山本興陽
＃18
大手食品メーカー・味の素が絶好調だ。2022年3月期決算では、過去最高益を更新した。「アセットライト（資産圧縮）」を標榜し、重要指標として掲げるROICも右肩上がりだ。しかし、そんな味の素も重大課題を抱えている。空前の好決算の裏に潜む味の素の“アキレス腱”について詳説する。
ロッテホールディングスの2022年3月期決算は、2期ぶりの最終黒字を確保したことが分かった。黒字復帰で21年6月に社長に就任した玉塚元一氏の新体制は上々の滑り出しに見えるが、ある「会社提案」や「お友達人事」に不満が渦巻いている。
＃26
名門財閥、三菱の「鉄の結束」に異変が生じている。グループ幹部のキリンホールディングスが、長年にわたるメインバンク、三菱UFJ銀行からの社外取締役の受け入れをやめたのだ。「三菱指定席」撤廃の真相に迫った。
回転ずし最大手のスシローが10月の値上げを表明し、「脱・100円ずし」路線に踏み出す。客離れが懸念されるものの、運営会社あきんどスシローの親会社フード＆ライフカンパニーズの水留浩一社長は、「客は戻る」と強調する。
＃13
丸井グループ（G）の2021年度決算は増収増益を達成した。けん引役は金融事業で、エポスカードは丸井Gの成長を左右する大黒柱になっている。しかし、エポスカードの右肩上がりの成長には“異変”が生じており、「25年度850万人」という会員数目標に黄信号がともっている。
＃11
丸井グループの元常務執行役員が、エポスカードを巡るビジネスモデル特許の発明対価の支払いを古巣に求めた訴訟の第1回期日が5月24日、東京地方裁判所（杉浦正樹裁判長）で開かれた。元役員側は、特許が会社側に約600億円の利益をもたらしたなどとし、発明対価の一部として1億円を請求。会社側は答弁書を提出し、争う姿勢とみられる。
＃6
日本の小麦の自給率はわずか15％。ロシアのウクライナ侵攻による影響などもあり、足元で小麦価格は急騰している。これから日本に迫る「小麦危機シナリオ」は何か。製粉業界最大手・日清製粉の山田貴夫社長が激白した。
＃8
クレジットカード業界の勝ち組と評される楽天カードとエポスカードが、キャッシュレス化も追い風に急成長を続けている。両者の躍進は、JCBや銀行系大手が中心だった業界構造に風穴をあけた。楽天とエポスが“下克上”を果たせた理由とともに、2強が推し進める競合の「淘汰戦略」に迫った。
＃7
創業90年超にも及ぶ長い歴史を持つ丸井Gで、経営トップとして代々実権を握ってきたのは創業家の青井家だ。アナウンサーや実業家なども名を連ねる、まさに「華麗なる一族」。だが、本業の有力な後継者は見当たらないばかりか、創業家支配に疑問の声も上がる。青井体制の行方に迫った。
＃12
採用バブルに沸き立つコンサルティング業界。30歳前後で年収は1000万円に到達するが、「アラサーコンサル社員」たちの過酷な働き方やパワハラへの悩みは尽きないようだ。取材で出会ったアラサーコンサル社員4人が、「アクセンチュア事件」の余波に加え、残業“隠し”やパワハラの実態などを明らかにした。
＃6
丸井グループの企業統治は市場から一定の評価を得ている。代表例は経営を監督する取締役の顔触れだ。投資家や産業医、SDGsの専門家といった多彩な肩書が並ぶ。しかし、祖業である小売りのたたき上げがおらず、“先進的”と銘打たれた統治体制の実効性に、社内外から懸念の声も上がる。“異形のガバナンス”がはらむ二つの死角に迫る。
＃5
小売業でありながら、利益の大半をクレジットカード事業がたたき出す丸井グループ（G）。そのビジネスモデルだけではなく、社員の給与や出世事情もかなり特異だ。実は、丸井G社員のおおよその給与や等級は、社員が身に着ける名札で一目瞭然なのだ。丸井Gの賃金テーブルを全公開するとともに、「50代で月給20万円台」もあり得る苛烈な社内序列を詳説する。
＃3
丸井グループのエポスカードは、グループの“支柱”である。その利益率は祖業の小売りを凌駕するだけではない。カード業界の営業利益率で多い10％前後をはるかに上回る30％超に達するのだ。カード業界では最後発であるエポスカードが、荒稼ぎできる“からくり”とは。エポスカードを勝ち組に押し上げた「2大戦略」の秘密をつまびらかにする。
＃8
新卒・中途採用共に就職人気が高まっているコンサルティング業界。30歳前後になれば年収は1000万円に到達するも、「アラサーコンサル社員」たちのキャリアへの悩みは尽きないようだ。取材で出会ったアラサーコンサル社員4人が、就職・転職事情や人手不足で過熱する引き抜きの実態を明かした。
＃2
丸井グループ（G）は、新型コロナウイルスが猛威を振るう昨年度、百貨店が軒並み巨額赤字に転落する中でも黒字を確保した。祖業でもある小売りのイメージが強い丸井Gの業績が百貨店と対照的に底堅さを見せたのはなぜか。丸井Gが生み出した特異なビジネスモデルを解説する。
ロシアによるウクライナ侵攻を受け、ロシアからの撤退を表明する企業が相次ぐ一方、たばこ大手のJTは撤退を決めかねて頭を悩ましている。ロシアは営業利益の約2割を稼ぐ「ドル箱」市場。JTは“進むも地獄退くも地獄”のジレンマに直面しているのだ。
花王が日用品業界では異例となる「値上げ宣言」を表明し、手始めにベビー用の紙おむつの値上げに踏み切った。スーパーやドラッグストアなどの小売りが値上げに抵抗を示す中、花王が小売りを「納得させる秘策」は何か。販売部門を統括する竹内俊昭専務を直撃した。
イオンはプライベートブランド「トップバリュ」の新商品「プレミアム生ビール」の販売を3月8日から始めた。製造はサッポロビールで、事実上イオンの“軍門に下った”格好だ。サッポロには一度手を出すと抜けられないPB製造に潜む「負のスパイラル」が待ち受ける。
キリンホールディングスは2月14日、ミャンマー事業から撤退する方針を明らかにした。磯崎功典社長は、「参入当時のデューデリジェンスに問題はなかった」と強調する。しかし、キリンのメインバンクの三菱UFJ銀行が当時、ミャンマーのリスクを警戒し、リスク回避の行動に出ていたことが分かった。キリンはミャンマーのリスクを本当に認識できなかったのか。
番外編
文部科学省は1月27日、薬学部の退学率を初めて公表した。ダイヤモンド編集部は、57私立大学薬学部の「退学率」ランキングを作成。退学率の平均は15.31％だったが、最も高い大学では56.25％と半数以上が退学していた。退学率が高い大学はどこなのか。57私立大学薬学部の「退学率」ランキングを見ていこう。
