュー株の投資家にとっては割安銘柄を見つけづらくなるはず……と思いきや、「まだまだ買える株はある」とすご腕投資家たちは口をそろえる。彼らが今、注目している株とは。60～70代のすご腕シニア投資家であるかんちさん、今亀庵さん、成長株テリーさんによる座談会の後編をお届けする。
＃13
いまちまたで注目を集めているのが、各地で開催されている個人投資家主催の「投資家勉強会」だ。企業のIR担当や社長から直接、じっくりと経営の話を聞くことで、深い理解を通じた投資が可能となる。その詳細と、主催者の一人であるアイルさんの投資術をひもといていこう。
＃8
日経平均株価が最高値を更新し、4万円の大台も突破するなど日本株が沸いている。高値への警戒感も根強いが、すご腕のシニア投資家たちは「日経平均はいずれ10万円を超す」「最高値更新は始まりに過ぎない」と強気な見方を崩さない。投資で成功を収めてきた60～70代の個人投資家（かんちさん、今亀庵さん、成長株テリーさん）による座談会の前編をお届けする。
＃6
成長株投資のスタイルを軸に、約40年の投資経験を重ねてきた個人投資家の成長株テリーさん（ハンドルネーム、62歳男性）。だが、最近の投資動向を聞くと、成長株だけでなく資産の多くをETF（上場投資信託）に投資しているという。なぜ、成長株投資からETFに軸を移したのか。一体どのようなETFに投資をしているのか。その詳細を明かす。
＃2
退職金2000万円をわずか7年で40億円に増やしたというすご腕投資家の今亀庵さん（ハンドルネーム、73歳男性）。小型成長株などグロース株を軸に100銘柄以上保有するが、今亀庵さんが銘柄選びの際に重視する指標が「PEGレシオ」だという。PEGレシオとは何か。どのように有望株を見分けているのか。そのテクニックを明かす。
＃6
識学の導入企業の一つが、三菱商事の子会社である三菱商事エネルギーだ。南浩一社長は、識学を導入し組織に“共通言語”が生まれたことで「戦える集団になってきた」と口にする。同社が識学を導入した経緯やその効果について詳しく解説する。
＃26
新型コロナウイルスの世界的な感染拡大が企業のデジタル化を後押し。半導体需要が高まり、業界の垣根を越えた奪い合いを生んだ。2023年は一部で調整があり不透明感もあったが、長期的な成長トレンドは変わらない。そんな中、半導体・電子部品業界の倒産危険度ランキングでランクインした12社の顔触れとは？詳細を見ていこう。
＃24
コロナ禍に伴い一気に進展した企業のデジタル化は、情報・通信業界に大きな追い風となった。しかし、広告事業の不振など不安要素もあり、その波に乗り切れない企業もある。今回取り上げるのは情報・通信業界。23社が“危険水域”と判定された。フジ・メディア・ホールディングスやGMOインターネットグループといった大手のほか、1位は不祥事で世間を騒がせた納得の企業がランクインした。
＃2
識学がなぜ今注目を集めているのか。経営者から見た識学のメリットとは何か。実際に自社で識学を導入し、識学の特別講師を務めていたこともあるワークスアプリケーションズの創業者の牧野正幸氏に、その考えを語ってもらった。
＃22
自動車や建設など、さまざまな産業と密接に結び付く鉄鋼業界。しかし、世界的な資源高や急速に進行した円安、輸送費の増加などコスト増に苦しむメーカーもある。鉄鋼・金属業界の倒産危険度ランキングでは、32社が“危険水域”に入った。
＃16
自動車と共に日本の幅広いものづくりを支える機械業界。今回、機械業界の倒産危険度を検証したところ、25位と17位にパチンコ・パチスロメーカーが2社ランクインした。機械業界の倒産危険度ランキングの詳細を見ていこう。
＃11
中国経済の減速や半導体関連の市況調整を背景に、足元で大手が軒並み業績を落とす化学業界。2023年度上半期決算では、レゾナック・ホールディングス（旧昭和電工）やJSR、住友化学といった大手が最終赤字を計上するなど、市況は荒れている。化学業界の倒産危険度ランキングで“危険水域”にランクインした24社の顔触れを見ていこう。
＃6
AIや5G（第5世代移動通信規格）、EV（電気自動車）などのメガトレンドを背景に、ここ数年堅調に業績を伸ばしてきたエレクトロニクス業界。一方、事務機器などの需要は減少。製品ごとのトレンドが浮き彫りとなった。円安が追い風になっているものの、原料高の負担も増している。今回、電機・精密業界で倒産危険度ランキングを作成したところ、21社が“危険水域”入りしていることが判明した。
＃4
新型コロナウイルスの感染拡大や半導体不足による生産減からの反動に加え、劇的な円安が追い風となって軒並み好業績をたたき出す自動車メーカー。しかし、倒産危険度で測ってみると、業界の好調さとは裏腹に安泰とはいえない企業もある。自動車業界の倒産危険度ランキングでは、「第二のマレリ」と称される河西工業だけでなく超大手の日産自動車などもランクイン。“危険水域”に入った24社の顔触れを見ていこう。
デロイト トーマツ グループが人材育成策の目玉としてかねて掲げてきた「デロイト大学」構想を推し進めている。だが、業績が低迷し、リストラ策を進める中での巨額投資に社内から批判の声も上がる。取材で判明したデロイト大学構想の詳細を明らかにしていく。
＃36
欧州の“支援疲れ”などが目立ち始めたロシア・ウクライナ戦争や台湾統一に向けた姿勢を崩さない中国など、国際情勢は緊迫の中にあるが、その趨勢のほとんどが2024年11月の米国大統領選の結果に左右される。共和党候補としての選出が濃厚なトランプ氏が大統領に返り咲けば、世界が再び混乱の渦に巻き込まれることは必至だ。そのシナリオを大図解とともに解説しよう。
ビッグ4最大手のデロイト トーマツ コンサルティングが業績不振にあえいでいる。その要因の一つに挙げられるのが、一部パートナーへの「高額報酬」だ。報酬の実額はいくらなのか。社内で「稼いでいないのに報酬が高い」と批判を集めている層とは。実態を明らかにする。
＃12
足元の円安により、ドル建て投資をためらう富裕層は多い。そこで注目を集めているのが「デュアルカレンシー・デポジット（DCD）」と呼ばれる商品だ。円高になるまでの「時間稼ぎ」で使われるというDCD、果たしてその正体とは？
＃10
個人投資家でもインターネット証券で気軽に社債や国債投資ができる環境が整いつつある。金利上昇を背景に、いまや利回りが5％を超える債券銘柄も珍しくなくなった。しかし、実際のところ、どんな銘柄に注目すればよいのか。国債の中でも狙い目は？社債で押さえておくべき業種は？プロのアドバイザーに、ネット証券で購入できるお薦めの債券を4パターンに分類して厳選してもらった。
＃8
資産防衛の要である「節税」。ところが、これまで富裕層が活用してきた「タワマン節税」や「節税保険」「足場・ドローンレンタル」といった節税策が当局の規制などにより次々と封じられてきた。打つ手が限られた富裕層に残された節税策は一体何なのか、規制で封じ込められたこれらの節税策は本当にもう“使えなくなった”のか。その事情を解説する。
