もしも外国人投資家が最大株主になったら
東京メトロの成長戦略はどうなる？
東京メトロという会社は東京の都心部という一番輸送人員が多い路線を押さえているだけあって収益は安定して高いのですが、他の私鉄と違い保有不動産はわずかで基本的には鉄道事業からの収益が利益の源泉です。
今後の成長余地としては新線の計画がいくつかありますが、人口減少の未来を考えると本質的な成長余地はあまり大きくない。あくまで安定的に高い収益が見込める企業というのが投資の前提になりそうです。
この先数年は？というと、おそらく欧米の投資ファンドが新しい株主となって「もっと配当を増やせ」と圧力をかけ、経営もそれに応じるような展開になるのではないでしょうか。
さて、このように保守的に記事を書くと、なんだか東京メトロの未来は安定はすれど面白味に欠けるものになってしまいますが、東京メトロにはもっと違う未来は選べないのでしょうか？
ここから先は思い切り妄想を効かせて（とはいえ経済ルールの常識はふまえたうえで）、「もし常識を無視して発想する外国人投資家が東京メトロの最大株主になったら、どのような成長戦略を要求するのか？」というテーマで東京メトロの別の未来を考えてみたいと思います。
ここから先は、空想をまじえた楽しい読み物だと思って記事をお読みください。
