山本興陽
＃2
「コロナ前に戻ることはない」。飲食店でのビール消費の回復は絶望視される。だが、ビールメーカーの社内を見ると、その厳しい環境とは真逆の風景が広がる。飲食店向けの営業体制は一向に変わっていないのだ。変化に対応できないビール各社が抱える問題とは。
自民党総裁選挙に立候補する岸田文雄前政調会長が、ダイヤモンド編集部の単独インタビューに応じた。岸田氏は令和版「所得倍増計画」を掲げ、「分配を強化し、アベノミクスを進化させる」と力を込める。岸田流「所得倍増計画」とは何か。本人が全貌を明らかにした。
番外編7
「ベストウェスタンホテル」や「バリュー・ザ・ホテル」などを展開するポラリス・ホールディングス。新型コロナウイルス感染拡大の影響で債務超過に陥ったことに加え、資金調達も難航を極めているようだ。梅木篤郎社長を直撃した。
キリンホールディングス（HD）傘下のキリンビールの布施孝之社長(61)が急逝したことが3日、分かった。キリンビール社長は当面、キリンHD社長の磯崎功典氏が兼務する方向で調整している。
番外編2
コロナ前より全国の中小企業の経営者が頭を悩ませているのが、“後継者指名”の問題。また、コロナ禍を機に、会社の売却や、解散等を意識した経営者も少なくないだろう。悩める経営者に会社の「終活マニュアル」をお届けする。
2022年4月に迫る東証再編。プライム市場の上場企業は、独立社外取締役の割合を3分の1以上とするよう求められている。元同族経営のカルビーは09年にガバナンス改革に着手し、社外取が過半数を占めている。カルビーの伊藤秀二社長に、社外取が過半数を超す企業のかじ取りを成功させる秘訣（ひけつ）を聞いた。
＃23
コロナ禍で市場環境が激変した13業界について、それぞれ倒産危険度ランキングを作成した。今回取り上げるのは電力・ガス業界。14社が危険水域に入った。
＃22
コロナ禍で市場環境が激変した13業界について、それぞれ倒産危険度ランキングを作成した。今回取り上げるのは機械業界。23社が危険水域に入った。
＃17
倒産・廃業を回避したい中小企業への“熱い”支援策として注目が集まる事業再構築補助金。補助額はなんと最大1億円だ。第1回公募では約8000件の支援が決まり、採択率は42％。今後も公募が続くこの補助金を勝ち取る3つのコツを探った。
＃16
コロナ禍で市場環境が激変した13業界について、それぞれ倒産危険度ランキングを作成した。今回取り上げるのは電機・精密業界。20社が危険水域に入った。
＃14
コロナ禍で市場環境が激変した13業界について、それぞれ倒産危険度ランキングを作成した。今回取り上げるのは航空・鉄道業界。22社が危険水域に入った。
＃12
コロナ禍で市場環境が激変した13業界について、それぞれ倒産危険度ランキングを作成した。今回は苦境にあえぐホテル・旅行業界を取り上げる。13社が危険水域に入った。
＃4
コロナ禍で市場環境が激変した13業界について、それぞれ倒産危険度ランキングを作成した。今回は、百貨店をはじめとした小売業界を取り上げる。20社が危険水域に入った。
＃2
コロナ禍で市場環境が激変した13業界について、それぞれ倒産危険度ランキングを作成した。今回取り上げるのは緊急事態宣言で大打撃を受けた外食業界。25社が危険水域に入った。
自主的にPCR検査を受けるならば、結果判明の2日前から休んで――。新型コロナウイルスの感染者が続出する伊勢丹新宿店で、三越伊勢丹ホールディングスが取引先の外部社員に示した「感染防止ルール」が反発を招いている。現場の従業員からは「事実上のPCR検査“阻止令”だ」との不安の声があがっている。
＃10
2020-21シーズンのジャパン・プロフェッショナル・バスケットボールリーグ（Bリーグ）で優勝を果たした千葉ジェッツふなばし。悲願のタイトル獲得で歓喜に沸く一方、親会社ミクシィからの支援がなければ経営破綻の危機にひんするほど、チームの懐事情は苦しいという。田村征也社長自らが明かした。
＃9
さまざまな分野でライバル関係にある埼玉県と千葉県だが、Bリーグの世界では雲泥の差がある。「バスケ不毛の地」と呼ばれる埼玉に対し、千葉県に本拠地を置く千葉ジェッツふなばしは2020-21年シーズン、B1リーグ優勝を果たしたのだ。だが、ジェッツの勢いはリーグ制覇にとどまらない。収益2倍も夢じゃないという次なる“野望”へと突き進んでいるのだ。
＃8
埼玉に本拠地を置くJリーグクラブの浦和レッズ。今季、大型補強が相次ぐ裏には、心強いスポンサーの影も見え隠れする。スポンサー収入の独走は続きそうだ。
大手ビールメーカー4社の2021年上半期のビール類販売動向がまさかの前年割れだ。業務用市場の苦境を脱せられず、投資戦略の見直しを急いでいる。
＃7
人口増加率で4年連続1位（全国792市中）を走る千葉県流山市。その要因は子育て世代の大流入にある。市が仕掛けた施策を井崎義治市長自らが明かした。
