山本興陽
「いつ交代しても違和感はない」――。ビール業界関係者の間で話題になる二つのトップ人事がある。長期政権となっているキリンホールディングス・磯崎功典社長とサントリーホールディングス・新浪剛史社長だ。2022年、彼らは続投するのか、それとも退任するのか。注目人事の行方を追った。
＃13
「薬局を売るならば早ければ早いほどよい」。薬局M＆A業界の関係者はそう口をそろえる。約6万店の淘汰が迫る調剤薬局。薬局の経営者が身売りを検討しても、M＆Aの実現までに買い手による“選別”が行われる。薬局のM＆A事情を追うと、売れる薬局・売れない薬局の「三つの条件」が浮かび上がってきた。
＃7
薬局やドラッグストアで患者と向き合う薬剤師。しかし、その裏では本部からの「ノルマ」に追われ、ジェネリック医薬品製造大手の品質不正の余波で深刻な「薬不足」に悩まされている。疲弊する現役薬剤師たちの悲痛な叫びを覆面座談会で暴露してもらった。
＃5
薬剤師の年収は勤務地によって意外な“格差”がある。47都道府県の薬剤師平均年収ランキングを作成したところ、トップと最下位の都道府県では、約320万円もの“年収格差”があることが分かった。薬剤師の年収が高い都道府県はどこか。なぜ待遇に差がつくのか。
＃4
薬剤師人生は就職先で大きく変わる。代表的な職場は調剤薬局にドラッグストア、病院、医薬品メーカーだ。職場によってキャリアや年収はどう変化し、どれだけの“年収格差”がつくのか。薬剤師のリアルな出世と懐事情を解剖する。
＃3
学生の質の維持に課題がある大学が存在する――。将来薬剤師は最大12.6万人過剰になるとの予測をまとめた厚生労働省の有識者会議は、増殖した私立大学の薬学部にも警鐘を鳴らした。国家試験合格率の低迷に定員割れや留年。課題を抱える薬学部の淘汰は必至だ。55の私立大薬学部の「淘汰危険度」ランキングを作成し、生き残る大学の条件を探った。
＃6
国内ビール市場が縮小を続ける中、ビール2強のアサヒとキリンは海外M&Aに活路を見出してきた。しかし、21年は、目立ったM&Aが行われていない。実は、決算書を読み解けば、21年が”凪”となっている理由がわかるだけでなく、次に買収する「時期」と「ジャンル」まで浮かび上がる。
キリンホールディングスは傘下のキリンビール社長に、キリンビバレッジ社長の堀口英樹氏（59）が内定したと発表した。この社長人事で浮かび上がる「新・出世ルート」に、社内外の注目が集まっている。
＃8
ビール蒸発という緊急事態に直面するビール2強。その出世事情を見ると両者は対照的だ。キリンホールディングスの役員にはプロパー出身の「茶坊主」が並び、アサヒグループホールディングスは「外様」が多数を占める。2強の出世とカネの裏事情を追った。
＃7
2兆円超を投じ、海外で大型買収を進めたアサヒグループホールディングス。5年前、わずか8％にすぎなかった事業利益の海外比率は70％超に急拡大した。指揮するのは、日立製作所出身という業界では異色の経歴を持つ朴泰民取締役だ。アサヒの海外戦略のキーマンは「これが最終形ではない」とさらなる野心を見せる。
＃6
国内市場がジリ貧に陥る中、ビールメーカーは海外に活路を見いだそうとしている。アサヒグループホールディングスは2兆円超を投じ、「脱・日本」を模索する。一方、誤算が続くのがキリンホールディングスだ。海外の稼ぎ頭は消滅寸前の危機だ。ビール2強の海外戦略に迫った。
＃3
10月に緊急事態宣言が解除されたものの、ビールメーカーに楽観ムードはない。背景にあるのは、二つの「時限爆弾」の存在だ。コロナ禍は流通構造が抱えるリスクを一挙に顕在化させた。ビールメーカーが直面するのは売り上げ消滅と値下げドミノの悪夢だ。
＃2
「コロナ前に戻ることはない」。飲食店でのビール消費の回復は絶望視される。だが、ビールメーカーの社内を見ると、その厳しい環境とは真逆の風景が広がる。飲食店向けの営業体制は一向に変わっていないのだ。変化に対応できないビール各社が抱える問題とは。
自民党総裁選挙に立候補する岸田文雄前政調会長が、ダイヤモンド編集部の単独インタビューに応じた。岸田氏は令和版「所得倍増計画」を掲げ、「分配を強化し、アベノミクスを進化させる」と力を込める。岸田流「所得倍増計画」とは何か。本人が全貌を明らかにした。
番外編7
「ベストウェスタンホテル」や「バリュー・ザ・ホテル」などを展開するポラリス・ホールディングス。新型コロナウイルス感染拡大の影響で債務超過に陥ったことに加え、資金調達も難航を極めているようだ。梅木篤郎社長を直撃した。
キリンホールディングス（HD）傘下のキリンビールの布施孝之社長(61)が急逝したことが3日、分かった。キリンビール社長は当面、キリンHD社長の磯崎功典氏が兼務する方向で調整している。
番外編2
コロナ前より全国の中小企業の経営者が頭を悩ませているのが、“後継者指名”の問題。また、コロナ禍を機に、会社の売却や、解散等を意識した経営者も少なくないだろう。悩める経営者に会社の「終活マニュアル」をお届けする。
2022年4月に迫る東証再編。プライム市場の上場企業は、独立社外取締役の割合を3分の1以上とするよう求められている。元同族経営のカルビーは09年にガバナンス改革に着手し、社外取が過半数を占めている。カルビーの伊藤秀二社長に、社外取が過半数を超す企業のかじ取りを成功させる秘訣（ひけつ）を聞いた。
＃23
コロナ禍で市場環境が激変した13業界について、それぞれ倒産危険度ランキングを作成した。今回取り上げるのは電力・ガス業界。14社が危険水域に入った。
＃22
コロナ禍で市場環境が激変した13業界について、それぞれ倒産危険度ランキングを作成した。今回取り上げるのは機械業界。23社が危険水域に入った。
