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新型コロナウイルスの感染拡大に翻弄された2020年。多くの企業は大打撃を受け、戦慄の決算発表が迫っている。今回の決算を象徴する言葉は「K字」。コロナ禍からの回復は一律ではなく、回復できる企業と落ち込む企業へと二極化するＫ字を描くというのだ。明暗を分けるポイントは何か。戦慄のK字決算をダイヤモンド編集部の総力取材で先取りする。

現在、国税が富裕層へ次々と鉄槌を下し始めている。不動産を使った節税は過去分までNGになるという強烈規制が開始、裁判では法律通りに申告したのに敗訴する事例が続発。さらに、この秋以降は税務調査の嵐が始まりそうだ。富裕層、相続、仮想通貨、退職金、副業、中小企業経営…。どうすれば企業や個人は税務署に目を付けられずに済むのだろうか。抜け道はあるのか。

新年度に入り、中学受験を目指す新小学6年生たちの戦いが本格化した。コロナ禍で揺れた2021年入試では、受験塾関係者の多くが前年よりも受験者数の減少を予想していた。ところが、首都圏の受験者数は前年を超え、受験率は09年に次ぐ過去2番目の高さ。東京都の受験率は10年ぶりに30％を突破した。片や、関西の塾関係者は、この首都圏の中学受験ブームが「22年入試では西にも波及する」と予想する。コロナ禍の影響で、学校選びが格段に難しさを増す中、後悔しない中高一貫校はどこか。中学受験以上に過熱する小学校受験の最新事情や、時代の変化に負けない子どもに育てるための幼児教育法を含めて、明らかにする。

ユニゾホールディングスの危機、コロナ倒産の急増、手数料収益の減少――。銀行業界は今、収益を脅かす複数のリスクと直面。地方銀行が、一気に赤字転落する事態が現実味を帯び始めている。さらに、3度目の大規模なシステム障害を起こしたみずほの信用は失墜し、3メガバンク体制の終焉すら暗示する。銀行業界に“天変地異”を招く複合危機を浮き彫りにした。

コロナ禍が直撃した2020年、上場企業約100社が早期・希望退職者募集を打ち出した。21年に入ってからもすでに約40社。コロナ禍の直撃を受けて赤字が膨らんだ企業だけが実施するのではない。黒字企業も人員整理を断行し、誰しもが無関係ではいられない。「1億総リストラ」時代がやって来た。

半導体ルネサスエレクトロニクスの火災発生で、自動車産業は半導体「払底」の恐怖に怯えている。主要国・地域による半導体囲い込み合戦が繰り広げられていたところを襲ったアクシデントに、自動車産業は青ざめるばかりだ。世界の脱炭素シフトにより、電気自動車(EV)、電池、半導体が主要国・地域の成長ドライバーとなる中、その三大産業のサプライチェーン(供給網)を確保するための国家間競争が熾烈さを増している。背水の陣を敷く日本に活路はあるのか。

日米の株価は沸騰中。日経平均株価が30年半ぶりに3万円を回復し、米国株は過去最高値を更新し続けている。中国株やコモディティ、仮想通貨なども熱を帯びている。これはさらなる高みへの途上なのか？それとも崩壊を避けられないバブルなのか？個人投資家が今知っておくべきファクトや視点を多面的にお伝えする。

米価暴落とコロナ禍によって、農家も農協も、強者だけが生き残る大淘汰時代が幕を開けた。そうした中、農協間の格差問題は深刻だ。ダイヤモンド編集部の独自試算で、調査対象の2割に相当する96JAが赤字に転落する窮状が明らかになった。片や、農業に参入した企業は、絶対王者だったＪＡ全農に対して下克上を狙っている。“乱世”に突入した農業をレポートする。

日経平均は3万円を回復した後、乱高下が続いているが、波乱相場でも独自の成長要素を持つ最強株であれば、中長期では株価の大きな上昇が期待できる。業績が右肩上がりの成長株を長期保有して、テンバガー（Ten Bagger＝10倍株）を狙うことは、株式投資の醍醐味でもある。本特集では2021年の最強株を徹底解剖すると同に、次世代のスター株候補も紹介した。

未知のウイルスに世界中が翻弄された、新型コロナウイルスのパンデミック（世界的流行）。医者をはじめとする専門家ですら間違ったことを言う混沌とした時代に、われわれはどのように情報を精査すればよいのだろうか。“免疫力”をキーワードに、コロナ時代を生き抜く情報武装術をお届けする。

資産1億円といえば、一般人にとっては縁遠い金額。しかし世の中には手元資金数十万円から1億円を超える資産を築き上げた猛者たちがいる。本特集では、その“偉業”を成し遂げた名物投資家たちの投資法を詳述し、かつインタビューを通して「億り人」となった背景に迫った。

ついに、環境負荷の低減が企業の経営課題の“本丸”に格上げとなった。コロナショック後、欧州で先行していたグリーンシフトは中国や米国などに広がり、3000兆円を超える巨額マネーが環境関連分野でうごめいている。主要国・主要企業はその環境マネーが呼び込もうとしのぎを削っているのだ。翻って、日本は完全に出遅れた。電動化シフトに躊躇する自動車業界、温室効果ガスを大量に排出する鉄鋼・化学業界、再エネ促進が進まぬエネルギー業界──、世界の潮流に出遅れた日本企業の処方箋を模索した。

企業にとって本当に役立つ士業はどう選べばいいのか。また士業をどう使えば自社の競争力向上につながるのか。『会社を救うプロ士業　会社を潰すダメ士業』の著者で、士業向け経営コンサルタントとして活躍する特定行政書士の横須賀輝尚氏に話を聞いた。

会計士、コンサル、税理士――。彼らには企業の会計や税務、戦略を陰で支える裏方という共通点がある。ダイヤモンド編集部は今回、四大会計事務所の会計士や独立系コンサル、街の税理士ら総勢100人近くを取材。『週刊ダイヤモンド』２月13日号の第１特集「序列激変！会計士・コンサル・税理士」は、コロナ禍やデジタル化といった荒波にもまれながら、変貌する彼らの実像を浮き彫りにする。

英語やITとともにビジネスパーソンにとって“必須科目”である「会計」知識。しかし、実はがむしゃらに決算書を見ているだけでは、実践的な会計力は身につかない。そこで、会計クイズや実際のCEOやCFOに直接聞いた実例を交えて、本当に“現場で使える”知識を紹介する。

就職に仕事に出世…ビジネスの成功を左右するのは人脈だ。そして大学のOB組織は人脈づくりの強力な武器となる。慶應義塾大学のOB組織「三田会」や早稲田大学の「稲門会」はその代表的な存在だ。コロナ禍により人間関係の在り方に変化が生じる中で、危機を乗り切る強い絆はどう生まれるのか。「学閥の王者」慶應三田会と猛追する早稲田稲門会に迫る。

ANAホールディングス、日本航空、そしてJRや私鉄各社はコロナ禍の直撃を受けて大赤字に陥っている。コロナ禍の非常事態を乗り越えても、旅客ビジネスはもう元には戻らない。では各社はどう動けばいいのか。すでに崩壊の危機にある地方交通を守りたい自治体はどうすればいいのか。この世界で働く社員たちの内実とは？航空・鉄道の「最終シナリオ」に迫る。

約40年ぶりの民法大改正、税制改正による増税、そして超高齢社会の到来や家族観の変容など、相続を取り巻く環境は激変した。これからは、自分のことだけでなく、「夫婦」単位で相続を考えるのがお得といえそうだ。

昨年11月18日、会員世帯数827万（公称）を誇る巨大宗教団体、創価学会が創立90周年の節目を迎えた。だが、“勝利”への道は決して平たんではない。「100年目の学会は、今とは全く違う姿になっているだろう」と嘆く学会員は少なくないのだ。90年目を迎えた学会が直面する危機を明らかする。

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