竹田孝洋
＃13
2020年の実質経済成長率はユーロ圏が▲8％前後、英国は▲10％前後と大幅なマイナスになりそうだ。欧州復興基金は成長率を上向かせる材料となるものの、景気回復の足取りは緩やかなものになる見込みだ。欧州経済のスペシャリスト3人にユーロ圏経済と英国経済の22年までの成長率予測を聞いた。
＃11
中国経済は2020年4～6月期もプラス成長で、GDP（国内総生産）はすでにコロナ禍前の水準を超えた。とはいえ、20年は2％前後の低成長にとどまりそうだ。その反動もあり21年は、直近の成長率のめどだった6％を超える可能性もある。3人の中国経済のエキスパートに今後を見通してもらった。
＃10
FRB（米連邦準備制度理事会）による大幅な金融緩和策と大型の景気対策で米国経済は持ち直しつつある。コロナ禍によるショックはいつ克服できるのか。米国経済を分析してきた3人のエコノミストに成長率とGDP（国内総生産）がコロナ禍前の水準を回復するタイミングについて予想してもらった。
＃7
主要国の金融緩和拡大、大型の財政出動を受けて景気が底を打ったことで原油の需要は徐々に回復しつつある。大量に供給されたマネーは金にも流れ、相場を押し上げてきた。原油と金、二大商品相場の行方がどうなるか。3人の専門家に予測を聞いてみた。
＃5
FRB、ECB、日本銀行はコロナ禍対応で量的緩和拡大など、大幅な金融緩和に踏み込んだ。金利水準、資金供給の面でほぼ同様の施策を取っている。こうした状況下で、為替レートはどう動くのか。識者8人に円の対ドルレート、対ユーロレートについて予想してもらった。
＃4
大きな落ち込みを見せた景気とは裏腹に、コロナ禍直前の水準を回復するなど株価は堅調だ。その背景には日本銀行など主要国の中央銀行が大幅な金融緩和に踏み切り、大量に供給されたマネーが株式市場に流れ込んでいることがある。そのため、水準としては景気回復をすでに織り込んでいるといえる。今後の株価動向を8人のストラテジストに予測してもらった。
＃2
日本経済は、2020年4～6月期に年率マイナス28.1％のマイナス成長を記録した。もちろん、戦後最大のマイナス幅だ。今後、景気はどうなるのか、実質GDP（国内総生産）がコロナ禍前のピークの水準を回復するのはいつごろになるのか。11人のエコノミストに20年7～9月期以降の成長率と、コロナ禍前のピークの水準を回復する時期を予測してもらった。
辞任を表明した安倍晋三首相が推進したアベノミクス。日本経済に何をもたらしたのか。著名なエコノミストに評価してもらった。ソシエテジェネラル証券チーフエコノミストの会田卓司氏は、70点と高い評価をする。名目ＧＤＰを拡大させ、デフレではない状況をもたらした点がプラス材料。マイナスは、消費税率引き上げや社会保険料引き上げで財政を緊縮気味にしたことだ。
安倍晋三首相が辞任を表明した。約8年間に渡ったアベノミクスは日本経済に何をもたらしたのか。日本銀行元副総裁であり、日興リサーチセンター理事長である山口廣秀氏がアベノミクスのこれまでの成果について総括した。加えて、山口氏が現在の景況を“全治3年の複合不況”と判断する背景についても語ってもらった。
＃28
新型コロナウイルスの感染拡大で、甚大な打撃が避けられない13業種について、それぞれ業種別の倒産危険度ランキングを作成した。今回は化学業界を取り上げる。22社が危険水域に入った。
＃26
新型コロナウイルスの感染拡大で、甚大な打撃が避けられない13業種について、それぞれ業種別の倒産危険度ランキングを作成した。今回は海運業界を取り上げる。11社が危険水域に入った。
＃23
新型コロナウイルスの感染拡大で、甚大な打撃が避けられない13業種について、それぞれ業種別の倒産危険度ランキングを作成した。今回は鉄鋼業界を取り上げる。12社が危険水域に入った。
＃21
新型コロナウイルスの感染拡大で、甚大な打撃が避けられない13業種について、それぞれ業種別の倒産危険度ランキングを作成した。今回は機械業界を取り上げる。33社が危険水域に入った。
＃19
新型コロナウイルスの感染拡大で、甚大な打撃が避けられない13業種について、それぞれ業種別の倒産危険度ランキングを作成した。今回は建設業界を取り上げる。13社が危険水域に入った。
＃17
新型コロナウイルスの感染拡大で、甚大な打撃が避けられない13業種について、それぞれ業種別の倒産危険度ランキングを作成した。今回は電力・ガス業界を取り上げる。15社が危険水域に入った。
＃15
新型コロナウイルスの感染拡大で、甚大な打撃が避けられない13業種について、それぞれ業種別の倒産危険度ランキングを作成した。今回は鉄道業界を取り上げる。15社が危険水域に入った。
＃13
新型コロナウイルスの感染拡大で、甚大な打撃が避けられない13業種について、それぞれ業種別の倒産危険度ランキングを作成した。今回は不動産業界を取り上げる。71社が危険水域に入った。
＃12
新型コロナウイルスの感染拡大は、実体経済を大きく落ち込ませた。景気が悪化する中、倒産危険度を低下させる会社も続出している。最新の倒産危険度ランキングで危険水域に入った473社を対象に、Zスコアの悪化幅が大きい50社を取り上げる。
＃11
新型コロナウイルスの感染拡大で、甚大な打撃が避けられない13業種について、それぞれ業種別の倒産危険度ランキングを作成した。今回は電機業界を取り上げる。34社が危険水域に入った。
＃10
新型コロナウイルスの感染拡大は、実体経済に深刻な爪痕を残している。景気が悪化する中、上場企業3784社の倒産危険度を総点検。リスクの高い473社をあぶり出した。今回は、倒産危険度ランキングのワースト401～473位を紹介する。
