岩本有平

2020年に引き続き、新型コロナの影響を大きく受けた2021年。人々の生活様式はさらに変化し、その影響は大企業からスタートアップまでを巻き込んでいる。果たして2022年はどんな年になるのか。第5回はTybourne Capital Management マネージングディレクター/日本株投資責任者 持田昌幸氏、ジャフコ グループ パートナー 藤井淳史氏、シニフィアン 共同代表 朝倉祐介氏の回答を紹介する。

2020年に引き続き、新型コロナの影響を大きく受けた2021年。人々の生活様式はさらに変化し、その影響は大企業からスタートアップまでを巻き込んでいる。果たして2022年はどんな年になるのか。第4回はALL STAR SAAS FUND マネージング・パートナー 前田ヒロ氏、One Capital代表取締役CEO 浅田慎二氏、WiL パートナー 難波俊充氏の回答を紹介する。

SmartHRの創業者・代表取締役CEOとして、2013年の設立時から成長を牽引してきた宮田昇始氏が2021年12月に突如、退任を発表した。社員数は500人規模へと拡大し、大型上場も期待されるフェーズにおいて、なぜ、宮田氏は退任を決意したのか。宮田氏、そしてCEOの座を引き継いだ元CTOの芹澤雅人氏を取材し、異例とも言える意思決定の背景に迫った。

2020年に引き続き、新型コロナの影響を大きく受けた2021年。人々の生活様式はさらに変化し、その影響は大企業からスタートアップまでを巻き込んでいる。果たして2022年はどんな年になるのか。第2回はTHE SEED General Partner 廣澤太紀氏、KUSABI 代表パートナー 渡邉佑規氏、ANRI ジェネラルパートナー 鮫島昌弘氏、グロービス・キャピタル・パートナーズ代表パートナー 今野 穣氏の回答を紹介する。

2020年に引き続き、新型コロナの影響を大きく受けた2021年。人々の生活様式はさらに変化し、その影響は大企業からスタートアップまでを巻き込んでいる。果たして2022年はどんな年になるのか。第1回はエンジェル投資家の有安伸宏氏、DIMENSION代表取締役社長の宮宗孝光氏、F Ventures 代表パートナーの両角将太氏の回答を紹介する。

海外投資家の参戦と、それに伴う大型調達が目立った1年​​──。2021年の国内スタートアップの資金調達動向を振り返るとそんなところだろうか。本稿ではインキュベイトファンド代表パートナーの村田祐介氏、投資家であり米・ナスダックへ上場したSPAC、PONO CAPITALの取締役を務める千葉功太郎氏と共に、この1年の調達動向を振り返っていく。

2022年度新卒採用において、10月に入ってから47人中21人の内々定を取り消したことで批判にさらされた不動産スタートアップ・BluAge。代表取締役CEOの佐々木拓輝氏が沈黙を続ける中、内々定を取り消された学生やベンチャーキャピタル、さらにプレスリリースや対応を批判するPR業界関係者に取材。この騒動の本質を探った。

守安功氏がDeNAの社長を退任後、新たなキャリアとして選択したのが“スタートアップ”への参画だった。そのスタートアップとは、守安氏の年齢（48歳）からダブルスコアも離れている、24歳の小川嶺氏が率いるタイミーだ。なぜ、守安氏は社長退任後のキャリアとして、スタートアップ参画の道を選んだのか。そして、なぜタイミーだったのか。守安氏に話を聞いた。

スタートアップ関係者を中心に何度となく話題に挙がる「新卒のベンチャーキャピタリストが活躍できるのか」という論争。だがそれはVCの働き方やモデル次第だという。ベンチャーキャピタルに求められるスキルセットやマインドについて、グロービス・キャピタル・パートナーズのジェネラルパートナー高宮慎一氏が解説する。最近ではスタートアップのビジネスモデルや資金調達手段は少しずつ広がりつつあるが、今も未上場のスタートアップに対して多くの資金を提供しているのがVCだ。業界団体である日本ベンチャーキャピタル協会（JVCA）に所属するだけでも、国内で257社（2020年末時点）のVCがスタートアップへの投資を行っている。

スタートアップのエコシステムを語るうえで欠かせないベンチャーキャピタルの存在。スタートアップへの理解が進みつつある中、いまだ当事者が語ることの少ないベンチャーキャピタルの実態や働き方ついて、グロービス・キャピタル・パートナーズのジェネラルパートナー高宮慎一氏が解説する。最近ではスタートアップのビジネスモデルや資金調達手段は少しずつ広がりつつあるが、今も未上場のスタートアップに対して多くの資金を提供しているのがVCだ。業界団体である日本ベンチャーキャピタル協会（JVCA）に所属するだけでも、国内で257社（2020年末時点）のVCがスタートアップへの投資を行っている。

プレーヤーの数が増え、競争が激しくなっているEC化支援の市場に最後発で参入したのが、フリマアプリ「メルカリ」で知られるメルカリグループだ。今年の7月、メルカリの子会社であるソウゾウが簡単にネットショップが開設できる「メルカリShops」をリリースした。数多くのプレーヤーが先行するEC化支援の市場で、メルカリは存在感を発揮できるのか。メルカリShopsの勝算について、ソウゾウ代表取締役CEOの石川佑樹氏に話を聞いた。

9月15日、スマートニュースがシリーズFラウンドで251億円の資金調達を実施したことが明らかになった。同社の累計調達額は443億円となり、時価総額は2100億円以上だという。

海外企業が日本発の決済スタートアップを買収する事例が増えている──先日のGoogleによるスマホ送金アプリ「pring」の買収に続き、今度は米決済大手のPayPalが動いた。PayPalは9月8日、後払い決済サービス「Paidy」を運営するPaidyの買収を発表した。買収金額は3000億円。金額としては国内最大規模のクロスボーダーM&Aの事例となる。PayPalがPaidyを買収した狙いとは？

8月31日、Coral Capitalは総額140億円規模となる3号ファンドの組成を発表した。今回の出資者はPayPal創業者のピーター・ティール氏が率いる米VCのFounders Fund、シンガポールの投資運用会社・Pavilion Capital、みずほ銀行、三菱地所、新生銀行、第一生命、グリー、非公開の国内外の機関投資家や財団などが名を連ねる。

キャディは8月24日、既存投資家のグロービス・キャピタル・パートナーズ、WiL、DCM Ventures、グローバル・ブレインに加え、新たに海外投資家のDST Globalのパートナー陣やArena Holdings、Minerva Growth Partners、Tybourne Capital Managementなどを引受先として総額80.3億円の資金調達を実施した。今回の増資により、同社の累計調達額は99.3億円となった。

「SDGs（Sustainable Development Goals：持続可能な開発目標）」とともに目にする機会が増えたキーワード「ESG」。最近ではメディアで目にするだけでなく、スタートアップやベンチャーキャピタル関係者の間でも「ESG投資」というキーワードで聞くようになったのではないだろうか。DGインキュベーション マネージングディレクターであり、ESG分野への投資に特化したファンド「Open Network Lab・ESG1号 “Earthshotファンド”」を担当する松田信之氏に解説してもらう。

中学1年生でスマートフォンを手にして「LINE」を使いはじめ、高校生の頃には「SnapChat」や「Vine（Twitterが買収した6秒動画の共有サービス。現在はサービス終了）」で動画を共有し、大学生の頃には「Instagram」で写真やメッセージを送るだけでなく、「Zenly（友人と位置情報を共有する米国発のSNS）」で今いる場所を共有して、仲間と遊ぶ──そんなZ世代による、Z世代向けのソーシャルカレンダーアプリ「Skele（スケル）」が7月27日に正式ローンチをした。

元祖フリマアプリ「Fril（フリル。現：ラクマ）」の産みの親であるFablic創業者の堀井翔太氏。チャレンジの領域に選んだのは、FinTechだ。新会社のスマートバンク（登記は2019年4月）は今春、プリペイドカードと支出管理アプリを組み合わせた新サービス「B/43（ビーヨンサン）」を公開。7月15日には家族やカップル向けの新機能を追加したほか、グローバル・ブレイン、ANRI、BEENEXTなどから総額10億円の資金調達の実施したことを明らかにした。

ゲーム、SaaS、ライブ配信──異なる領域の事業を連続して立ち上げ、グループの売上高160億円（2021年6月期）の規模にまで成長を遂げた異色の企業がある。それが「DONUTS（ドーナツ）」だ。同社はいかにして160億円の売上高を記録するほどの企業になったのか。“プロダクト・ファースト”という一貫した考えのもと、ほとんどメディアに露出せず、プロダクト開発に取り組み続けてきた2人が、今回DIAMOND SIGNALに創業からこれまでの歩みを語った。

1つ1000円以上する“高級サラダ”──そう揶揄する人たちすらファンに変え、6年経った今や年間約11億円の売上を誇るのがクリスプ・サラダワークスだ。その運営元であるCRISPが2021年6月にOne Capitalから約5億円の資金調達を発表した。スタートアップ的な成長を目指す同社の正体に迫る。