山本 輝
＃24
コロナ禍に伴い一気に進展した企業のデジタル化は、情報・通信業界に大きな追い風となった。しかし、広告事業の不振など不安要素もあり、その波に乗り切れない企業もある。今回取り上げるのは情報・通信業界。23社が“危険水域”と判定された。フジ・メディア・ホールディングスやGMOインターネットグループといった大手のほか、1位は不祥事で世間を騒がせた納得の企業がランクインした。
＃2
識学がなぜ今注目を集めているのか。経営者から見た識学のメリットとは何か。実際に自社で識学を導入し、識学の特別講師を務めていたこともあるワークスアプリケーションズの創業者の牧野正幸氏に、その考えを語ってもらった。
＃22
自動車や建設など、さまざまな産業と密接に結び付く鉄鋼業界。しかし、世界的な資源高や急速に進行した円安、輸送費の増加などコスト増に苦しむメーカーもある。鉄鋼・金属業界の倒産危険度ランキングでは、32社が“危険水域”に入った。
＃16
自動車と共に日本の幅広いものづくりを支える機械業界。今回、機械業界の倒産危険度を検証したところ、25位と17位にパチンコ・パチスロメーカーが2社ランクインした。機械業界の倒産危険度ランキングの詳細を見ていこう。
＃11
中国経済の減速や半導体関連の市況調整を背景に、足元で大手が軒並み業績を落とす化学業界。2023年度上半期決算では、レゾナック・ホールディングス（旧昭和電工）やJSR、住友化学といった大手が最終赤字を計上するなど、市況は荒れている。化学業界の倒産危険度ランキングで“危険水域”にランクインした24社の顔触れを見ていこう。
＃6
AIや5G（第5世代移動通信規格）、EV（電気自動車）などのメガトレンドを背景に、ここ数年堅調に業績を伸ばしてきたエレクトロニクス業界。一方、事務機器などの需要は減少。製品ごとのトレンドが浮き彫りとなった。円安が追い風になっているものの、原料高の負担も増している。今回、電機・精密業界で倒産危険度ランキングを作成したところ、21社が“危険水域”入りしていることが判明した。
＃4
新型コロナウイルスの感染拡大や半導体不足による生産減からの反動に加え、劇的な円安が追い風となって軒並み好業績をたたき出す自動車メーカー。しかし、倒産危険度で測ってみると、業界の好調さとは裏腹に安泰とはいえない企業もある。自動車業界の倒産危険度ランキングでは、「第二のマレリ」と称される河西工業だけでなく超大手の日産自動車などもランクイン。“危険水域”に入った24社の顔触れを見ていこう。
デロイト トーマツ グループが人材育成策の目玉としてかねて掲げてきた「デロイト大学」構想を推し進めている。だが、業績が低迷し、リストラ策を進める中での巨額投資に社内から批判の声も上がる。取材で判明したデロイト大学構想の詳細を明らかにしていく。
＃36
欧州の“支援疲れ”などが目立ち始めたロシア・ウクライナ戦争や台湾統一に向けた姿勢を崩さない中国など、国際情勢は緊迫の中にあるが、その趨勢のほとんどが2024年11月の米国大統領選の結果に左右される。共和党候補としての選出が濃厚なトランプ氏が大統領に返り咲けば、世界が再び混乱の渦に巻き込まれることは必至だ。そのシナリオを大図解とともに解説しよう。
ビッグ4最大手のデロイト トーマツ コンサルティングが業績不振にあえいでいる。その要因の一つに挙げられるのが、一部パートナーへの「高額報酬」だ。報酬の実額はいくらなのか。社内で「稼いでいないのに報酬が高い」と批判を集めている層とは。実態を明らかにする。
＃12
足元の円安により、ドル建て投資をためらう富裕層は多い。そこで注目を集めているのが「デュアルカレンシー・デポジット（DCD）」と呼ばれる商品だ。円高になるまでの「時間稼ぎ」で使われるというDCD、果たしてその正体とは？
＃10
個人投資家でもインターネット証券で気軽に社債や国債投資ができる環境が整いつつある。金利上昇を背景に、いまや利回りが5％を超える債券銘柄も珍しくなくなった。しかし、実際のところ、どんな銘柄に注目すればよいのか。国債の中でも狙い目は？社債で押さえておくべき業種は？プロのアドバイザーに、ネット証券で購入できるお薦めの債券を4パターンに分類して厳選してもらった。
＃8
資産防衛の要である「節税」。ところが、これまで富裕層が活用してきた「タワマン節税」や「節税保険」「足場・ドローンレンタル」といった節税策が当局の規制などにより次々と封じられてきた。打つ手が限られた富裕層に残された節税策は一体何なのか、規制で封じ込められたこれらの節税策は本当にもう“使えなくなった”のか。その事情を解説する。
＃5
個人投資家から根強い人気を誇る「高配当株」。値下がりリスクが小さい銘柄を厳選すれば、「守り」の投資としても有用だ。来年にはお得に投資ができる新NISAのスタートも控える。そこで、注目の国内高配当銘柄をプロに厳選してもらった。
＃4
個人投資家の間で徐々に熱を帯び始めている社債や国債などの「債券」投資。しかし株式に比べなじみの薄い商品だけに、投資に当たってはその特徴を押さえることが必要だ。例えば、債券投資では高利回りでもなるべく避けた方がいい“地雷”商品がある。それは一体何なのか。債券投資のポイントを解説する。
＃2
米国の金利が上昇する中、投資妙味が増しているのが社債や国債などのドル建ての「債券」だ。今夏、楽天証券は新たなサービスをスタートし、これまで最低投資価格は1000万円以上というのも珍しくなかった社債について、「1000ドル」から購入できるという手軽さをアピールするなど、個人投資家の間でも債券投資が熱を帯び始めている。
企業の人気や“実力”などを表すバロメーターといえるのが、大学別の新卒の採用者数だ。今回、最新となる2023年春に卒業した東大や早慶など有力大学の学生の就職実績を基に、主要コンサルファームや大手ベンダーの大学別就職者数の一覧を作成した。本稿では、コンサル・ベンダー就職者数リストの後編として、ITベンダー業界の就職者数のリストを紹介する。
大学別の採用者数は、コンサル企業の人気や“実力”などを表すバロメーターだ。そこで今回、最新となる2023年卒業の就職実績を基に、主要コンサルファームの大学別就職者数の一覧を作成した。
Big4の一角、EYストラテジー・アンド・コンサルティングは、デロイト出身の“超大物”コンサルタントである近藤聡社長の下、急成長を遂げており、人員数は約4000人と急拡大している。長期連載『コンサル大解剖』の本稿では、全3回のインタビュー記事の後編として、近藤氏に今後の採用計画の実数やEYの中途採用のある特徴について聞いた。
＃7
生前贈与は相続税を節税する有効な手段の一つだ。今しか使えないお得な「一括贈与」の三つの特例もある。制度の基本的な仕組みを知り、しっかり活用しよう。
