いま、筋トレ愛好者たちの間でひそかに人気を集めているサプリメント、プロテインのD2Cブランドがある。パーソナルトレーニングジムの総合情報サイト「ダイエットコンシェルジュ」などを手がけるレバレッジが2019年10月に立ち上げた「VALX（バルクス）」だ。

すでに世界で1億人以上が接種したコロナワクチン。日本では、2月に入りやっと承認の運びとなった。欧米と比較して感染者数、死者数共に少ない日本で、コロナワクチンはどの程度“ゲームチェンジャー”となり得るかを検証する。

止まらぬコロナ感染拡大に2度目の緊急事態宣言を余儀なくされた日本。有症状者や濃厚接触者（感染対策なしに、検査陽性者と接触した者）に限って検査を行ってきた政府の戦略に、再び批判の目が向けられている。第1波からくすぶってきた「国民全員PCR検査」で感染拡大を食い止めることはできるのか。

一口に「音声市場」と言ってもいろいろなサービスがあり、大きく5つのジャンルに分けられる。そこで、各ジャンルの代表的なサービスを例に挙げ、取材を基に作成した最新の4象限マップと比較表からプレーヤーの強み、資金力など12項目を整理していく。これさえ読めば、音声市場の今が分かる。

猛烈な寒波の影響で1月上旬に電力需給が逼迫（ひっぱく）した要因の一つは、火力発電所の燃料である液化天然ガス（LNG）の在庫不足にあった。このLNGを巡り、エネルギー業界をまたいだ超再編構想が浮上している。

先月、突如ブームとなった音声SNS「Clubhouse」は、たった1週間で10万人を超えるユーザーを獲得した。そもそも、欧米や中国に比べて日本の音声市場は長い間後れを取ってきた歴史があるが、昨今はプレーヤーが増え、これまでにないにぎわいを見せている。Clubhouseという “黒船”の出現により、日本の音声市場がどう変わるのか？徹底解説する。

日本が先端部門の競争力や論文数で遅れたのは旧態依然の大学の講座制が残るなど若い研究者の自由な研究環境がないからだ。「ポスドク1万人計画」の教訓を生かし人材戦略を作り直す必要がある。

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、12月度の自動車編だ。

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、12月度の陸運・物流編だ。

薬などの人工物に頼らず、自分の「免疫力」でコロナを予防したい――。それができれば理想だが、そもそも免疫とは何か。その正体について正確に答えられる人は少ないだろう。免疫を筆頭に、コロナ時代の健康を守る情報武装術についてお届けする。

ついに、環境負荷の低減が企業の経営課題の“本丸”に格上げとなった。コロナショック後、欧州で先行していたグリーンシフトは中国や米国などに広がり、3000兆円を超える巨額マネーが環境関連分野でうごめいている。主要国・主要企業はその環境マネーが呼び込もうとしのぎを削っているのだ。翻って、日本は完全に出遅れた。電動化シフトに躊躇する自動車業界、温室効果ガスを大量に排出する鉄鋼・化学業界、再エネ促進が進まぬエネルギー業界──、世界の潮流に出遅れた日本企業の処方箋を模索した。

今回は九州・沖縄地方（福岡、佐賀、長崎、熊本、大分、宮崎、鹿児島、沖縄の8県）に本社がある上場企業を対象に「年収が高い会社ランキング」を作成した。本社所在地はダイヤモンド社企業情報部調べ。単体の従業員数が20人未満の企業は除外している。

新型コロナウイルスの感染拡大が続く中、行政による資金繰り支援策の効果もあり、企業の倒産件数は低い水準にとどまっている。だが、代表者の高齢化や後継者不足、将来的な成長が厳しいことなどを背景に、休廃業・解散件数は大きく増加している。

米ファイザーの新型コロナウイルスのワクチンが15日に承認される予定であり、いよいよ日本国内でもワクチン接種が始まる。そこで、新型コロナウイルスのワクチンに関するごくごく基礎的な疑問や問題について、改めてワクチン問題に詳しい久住英二医師（ナビタスクリニック理事長・内科医）に要点を解説してもらった。

約2年前、日本にほれこみ、それをビジネスに生かしている人たちを紹介した（以前の記事『ポーランド人が遠い異国「日本」に憧れ、ビジネスにする理由』https://diamond.jp/articles/-/195425）。今回、改めて取材してみると、コロナ禍にも負けず、彼らのビジネスは絶好調。この2年のビジネスの進捗や堅調の理由などを探ってみた。

新型コロナウイルスと森喜朗氏の去就でメディアの報道は占められているが、海警法を制定し着々と海洋進出を進める中国は、コロナの次の日本の脅威になりうる。

「働きがいのある企業」として社員から評価されている企業にはどのような秘密があるのか。セールスフォース・ドットコムでは、社会貢献活動に積極的で、情報の透明性が高い、社員研修が充実しているなど、社員から評価されるポイントがいくつもある。

予測や試算は、一定の前提に基づいて推計を行うものであり、推計と実績が乖離する可能性があるのは当然である。だが、英国やオーストラリア等では、GDP成長率の予測が実績と乖離した場合にはその要因分析を行い、モデルや推計方法に関する有識者の意見も取り込みながら、次回以降では乖離を縮小させるための仕組みが存在する。

主要生命保険会社の第3四半期決算が発表された。2020年春の緊急事態宣言が解除されて以降、再開された営業活動の成績はどのように出たのか。3カ月ごとに数字を追うと、回復基調が鮮明になっているものの、それを吹き飛ばすような新たな要素も浮上している。

米ウォルト・ディズニーの動画配信サービス「ディズニープラス」の契約件数が2100万件余り増え、10-12月期決算は黒字となった。