竹田孝洋

経済学者や経営学者、エコノミスト111人が選んだ2020年の「ベスト経済書」をランキング形式でお届けする「ベスト経済書2020」（全5回）。第4回は、第4位となった「世界経済史から見た日本の成長と停滞　1868-2018」を紹介する。明治以降、日本の1人当たりGDPが主要国対比でどのように推移してきたか、成長の源泉はどこにあったのか、著書の眼目について語ってもらった。

経済学者や経営学者、エコノミスト111人が選んだ2020年の「ベスト経済書」をランキング形式でお届けする「ベスト経済書2020」（全5回）。第3回は、第2位となった『経済学を味わう　東大1、2年生に大人気の授業』を紹介する。著書の基となった授業を始めるに至った経緯、著書を書くに至った動機、ビジネスマンに読んでもらいたいポイントなどを語ってもらった。

現在の株価は指標面で見れば割高な水準であることは否めない。こういうときは、投資する銘柄をじっくり吟味する必要がある。そこで今回は、業績の上方修正が期待できる銘柄をランキング形式で選び出した。

現在の株価は指標面で見れば割高な水準であることは否めない。こういうときは、投資する銘柄をじっくり吟味する必要がある。そこで、特集『総予測2021』（全79回）の＃18では、業績の上方修正が期待できる銘柄、上方修正した勢いのある銘柄、割安銘柄をランキング形式で選び出した。

経済学者や経営学者、エコノミスト111人が選んだ2020年の「ベスト経済書」をランキング形式でお届けする「ベスト経済書2020」（全5回）。第2回は、第1位となった『世界標準の経営理論』を紹介する。著書を書くに至った動機、ビジネスパーソンに読んでもらいたい理由などを語ってもらった。

経済学者や経営学者、エコノミスト111人が選んだ2020年の「ベスト経済書」をランキング形式でお届けする「ベスト経済書2020」（全5回）。厳選した良書を、選者による解説付きでお届けする。コロナ禍に翻弄された2020年のランキングの顔ぶれは、エビデンス（科学的根拠）に基づく事実を提示する本が目立ったここ数年の傾向とは違うものになった。基本を改めて捉えなおす本が上位に入った。加えて、主要な先進国で進む格差拡大など曲がり角にある資本主義のあり方を捉えた本もランクインした。第1回では、36位までの結果を一挙公開する。

2021年は春先にかけては新型コロナウイルスの感染拡大が収まらず景気は低迷し、後半以降ワクチン普及で回復が期待される。特集『総予測2021』（全79回）の＃11では、3人のプロに原油と金の21年の相場見通しを聞いてみた。原油は上下動するものの中心は40ドル台後半となりそうだ。金は景気回復の過程で値を下げていきそうだ。

コロナ禍からいち早い回復を見せている中国経済。とはいえ、2020年の経済成長率は1％台後半に沈む見通しだ。特集『総予測2021』（全79回）の＃10では、3人の専門家に21年の成長率の予測と新型コロナウイルスの感染状況の変化による予測へのインパクトを聞いてみた。20年の反動もあり、7％台の成長となりそうだ。

2021年の半ば以降のコロナワクチン普及前提に、英国経済、ユーロ圏経済ともに4％前後の成長率となりそうだ。特集『総予測2021』（全79回）の＃9では、3人の識者に21年の成長率の予測と新型コロナウイルスの感染状況の変化による予測へのインパクトを聞いてみた。

2020年はコロナ禍対策で、主要国の中央銀行は大幅な金融緩和にかじを切った。特集「総予測2021」（全79回）の＃3では、8人のストラテジストに21年の円の対ドルレートと対ユーロレートの予想を聞いてみた。円の対ドルレートも対ユーロレートも10円前後の範囲の動きに終始しそうだ。

英国とEU（欧州連合）のFTA（自由貿易協定）交渉はいまだ合意に至らないが、最後はまとまるだろうとの予想が大勢だ。ただし、FTAが発効しても企業にとって事務コストの増大、戦略変更は不可避だろう。

米国の上院の選挙結果は依然、確定していないが、現時点では共和党が優勢。下院は民主党が多数を維持するものの、上下両院で多数を占める政党が異なるねじれ状態となりそうだ。

安倍晋三前首相は、アベノミクスの成果として雇用情勢の改善を挙げることが多かった。しかし、森田京平・クレディ・アグリコル証券チーフエコノミストは、雇用情勢の改善は人口動態の変化によってもたらされたものであり、アベノミクスの施策によるものではないと分析する。その理由を聞いた。

第2次安倍政権発足以降、日本銀行は超低金利政策や長期国債の大量購入などの異次元金融緩和に踏み込んだ。それを背景に、安倍政権は追加財政を繰り返した。その結果、低採算の企業やプロジェクトが増え、日本の生産性上昇率や潜在成長率は低下し、実質賃金は低迷した。日本人は豊かになれなかった。超低金利と財政拡張が潜在成長率低下をもたらしたメカニズム、そのデメリットを回避する方策について、BNPパリバ証券チーフエコノミストの河野龍太郎氏に聞いた。

コロナ禍は大学の財務もむしばむ。学生からは授業料引き下げを求められ、オンライン授業では新たな投資が必要になる。財務耐久度判定のために主な財務指標でランキングを作成した。

アベノミクスは、3本の矢に始まりさまざまなキャッチフレーズと数値目標を掲げた。7年8カ月と史上最長となった安倍政権だが、達成できた数値目標は多くない。そこで、多岐にわたるアベノミクスの目標達成度を検証してみた。数値目標を中心に未達成の項目が多く、看板倒れのそしりは免れない。

菅義偉新首相は、安倍前政権の路線の継続を掲げている。とはいえ、携帯電話料金の引き下げを打ち出すなど成長戦略の優先順位を変えてきている。為替相場としては、安定していた安倍政権だからこそ円安を進めることができた面がある。エコノミスト、ストラテジストに政権交代の影響を聞いた。

2020年の実質経済成長率はユーロ圏が▲8％前後、英国は▲10％前後と大幅なマイナスになりそうだ。欧州復興基金は成長率を上向かせる材料となるものの、景気回復の足取りは緩やかなものになる見込みだ。欧州経済のスペシャリスト3人にユーロ圏経済と英国経済の22年までの成長率予測を聞いた。

中国経済は2020年4～6月期もプラス成長で、GDP（国内総生産）はすでにコロナ禍前の水準を超えた。とはいえ、20年は2％前後の低成長にとどまりそうだ。その反動もあり21年は、直近の成長率のめどだった6％を超える可能性もある。3人の中国経済のエキスパートに今後を見通してもらった。

FRB（米連邦準備制度理事会）による大幅な金融緩和策と大型の景気対策で米国経済は持ち直しつつある。コロナ禍によるショックはいつ克服できるのか。米国経済を分析してきた3人のエコノミストに成長率とGDP（国内総生産）がコロナ禍前の水準を回復するタイミングについて予想してもらった。