グーグル

Googleに代表される検索エンジンでユーザーが何かを調べたときの表示順位は、ビジネスの生死を左右するほどの影響力を持っている。その表示順位を上げる技術や方法を指す「SEO」の最新事情について、大手IT企業に対してコンサルティング業務を行うプロに聞いた。

巨大テック企業であるマイクロソフトとグーグルが直面する課題には共通点が多い。両社が発表した10-12月期決算では、生成AI に関する話題が最も関心を集めた。

国や地方自治体などの公的機関が、その行政業務を行うために必要なコンピューターシステムを共有するための仕組みである「政府（ガバメント）クラウド」。昨年11月、その提供事業者に初めて国内企業が選ばれたが、デジタル庁関係者は「日本企業の参入を妨害する」障壁があるという。

ポーランド生まれの著者は、ドイツ、オランダ、アメリカで暮らした後、23年前に来日した。日本ではモルガン・スタンレーやグーグルなどで人材育成や組織開発に従事してきた。著者はこれまで数多の日本人ビジネスマンと接してきたが、奇妙に感じることがあった。

米アップルに対して投資判断の引き下げが相次いだことで株価が下落し、同社の時価総額は2024年に入り一時、約1620億ドル（約23兆4000億円）減少した。一方でアップルは1月8日、新商品の「Vision Proを2月2日に発売する」と発表した。iPhoneに続く新しい製品を生みだし、ビジネスモデルを変えることができるか、投資家は厳しい目を向けつつある。巻き返しとなるだろうか。

アマゾン・ドット・コムとグーグルの親会社アルファベットは資金に困ってはいない。だが、見境なくいくらでも使えると考えているわけでもないのは明らかだ。

米オープンAIの「ChatGPT」の登場で大ブームとなった生成AI。2024年はどんな新展開を見せるのか。日本を代表するAIベンチャー、プリファード・ネットワークスの岡野原大輔氏に、生成AIの未来や動向を注目している企業について聞いた。

地政学リスクや政府の支援などで国内外から脚光を浴びる一方、厳しい評価を受けて二極化する日本のスタートアップ。特集『総予測2024』の本稿では、国内のベンチャーキャピタリスト24人によるアンケートを実施。スタートアップを取り巻く環境について、2023年の振り返りと、注目スタートアップなど24年の予測を聞いた。本稿は前中後編の後編。

生成AIが全ての話題をかっさらっていった――そう言っても過言ではなかった、2023年のIT、スタートアップ業界。では24年はどんなトレンドに注視すべきなのか。特集『総予測2024』の本稿では、国内のベンチャーキャピタリスト24人によるアンケートを実施。スタートアップを取り巻く環境について、23年の振り返りと注目スタートアップなど24年の予測を聞いた。本稿は前中後編の中編。

ダイヤモンド編集部は、世界の通信会社や5G（第5世代移動通信規格）機器メーカーなどの経営力を独自に格付けした。NTTは、米国の巨大IT企業が占める上位陣に食い込むなど健闘した。NTT、ソフトバンク、KDDI、NECなど日本勢の実力が浮き彫りになるランキングをお届けする。

巨大ハイテク企業の株式は今年、市場のけん引役としての地位を取り戻した。これらの銘柄は「その他大勢」のどれほど上を行っているのだろうか。

IT業界のAIを巡る動きが、益々活発になっている。12月6日、Googleは同社の最新AIテクノロジーであるGeminiを発表し、特に性能比較のデータにおいて、先行するOpenAIのChatGPTへの対抗心を露わにした。一方、Metaは、IBMなどと共に「責任あるAI推進」に向けた新団体”AI Alliance（AIアライアンス）”を発足。イーロン・マスク率いるX（旧Twitter）も、Premium Plusユーザー向けにチャットAI「Grok」を提供し始めた、さらにAppleも、Appleシリコン用の機械学習フレームワーク「MLX」を公開した。今回は、2023年の締めくくりとして、メインストリームの生成AI分野で先行する3社を中心とした秋から冬にかけてのAI関連トピックと、2024年に向けた展望をまとめてみた。

新車の世界販売台数で、トップをひた走るトヨタ自動車。円安効果を追い風に、2024年3月期の連結純利益は過去最高の3兆9500億円を見込む。トヨタの中で年齢別に年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆとり世代のうち、どの世代が恵まれていたか？20年間を10年刻みにして、5世代の年収と主要64社内のランクの推移を初試算した。その結果、同社は年配の社員が優勢ではあったが、5世代の詳細を見ると差異が……。このほか5年後の平均年収予想額では、現在の水準を大幅に上回る結果となった。

ベストセラー作家の橘玲氏に、行き詰まりを見せている日本の人事制度の問題点について話を聞いた。日本人の働き方に関して、橘氏は「世界一仕事が嫌いで会社を憎み、世界一長時間労働なのに労働生産性は最も低い」と鋭く指摘。さらに、日本の人事制度が内包する残酷な現実についても、独自解説してもらった。

米テック業界は低迷からおおむね回復したが、AIなどに経営資源を振り向けるため小規模な人員削減を行っている。

理化学研究所が、海外2企業の量子コンピューターの導入を決めたことが分かった。米IBMと米英クオンティニュアムの量子コンピューターを調達する契約を、11月1日付で締結する。富士通と共同で国産2号機を開発したばかりの理研が海外産の量子コンピューターを調達する理由を追うと、マシンの利用者として日本の大手通信会社が名を連ねていた。

今年前半に盛り上がったChatGPTは早くもオワコン？導入企業で社員の利用率は1割程度にとどまっているようだ。しかし、だからこそ使いこなせればメリットは大きい。企業のデータ活用支援を手掛ける上場IT企業の社長が、ChatGPTを使いこなす1割になるためのこつを伝授する。

トヨタ自動車が、EV（電気自動車）の開発体制を刷新した。EVの競争力の鍵を握るソフトウエアの開発子会社のトップを任せてきた米グーグル出身の技術者を退任させ、後任に、トヨタグループのデンソー幹部を充てたのだ。なぜトヨタは、EVの根幹となるソフトの開発で、デンソーに助けを求めたのか。業界を騒然とさせた人事の裏にある、トヨタの焦燥や、車載OS開発の混乱などを徹底解説する。

これまで大半のスマートホーム機器には「普通の人が買うべきではない」という決定的な特徴があった。しかし、ついに突破口が開かれる見込みが出てきた。

AIを使いこなす入り口に、まずは立ってみよう。普通の日本語をプロンプト（指示文）として入力するだけで、瞬時に回答してくれるChatGPT。うまく活用すれば業務効率の大幅な改善が期待できる。超入門講座で最低限押さえておきたい基本を身に付けよう。