山本興陽
コロワイドによる大戸屋への敵対的TOB。コロワイド側の関係者は「100％に近い確率で成功する」と語るなど、コロワイド優勢との見方が多数派だ。しかし一部の市場関係者は、「不成立になるのでは」と指摘。コロワイドの足をすくいかねない2つの“落とし穴”があるという。
コロナショックで壊滅状態の外食業界。居酒屋196店を運営するエー・ピーカンパニーも大打撃を受けており、主力業態で約100店を占める「塚田農場」の業態転換に着手した。直近では7店舗を業態転換し、10年後には塚田農場というブランドは“消滅”すると話す米山久社長に、真意を聞いた。
＃27
♪ミネラ～ルむぎちゃ――。1980年代には女優の松島トモ子さんが起用され、同製品のCMに出演していた。印象に残るメロディーのCMソングを覚えている人は多いはずだ。この麦茶を製造する石垣食品は、不適切会計を行い、現在債務超過にも陥り上場廃止の危機にひんしている。
＃24
大量失業の恐怖シナリオが顕在化しつつある。苦境に立たされる外食業界、働く場所を奪われた非正規・派遣社員、安泰ではなくなった正社員――。取材で目の当たりにした彼らの懊悩や呻吟を、詳しくレポートする。
キリンビールが、2020年1～6月のビール類のシェアで11年ぶりにアサヒビールを抜きトップに立った。熾烈なシェア争いにビール業界はまい進するものの、コロナ禍で業界は疲弊の一途だ。
外食大手のコロワイドが、定食チェーンの大戸屋ホールディングスに対して、株式公開買い付け（TOB）を実施すると発表した。居酒屋業態が苦境に陥る中、定食業態の強化で生き残りを目指す。
外食大手コロワイドが昨年秋に定食チェーンの大戸屋ホールディングスの筆頭株主となって以降、同社と対立を続けている。6月25日の大戸屋の株主総会で、コロワイドの株主提案は否決された。それでも大戸屋への敵対的TOBを辞さない構えだ。コロワイドの2トップを直撃した。
＃17
コロナ禍による居酒屋の苦境の余波は、ビールメーカーにも飛び火。業務用ビール事業で大打撃を受けているビールメーカーが生き残る条件とは何か。サントリーホールディングスの新浪剛史社長に展望を聞いた。
＃16
外食産業でひときわ深刻な打撃を受けている居酒屋業界。それでも鳥貴族には“秘策”があった。歓送迎会や宴会の自粛が広がるポストコロナ時代をどう乗り越えるのか。居酒屋大不況に直面した鳥貴族の大倉忠司社長に、今後の戦略を聞いた。
＃15
「新規出店をやめない」――。そう語り、強気な姿勢を崩さないのはスシローグローバルホールディングスの水留浩一社長CEO。水留社長に、コロナ禍を「チャンス」と捉える理由を聞いた。
＃14
外出自粛が求められる環境下では、顧客に「行きたい」と思わせられるかどうかが、小規模店舗の“生死”を左右する。繁盛店にポストコロナ時代の集客術を伝授してもらった。
＃13
コロナ禍に伴う外出自粛は、有機野菜の宅配サービス、オイシックス・ラ・大地を“勝ち組”へとのし上げた。コロナ禍でも顧客のニーズは移り変わっていると語る高島宏平社長に、ポストコロナ時代を生き抜く秘訣について聞いた。
＃12
コロナ禍で勢力を拡大中のデリバリーサービス。街中で配送員を見掛けることも増えた。飲食店の救世主と思いきや、手数料が高く、店からは不満の声が上がっている。
＃7
“店内飲食主義”を掲げ、「デリバリーはやらない」と明言していたサイゼリヤの堀埜一成社長。ところが方針転換し、一部店舗でデリバリーの実験を7月から開始することを決めた。堀埜社長を直撃し、サイゼリヤ流のポストコロナの戦い方を聞いた。
＃6
コロナ禍で大打撃を受ける外食業界の中で、最も厳しいのが居酒屋業態。全体の1割強に当たる65店舗を閉店すると発表したワタミ。「居酒屋の市場は7割になる」と語る渡邉美樹会長に今後の戦略を聞いた。
＃5
コロナ倒産が相次ぐ飲食店。1～2カ月の休業でも危機的状況に陥る背景には、手元資金が少なく損益分岐点が高いという飲食店特有のビジネスモデルがある。
コロナショックで大打撃の外食業界が、こぞって注力するデリバリー。その風に乗り、客席を持たない新業態「ゴーストレストラン」が、じわりと勢力を拡大中だ。外食業界のアフターコロナの主役になれるか。
サイゼリヤが「店内飲食主義」を捨て、出前館と組みデリバリー開始の成否
ファミリーレストラン大手のサイゼリヤが、7月からデリバリー大手・出前館のサービスを一部店舗で実験導入することがダイヤモンド編集部の調べで分かった。店内飲食に強いこだわりをもっていたサイゼリヤ。デリバリー事業は、消費者に受け入れられるのだろうか。
ワタミが60～80店規模の閉店へ、コロナで居酒屋閉店ラッシュ【スクープ】
居酒屋チェーン大手のワタミが、全店舗の2割弱にあたる60～80店舗を閉鎖する方針を固めたことがダイヤモンド編集部の取材で分かった。新型コロナウイルスの感染拡大を契機に不採算店の整理に着手し、収益性を改善させ生き残りを目指す。
＃3
新型コロナウイルスの影響で、窮地に陥る外食業界。資金繰りにあえぐ、中小企業や個人店が増加しているが、大企業も例外ではなかった。上場外食26社の資金繰りを独自試算した「余命」ランキングでは、「いきなり！ステーキ」を展開するペッパーフードサービスの手元資金が2.2カ月しか持たないリスクがあることが明らかになった。
