電気自動車（EV）シフトを急ぐホンダが電池・半導体のサプライチェーン（原材料・部品の供給網）の強化に躍起になっている。韓国LGエナジーソリューションズやGSユアサと電池新工場を建設したり、世界最大の半導体ファウンドリー、台湾積体電路製造（TSMC）との協業を決めたりするなど、サプライチェーンの“川上”を拡充する動きを加速させているのだ。モビリティの価値や造り方が激変する中、旧来のものづくり偏重志向からの脱却に試行錯誤するホンダの課題を追った。

50代以降へのリスキリングは、言ってしまえば、本質的ではない“会社のお荷物”対策にすぎません。実は、リスキリングが本当に必要になるのは、若い世代なのです。その理由をお話ししましょう。

今回紹介する記事は「福岡から韓国・釜山へ船旅、『クイーン・ビートル』のポップな船内」です。コロナ禍で日韓航路が運航休止となり、ようやく2022年11月に就航した新造船クイーン・ビートル。福岡と韓国の釜山を3時間40分で結ぶ国際航路だ。今回は釜山で乗船、博多港までの船旅を体験してみた。

3万部突破！ スタンフォード大学・オンラインハイスクールはオンラインにもかかわらず、全米トップ10の常連で、2020年は全米の大学進学校1位となった。世界最高峰の中1から高3の天才児、計900人（30ヵ国）がリアルタイムのオンラインセミナーで学んでいる。そのトップがオンライン教育の世界的リーダーでもある星友啓校長だ。全米トップ校の白熱授業を再現。予測不可能な時代に、シリコンバレーの中心でエリートたちが密かに学ぶ最高の生存戦略を初公開した、星校長の処女作『スタンフォード式生き抜く力』が話題となっている。ベストセラー作家で“日本一のマーケッター（マーケティングの世界的権威・ECHO賞国際審査員）”と評された神田昌典氏も、「現代版『武士道』というべき本。新しい時代に必要な教育が日本人によって示されたと記憶される本になる」と語った本書の要点と本に掲載できなかった最新情報をコンパクトに解説する本連載。「情報7daysニュースキャスター」や「朝日新聞be on Saturdayフロントランナー」出演で話題の著者が、スタンフォードから最新の「科学的な子育て」をお届けする。

「このまま」今の仕事を続けても大丈夫なのか？ あるいは「副業」をしたほうがいいのか？ それとも「起業」か、「転職」をすべきなのか？ このように感じたとしたら、それは皆さんの考えが正しい。無収入となる65歳から70歳、もしくは75歳までの空白期間を、自己責任で穴埋めしなければならなくなる未来が、相次ぐ法改正でほぼ確定しました。そんな人生最大の危機がいずれ訪れますが、解決策が1つだけあります。それはいますぐ、「稼ぎ口」を2つにすること。稼ぎ口を2つにすれば、年収が増えて、節税もでき、お金が貯まるからです。新刊『40代からは「稼ぎ口」を2つにしなさい　年収アップと自由が手に入る働き方』では、余すことなく珠玉のメソッドを公開しています。受講者は6000人に及び、その9割が成功。さぁ、新しい働き方を手に入れましょう！

ついがんばりすぎて疲れてしまう人が手放すべきものとは？「読むうちに心が軽くなる」と話題の『宇宙人が教える　ポジティブな地球の過ごし方』について、本書のイラストを手がけた、いしやま暁子さんがおすすめポイントを紹介してくれました。

ある程度の貯蓄があり、夫婦で豊かな老後を送りたいなら、計画的なライフシミュレーションが必要だ。収入と支出でしっかり見るべき「三つのポイント」をまとめるとともに、90歳まで生きるのに「必要な本当の金額」について、生活費･介護費･葬儀費からズバリ逆算した。

新型コロナウイルスの感染拡大により職場環境がめまぐるしく変化する中、特に新卒社員の育成に頭を悩ませる企業も多いだろう。そんな中、新卒社員が働きがいを感じているポイントは何か。オープンワークが調査・発表したランキングを基に、評価が高い企業の特徴を分析する。

新型コロナウイルスの感染拡大により職場環境がめまぐるしく変化する中、特に新卒社員の育成に頭を悩ませる企業も多いだろう。そんな中、新卒社員が働きがいを感じているポイントは何か。オープンワークが調査・発表したランキングを基に、評価が高い企業の特徴を分析する。

イオンが食品スーパーの「いなげや」を子会社化すると発表しました。しかしイオンの食品スーパー部門における営業利益は2年連続で減益し「ほぼ半減」状態です。なぜ、利益が減る事業を拡大するのでしょうか。その裏には3つの狙いがあるのです。

中国に始まった不動産バブルは海を越えて、さまざまな都市の住宅価格をつり上げ生活者に打撃を与えた。首都圏で3月に発売された新築マンションの平均価格が1億円を超えたというが、東京をはじめとする日本の主要都市も影響を免れないのか。

地方選で維新が躍進し、全国政党化に一歩近づいた。ただし、自民党に不満を持つ層をうまく獲得したのは確かだが、首都圏での支持拡大には課題が残るのが実際のところだ。一歩間違えれば、今回の地方選で振るわなかった左派野党と同じ轍（てつ）を踏みかねない。では、自民党に対抗する一大政党として、維新が全国的な支持を得るにはどうすればいいのか。他の野党が失速した要因と併せて考察する。

ゴールデンウイーク明けから、これまで基本的には無料だった新型コロナウイルスの治療費が、コロナが5類感染症に移行するのに従い自己負担分が増える。重症化して入院すると8万円程度を自己負担することにもなりそうだ。

マーク・ザッカーバーグ氏は近頃、効率化に夢中になっている。それが一時的でないことを願うばかりだ。

20年以上多くの読者に選ばれ続けてきた大学案内『大学図鑑！』が今年もパワーアップして発売された。現役生・OB・OGら5000人超のナマの声によってつくられた本書は他の大学選びのひとつの手段として選ばれている。本記事では最新版である『大学図鑑！2024』の出版を記念して、内容の一部を抜粋し再編集してお届けする。

パナソニックホールディングスが電気自動車（EV）向け車載電池工場を米オクラホマ州に新設する検討を進めている。建設が実現すれば、すでに稼働しているネバダ州、建設中のカンザス州（投資金額約5400億円）に続き米国で三つ目の工場を建設することになる。車載用の角形電池部門を実質的にトヨタ自動車へ譲り渡して以降、失速気味だった車載電池事業が一転、大投資攻勢をかけているのだ。パナソニックがリスキーな巨額投資にまい進する理由を突き詰めると、思わぬ死角が浮き彫りになった。

小田急電鉄が新宿駅西口地区の再開発事業に1000億円強出資する方向であることがダイヤモンド編集部の取材で分かった。総事業費約2000億円のうち5割強を小田急が、残りを共同事業者の東急不動産が出資する。小田急は3月に西新宿の大型ホテル「ハイアットリージェンシー 東京」の売却を決めている。国内最大のターミナル駅を巡る小田急の投資戦略を解き明かす。

コンサル“ビッグ4”の一角、KPMGコンサルティングは、規模拡大に突き進むライバル3社とは異なる独自路線を歩む。KPMGの宮原正弘社長がインタビューに応じ、新卒採用の人数を2倍にするという目標を明かす一方で、「規模は追わない」と宣言した。KPMGの独自戦略とは。

コロナ禍の収束を待たずに、今度は資源・資材の高騰や円安急進が企業を揺さぶっている。上場70社超、23業界の月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次の業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、2023年3月度のアパレル編だ。

トラック運送業界で外国人労働者導入向けた検討が本格的に始まる。全日本トラック協会（坂本克己会長）は2023年度の事業計画で、人材確保にかかわる施策のうち、「外国人労働者の導入に向けた検討策の推進」について優先度を高めて取り組むこととした。トラック運送業について、人手不足業種の労働力確保を目的とした在留資格である「特定技能」への追加指定を目指し、関係機関との調整を進めていく。