かつて、日本の企業の多くは、システムの開発をSIerなどに発注していたが、昨今は「内製化」傾向が高まっている。一方で、ITエンジニアやDX人材は超売り手市場で、「思うような人材を獲得できない」という人事担当者の悩みを聞く。自身が元エンジニアであり、人材エージェント会社で2000名以上のエンジニアの転職をサポートし、現在、HRコンサルティングサービスや採用業務代行（PRO）サービスを提供する芦川由香さん（株式会社レイン,CEO）が「ITエンジニア・DX人材の就活＆採用事情」について筆を執る。その第2回は、前回に続き、「ITエンジニア・DX人材の転職の実態に関するアンケート」から見えたこと。

元NHKキャスターとして「おはよう日本」「首都圏ネットワーク」などに出演し、現在はフリーアナウンサーとして多方面で活躍する牛窪万里子さん（株式会社メリディアンプロモーション代表取締役）。牛窪さんは、『なぜか好かれる人の「言葉」と「表現」の選び方』など、多くのビジネス書も執筆するなど、言葉と表現によるコミュニケーションのプロフェッショナルだ。そんな牛窪さんによる連載「いま必要な“組織を活性化する”コミュニケーション」の第3回をお届けする。

学生をはじめとした若者たち（Z世代）はダイバーシティ&インクルージョンの意識が強くなっていると言われている。一方、先行き不透明な社会への不安感を持つ学生も多い。企業・団体はダイバーシティ&インクルージョンを理解したうえで、そうした若年層をどのように受け入れていくべきなのだろう。神戸大学で教鞭を執る津田英二教授が、学生たちのリアルな声を拾い上げ、社会の在り方を考える“キャンパス・インクルージョン”――その連載第18回をお届けする。

多くの企業において、次代の人材確保が大きな経営課題になりつつあるなか、大学院生（修士・博士）や、任期付き研究員であるポストドクター(ポスドク）の存在が注目されている。従来、大学院生――特に理系学生の場合は大手企業が研究室のルートなどで採用を進めてきたが、近年は、むしろ、学部生と同じように幅広い職種で受け入れるケースが増えている。そこで今回は、大学院生に特化したキャリア支援を展開している株式会社アカリクの山田諒さん（代表取締役）に、採用を巡る現状と課題、高度専門人材としての大学院生の魅力、人事担当者と経営層が心がけたいことについて話を聞いた。

「人的資本経営」のキーワードとして「アルムナイ」が注目されている。企業が自社の退職者である「アルムナイ」とどのような関係（アルムナイ・リレーションシップ）を築いていくかは、人材の流動性が高まっている時代でことさら重要だ。さまざまなメディアからの出演依頼が続き、昨年（2024年）には著書も発表した、「アルムナイ」知見についての第一人者・鈴木仁志さん（株式会社ハッカズーク代表取締役CEO兼アルムナイ研究所研究員）による、「HRオンライン」連載＝「アルムナイを考える」の第10回をお届けする。

2030年での達成を目指すSDGs――そのゴール8「働きがいも経済成長も（Decent Work and Economic Growth）」、ゴール11「住み続けられるまちづくりを（Sustainable Cities and Communities）」を継続している企業がある。収益不動産の再生・売買事業、賃貸管理事業（プロパティマネジメント）を行う武蔵コーポレーション（さいたま市大宮区）だ。昨年（令和6年／2024年）には、埼玉ちゃれんじ企業経営者表彰で埼玉県知事賞を受賞するなど、地元にも欠かせない存在だ。“人を大切にして、地域に貢献する”ことを目指す企業は多いが、実現はなかなか難しい――同社を創業した大谷義武さん（代表取締役）に、その実現までの道のりと「住まいで人を笑顔に」する方法を聞いた。

働く者一人ひとりの「キャリア」がいっそう重視される時代になった。個人が職業経験で培うスキルや知識の積み重ねを「キャリア」と呼ぶが、それは、一つの職種や職場で完結するものとは限らない。「長さ」に加え、キャリアの「広さ」も、エンプロイアビリティ（雇用される能力）を左右するのだ。書籍『個人と組織の未来を創るパラレルキャリア ～「弱い紐帯の強み」に着目して～』の著者であり、40代からのキャリア戦略研究所 代表の中井弘晃さんは“パラレルキャリア”こそが、個人と組織を成長させると説く。今回は、いま、この時代に心がけたい“活私奉公”の働き方について考える。

自動車に関する複合的なサービス（カーライフのトータルサポート）を行うプレミアグループは、2007年の創業からわずか10年で東証二部に上場（翌2018年12月に東証一部へ市場変更、現在はプライム市場へ移行）し、躍進を続けている。同グループのエンジンとなっているのが「人」だ。2020年には、グループ役職員を対象とした研修を企画・実施する会社として、株式会社VALUEを設立。「常に前向きに、一生懸命プロセスを積み上げることのできる、心豊かな人財を育成します」というMISSIONを掲げ、“人財”を輩出している。そのユニークな研修のひとつ“バリューミュージカル研修”は、なぜ、どのようにつくられたのか？

自動車に関する複合的なサービス（カーライフのトータルサポート）を行うプレミアグループは、2007年の創業からわずか10年で東証二部に上場（翌2018年12月に東証一部へ市場変更、現在はプライム市場へ移行）し、躍進を続けている。同グループのエンジンとなっているのが「人」だ。2020年には、グループ役職員を対象とした研修を企画・実施する会社として、株式会社VALUEを設立。「常に前向きに、一生懸命プロセスを積み上げることのできる、心豊かな人財を育成します」というMISSIONを掲げて、“人財”を輩出している。そのユニークな研修のひとつ“バリューミュージカル研修”を「HRオンライン」がレポートする。

コロナ禍を経てのリモートワークの一般化、さまざまなハラスメントが生じるリスク――管理職やマネジャー、上司が、部下を育成しづらい時代になっている。一方で、人的資本経営が重視され、人を育て、就労者のワークエンゲージメントを上げ、離職率を下げていくことが組織に課せられた重要なミッションになっている。どうすれば、上司と部下の幸せな関係がつくれるのか？　“教え上手なマネジャー”たちへのインタビューを実践し、定性＆定量データから導き出した「管理職コーチング」の手法とは？　書籍『管理職コーチング論　上司と部下の幸せな関係づくりのために』の著者である永田正樹さんが説いていく。

元NHKキャスターとして「おはよう日本」「首都圏ネットワーク」などに出演し、現在はフリーアナウンサーとして多方面で活躍する牛窪万里子さん（株式会社メリディアンプロモーション代表取締役）。牛窪さんは、『なぜか好かれる人の「言葉」と「表現」の選び方』をはじめ、多くのビジネス書も執筆するなど、言葉と表現によるコミュニケーションのプロフェッショナルだ。そんな牛窪さんによる連載「いま必要な“組織を活性化する”コミュニケーション」の第2回をお届けする。

かつて、日本の企業の多くは、システムの開発をSIerなどに発注していたが、昨今は「内製化」の傾向が高まっている。一方で、ITエンジニアやDX人材は超売り手市場で「思うような人材を獲得できない」という人事担当者の悩みを聞く。自身が元エンジニアであり、人材エージェント会社で2000名以上のエンジニアの転職をサポートし、現在、HRコンサルティングサービスや採用業務代行（RPO）サービスを提供する芦川由香さん（株式会社レイン CEO）が「ITエンジニア・DX人材のキャリアと採用事情」について筆を執る。その第1回は、「ITエンジニア・DX人材の転職の実態に関するアンケート」から見えたこと。

学生をはじめとした若者たち（Z世代）はダイバーシティ&インクルージョンの意識が強くなっているとい言われている。一方、先行き不透明な社会への不安感を持つ学生も多い。企業・団体はダイバーシティ&インクルージョンを理解したうえで、そうした若年層をどのように受け入れていくべきなのだろう。神戸大学で教鞭を執る津田英二教授が、学生たちのリアルな声を拾い上げ、社会の在り方を考える“キャンパス・インクルージョン”――その連載第17回をお届けする。

医療機器の開発・製造・販売を行う日本光電工業株式会社は、1951年の創業以来、「エレクトロニクスで病魔に挑戦」をモットーに、さまざまな医療機器を世界各地の医療現場に提供している。人に寄り添った“モノづくり”を行う同社は、従業員一人ひとりの力を最大限に引き出すことを念頭に、「人材」を「人財」とし、その育成に力を注いでいる。新人1人に対し、1名の育成指導担当者がつく「エルダー制度」はどのようなものか？ 人財育成の根幹をなす経験学習のサイクルをどう回しているのか？ 同社グローバル経営管理本部フェニックス・アカデミー副所長の茂木順子さんと人財開発本部フェニックス・アカデミー研修チームリーダーの髙木綾香さんに話を聞いた。

「人的資本経営」のキーワードとして「アルムナイ」が注目されている。企業が自社の退職者である「アルムナイ」とどのような関係（アルムナイ・リレーションシップ）を築いていくかは、人材の流動性が高まっている時代でことさら重要だ。さまざまなメディアからの出演依頼が続き、昨年（2024年）には著書も発表した、「アルムナイ」知見についての第一人者・鈴木仁志さん（株式会社ハッカズーク代表取締役CEO兼アルムナイ研究所研究員）による、「HRオンライン」連載＝「アルムナイを考える」の第9回をお届けする。

働く者一人ひとりの「キャリア」がいっそう重視される時代になった。個人が職業経験で培うスキルや知識の積み重ねを「キャリア」と呼ぶが、それは、一つの職種や職場で完結するものとは限らない。「長さ」に加え、キャリアの「広さ」も、エンプロイアビリティ（雇用される能力）を左右するのだ。書籍『個人と組織の未来を創るパラレルキャリア ～「弱い紐帯の強み」に着目して～』の著者であり、40代からのキャリア戦略研究所 代表の中井弘晃さんは“パラレルキャリア”こそが、個人と組織を成長させると説く。今回は、パラレルキャリアを改めてタイプ分けし、副業との違いを考えたうえで、個人と組織にもたらす効果を考える。

学生のキャリア教育と就職支援において、国公立大学は人員や予算が不足しがちである。そうしたなか、独自のアセスメントテストを開発したり、地域のさまざまな企業が参加する産学連携のプログラムを設けたり、と意欲的な取り組みを行っているのが埼玉大学だ。同大学はさいたま市にある埼玉県内唯一の国立大学で、ノーベル物理学賞を受賞した梶田隆章氏や作家・詩人である池澤夏樹氏の出身大学でもある。そんな埼玉大学のキャリア支援を先頭に立ってリードしている石阪督規教授（キャリアセンター長）に意欲的な取り組みの内容を伺った。

企業の人事担当者に向けて、意思決定に役立つ情報発信を続けるパーソル総合研究所では、2022年から毎年12月に「人事トレンドワード」を発表している。過去2回は、パンデミックの影響を受けた働き方や価値観の変化、デジタルトランスフォーメーション（DX）や生成AIなどに関連したワードが並んだが、3回目となる2024～2025年のトレンドワードには「カスハラ対策」「スキマバイト」「オフボーディング」の3つが選ばれた。こうしたトレンドワードが生まれた背景は何か？　そして、人事担当者はどのように受け止め、施策に活かすべきか？　「人事トレンドワード」企画の発案者でワード選考の責任者を務める同研究所の上席主任研究員・小林祐児さんに話を聞いた。

経済産業省が2018年に「2025年の崖」という表現で、DX（デジタルトランスフォーメーション）の必要性を説いてから7年。コロナ禍で多くの企業のIT化は進んだものの、民間企業の最新調査によれば、DXに関して、「十分な成果が出ている」と答えた企業は10％程度にとどまっている。その理由のひとつに、各企業における、IT・DX人材の不足があるだろう。そもそも、IT人材とDXを行う者は異なるのか？ なぜ、自社でエンジニアを含むIT人材を雇用する必要があるのか？ DXを推進する企業は、どのような人を採用し、どう向き合っていけばよいのか？ エンジニアとして社会人生活をスタートし、人材エージェントの大手で2000名以上のエンジニアの転職をサポート――その後、起業し、現在は、HRコンサルティングサービスなどを展開している、株式会社レイン（LeIN） CEOの芦川由香さんに話を聞いた。

人的資本経営の推進が求められるなか、多くの企業でエンゲージメントの向上が重要課題となっている。その解決手段として、従業員が働きがいを自ら高める“ジョブ・クラフティング”への注目度が高まっている。ジョブ・クラフティングとは何か、企業はジョブ・クラフティングをどのように支援するべきか――2024年6月刊行の書籍『50代からの幸せな働き方 　働きがいを自ら高める「ジョブ・クラフティング」という技法』の著者であり、ジョブ・クラフティング研究で著名な高尾義明さん（東京都立大学大学院経営学研究科 教授）に話を聞いた。