岩本有平
今でこそブームが落ち着いたが、この半年で最も話題になったサービスといえば、音声SNSの「Clubhouse」で間違いないだろう。今年1月頃から日本のテック業界の一部で話題になっていたが、その後は芸能人などが続々参加。結果として幅広い層の注目を集めた。そのClubhouseの熱狂が冷めない2月頃から、「次にくるSNSだ」と評されて話題になったのが米国発の写真SNS「Dispo」（ディスポ）だ。
創業間もないスタートアップに特化して、投資をしてきた独立系ベンチャーキャピタル（VC）のアプリコット・ベンチャーズ（アプリコット）とTLM。これまで別々に活動してきた2社がタッグを組んで新たなベンチャー投資ファンドを立ち上げた。
フリマアプリ大手のメルカリは4月2日、暗号資産やブロックチェーンに関するサービスの企画・開発を行うことを目的とした新会社「メルコイン」を設立することを発表した。後発ながら暗号資産事業に参入した経緯をメルコインの代表取締役にも就任する青柳直樹氏が語った。
2020年5月に設立発表から、わずか9カ月で組織崩壊の危機に瀕しているベンチャー支援・ファンド運営のWEIN。立ち上げ人の1人であり、2月19日にファンドのGP（ゼネラルパートナー）を退任した本田圭佑氏に話を聞いた。
なぜ、ベンチャー支援・ファンド運営のWEINグループが内部崩壊の状態に陥っているのか。グループの立ち上げ人であり、現在資産管理会社WEiN、実質的ホールディングスのWEIN、グループ会社のWEIN Financial Group（WEIN FG）の代表取締役と、ファンド「WEIN挑戦者0号FUND」のGPを務める溝口勇児氏に話を聞いた。
ネスレ日本代表取締役社長兼CEOの高岡浩三氏、プロサッカー選手であり事業家・投資家としても活躍する本田圭佑氏、FiNC Technologies創業者の溝口勇児氏──ベテラン経営者、ビジネスにも明るい著名人、スタートアップ起業家がタッグを組み、鳴り物入りでスタートしたはずだったベンチャー支援・ファンド運営のWEINグループが大きく揺れている。
コロナ禍で外出や人と会うことが制限される中、ネットを介したエンターテインメントやコミュニケーションがその真価を発揮しはじめた。日本のスタートアップ関係者を中心に急速に盛り上がりを見せているのが、招待制の音声SNSアプリ「Clubhouse」だ。
漫画やアニメ、ゲームにつぐ存在となり得る「VTuber」。昨年1年、投げ銭だけで1億5000万円を稼ぐ人気者も生まれた。コロナ禍でデジタルを通じたエンタメに注目が集まる中、どういった存在になっていくのか。VTuber特化のプロダクションを手がけるカバー代表取締役の谷郷元昭氏に聞いた。
外食需要は蒸発していない──ネットで人気の「豚組しゃぶ庵」、“期間限定”復活にみる勝機
Twitterを活用した集客でも話題となった東京・六本木の豚しゃぶ専門店「豚組しゃぶ庵」。コロナ禍での閉店アナウンスからクラウドファンディングの実施、オンライン展開、さらに飲食店オペレーションの実験の場としての店舗運営の復活──豚組オーナーでトレタ代表取締役の中村仁氏に、その経緯を聞いた。
「働くことをより良く」出産後にVCファンドを設立した女性キャピタリストの挑戦
ファンド設立には厳しい環境ではあるが、ここにまた、新たな独立系VCが誕生した。その名は「Yazawa Ventures（ヤザワベンチャーズ）」。同社は1号ファンド（Yazawa Ventures 1号投資事業有限責任組合、以下YV1号ファンド）を組成したばかりだ。
スタートアップと進める行政改革、福岡市長が語る共創の“新たなかたち”
スタートアップの創業支援などを行う指針を示した「スタートアップ都市ふくおか宣言」から8年。強力な支援で知られる福岡市は、資金や実証実験といった面での支援だけに留まらない、スタートアップとの共創の新たなかたちを模索している。福岡市とスタートアップによる共創の“今”について、高島宗一郎・福岡市長に話を聞いた。
「壊滅的な組織崩壊」も経験、“デザインの力”で成長続けるグッドパッチ・土屋氏の流儀
10月に上場後初となる通期決算を発表したグッドパッチ。同社も他のスタートアップ同様、上場するまで数多くのハードシングスを乗り越えてきた。中でも大きかったのは、「壊滅的な組織崩壊」だと代表取締役の土屋尚史氏は語る。スタートアップにおいて難しいフェーズと言われる「50〜100人の壁」で起こったその“事件”と、それを超えて上場を目指した理由を聞いた。
800億円のファンドを組成する日本最古のVC──“黒子”に徹してきた「ジャフコ」が考える、投資家の矜恃
VCとして圧倒的な歴史と実績を誇るジャフコだが同社を取り巻く環境も変化してきた。国内のベンチャー市場の成熟化に伴い、年々VCの数も増加。今では「VCが起業家を選ぶ」のではなく、「起業家がVC選ぶ」時代になってきている。そうした中、ジャフコグループは新たな動きに出た。
口座残高10万円でも「絶対いける」と信じた──上場グルメサービスRetty、10年の軌跡
2010年11月の創業から約10年。グルメサービス「Retty」を展開するRettyが10月30日に東京証券取引所マザーズ市場に上場した。今でこそ4000万人以上の月間利用者と1万店舗近くのお店会員（有料店舗）を抱える規模にまで成長したが、ローンチ時点で大手グルメサービスも複数存在し、周囲や投資家からは懐疑的な声も多かったという。そんなRettyがどのように誕生し、今日に至ったのか。代表取締役を務める武田和也氏にこれまでの軌跡を聞いた。
「経営者ボトルネック問題」「未知なる不安」とどう向き合うか──エウレカ共同創業者 赤坂優氏・西川順氏
資金調達にサービスの立ち上げ、上場や事業売却と、ポジティブな側面が取り上げられがちなスタートアップだが、その実態は、失敗や苦悩の連続だ。この連載では、起業家の生々しい「失敗」、そしてそれを乗り越えた「実体験」を動画とテキストのインタビューで学んでいく。第7回はエウレカ共同創業者で、franky代表取締役CEOの赤坂優氏、franky取締役COOの西川順氏に話を聞いた。
目先の売上は追わない──コロナ禍での方針転換、delyが仕掛ける「10年後への大勝負」
2016年にレシピ動画サービスをスタートさせてから利用者数、ダウンロード数を順調に伸ばし続け、国内で最も利用されるサービスへと成長を遂げたクラシル。なぜ、このタイミングで経営方針の転換に至ったのか。決断の裏側にある考えを堀江氏に聞いた。
コロナ禍でアクティブユーザー倍増、代表が語る「SmartNews」の米国戦略
新型コロナウイルス、ブラック・ライヴズ・マター、大統領選挙。米国民は今年、これらの事象に関する情報を積極的に追っている。そこで利用が急増しているのが、日本発のニュースアプリ「SmartNews」だ。ユーザーに評価されている理由はどこにあるのか、代表取締役会長兼社長の鈴木健氏に話を聞いた。
“元食品工場長”起業家が挑む現場教育動画サービス、3億円調達で本始動
新型コロナウイルスによる感染拡大で、従来の勤務スタイルを変えざるを得なくなった職種は多い。なかでも、最も頭を抱えているのが、製造や物流、小売、飲食業などで働くいわゆる“現場”で働く人々だ。人手不足や外国人労働者の増加でノウハウの共有が課題になっている。そんな課題の解決を目指すのが、現場向けクラウド型動画教育プラットフォーム「tebiki（テビキ）」だ。
「信頼関係」で転職・副業する時代へ──人事出身の起業家が創り出す「新たな働き方」
大企業も「副業人材」の公募を開始するなど、本格的に増加してきた“副業”。そんな時代の流れを受け、右肩上がりで登録者を増やしているサービスが「YOUTRUST（ユートラスト）」だ。同サービスは知人や友人の副業・転職意欲がリアルタイムで確認でき、副業・転職をしたい人と企業がつながれるキャリアSNS。創業者の岩崎由夏氏に起業、そしてサービス誕生の経緯を聞いた。
DIAMOND SIGNAL創刊ごあいさつ
みなさん、こんにちは。DIAMOND SIGNAL（ダイヤモンド・シグナル）です。ここであらためて、このメディアのことを紹介させて下さい。
