dw-special(10) サブカテゴリ
免疫力は高いほどいい？上がりすぎると死の危険も！
未知のウイルスに世界中が翻弄された、新型コロナウイルスのパンデミック（世界的流行）。医者をはじめとする専門家ですら間違ったことを言う混沌とした時代に、われわれはどのように情報を精査すればよいのだろうか。“免疫力”をキーワードに、コロナ時代を生き抜く情報武装術をお届けする。
10万円から始める資産1億円の作り方、達成への「ロードマップ」を公開！
資産1億円といえば、一般人にとっては縁遠い金額。しかし世の中には手元資金数十万円から1億円を超える資産を築き上げた猛者たちがいる。本特集では、その“偉業”を成し遂げた名物投資家たちの投資法を詳述し、かつインタビューを通して「億り人」となった背景に迫った。
3000兆円の「脱炭素マネー」争奪戦勃発！出遅れ日本企業に活路はあるか
ついに、環境負荷の低減が企業の経営課題の“本丸”に格上げとなった。コロナショック後、欧州で先行していたグリーンシフトは中国や米国などに広がり、3000兆円を超える巨額マネーが環境関連分野でうごめいている。主要国・主要企業はその環境マネーが呼び込もうとしのぎを削っているのだ。翻って、日本は完全に出遅れた。電動化シフトに躊躇する自動車業界、温室効果ガスを大量に排出する鉄鋼・化学業界、再エネ促進が進まぬエネルギー業界──、世界の潮流に出遅れた日本企業の処方箋を模索した。
税理士・社労士・司法書士…企業が付き合うべき士業、手を切るべき士業の見分け方
企業にとって本当に役立つ士業はどう選べばいいのか。また士業をどう使えば自社の競争力向上につながるのか。『会社を救うプロ士業 会社を潰すダメ士業』の著者で、士業向け経営コンサルタントとして活躍する特定行政書士の横須賀輝尚氏に話を聞いた。
会計士、コンサル、税理士を襲う荒波、コロナ禍やデジタル化で環境激変
会計士、コンサル、税理士――。彼らには企業の会計や税務、戦略を陰で支える裏方という共通点がある。ダイヤモンド編集部は今回、四大会計事務所の会計士や独立系コンサル、街の税理士ら総勢100人近くを取材。『週刊ダイヤモンド』２月13日号の第１特集「序列激変！会計士・コンサル・税理士」は、コロナ禍やデジタル化といった荒波にもまれながら、変貌する彼らの実像を浮き彫りにする。
決算書が読めるだけでは危ない！本当に「現場で使える」会計力とは
英語やITとともにビジネスパーソンにとって“必須科目”である「会計」知識。しかし、実はがむしゃらに決算書を見ているだけでは、実践的な会計力は身につかない。そこで、会計クイズや実際のCEOやCFOに直接聞いた実例を交えて、本当に“現場で使える”知識を紹介する。
慶應大“最強の学閥”を支える「三田会」の人脈力、コロナ下の物資調達でも威力
就職に仕事に出世…ビジネスの成功を左右するのは人脈だ。そして大学のOB組織は人脈づくりの強力な武器となる。慶應義塾大学のOB組織「三田会」や早稲田大学の「稲門会」はその代表的な存在だ。コロナ禍により人間関係の在り方に変化が生じる中で、危機を乗り切る強い絆はどう生まれるのか。「学閥の王者」慶應三田会と猛追する早稲田稲門会に迫る。
「ANA・JAL統合論」に両社大反対、そもそも独禁法に触れないのか？
ANAホールディングス、日本航空、そしてJRや私鉄各社はコロナ禍の直撃を受けて大赤字に陥っている。コロナ禍の非常事態を乗り越えても、旅客ビジネスはもう元には戻らない。では各社はどう動けばいいのか。すでに崩壊の危機にある地方交通を守りたい自治体はどうすればいいのか。この世界で働く社員たちの内実とは？航空・鉄道の「最終シナリオ」に迫る。
相続税の節税は「今すぐ」に！駆け込み対策で税制激変リスクに備えよ
約40年ぶりの民法大改正、税制改正による増税、そして超高齢社会の到来や家族観の変容など、相続を取り巻く環境は激変した。これからは、自分のことだけでなく、「夫婦」単位で相続を考えるのがお得といえそうだ。
創価学会「記念の年・2020年」に露呈した最強教団の構造的危機
昨年11月18日、会員世帯数827万（公称）を誇る巨大宗教団体、創価学会が創立90周年の節目を迎えた。だが、“勝利”への道は決して平たんではない。「100年目の学会は、今とは全く違う姿になっているだろう」と嘆く学会員は少なくないのだ。90年目を迎えた学会が直面する危機を明らかする。
21年は「ホワイトカラーいなくなる元年」に？企業“K字回復”の強烈
週刊ダイヤモンド12/26・1/2新年合併特大号は超人気企画「総予測 2021」。株価、景気、企業業績、政治、国際情勢を徹底予測。総勢157人が登場し１冊総合で272㌻の大ボリューム。今年は11万部突破『独学大全』著者読書猿さんの完全書き下ろしの付録も。
「高利回り商品」にコロナ禍で異変！高配当株・Jリートのいま
高配当株やJリート、優待株などで高利回りを期待して投資をしたが、期待を裏切られるケースが相次いでいる。コロナの感染拡大で低成長、低金利が続く中、今後も有望な商品は何か？危険な投資先は？ 投資する際の注意点は？
NTT帝国復権を狙う独裁者・澤田社長の「華麗なる人脈」と「幹部登用術」
澤田純・NTT社長が就任した2018年6月以降、矢継ぎ早に大胆な手が打たれている。海外事業の再編や持ち株会社によるNTTドコモの完全子会社化など、グループが“再結集”する動きが加速しているのだ。長らく国内競争に安住し、独占排除としか向き合ってこなかったＮＴＴがグローバルで太刀打ちできる企業体となるには大きな壁が立ちはだかっている。デジタル貧国の覇者、ＮＴＴの逆襲が始まった。
ドン・キホーテ（現パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス）の創業者である安田隆夫氏が後継者として白羽の矢を立てたのは、創業当初からの“戦友”である大原孝治氏だった。ところが12月3日、その大原氏が東京地検特捜部に逮捕されてしまった。当時、上場企業のトップだった人物が、公表前の内部情報を基に知人へ自社株の購入を勧めた金融商品取引法違反の疑いで逮捕されるという、異例の事態だ。その大原氏は、創業者の安田氏の後を受け継ぐ直前の心境について、2015年に「週刊ダイヤモンド」のインタビューに答えていた。その記事を再掲載する。
12月3日、ドンキホーテホールディングス（HD、現パン・パシフィック・インターナショナルHD）前社長の大原孝治氏が東京地検特捜部に逮捕された。当時、上場企業のトップだった人物が、公表前の内部情報を基に知人へ自社株の購入を勧めた金融商品取引法違反の疑いで逮捕されるという、異例の事態だ。その大原氏を後継者に指名した創業者の安田隆夫氏は退任直前、2015年の「週刊ダイヤモンド」の中で後進に対して“手紙”を送っていた。「道半ばの私の夢の襷は、君に託した」――。ドンキ創業者が後継直前に送った「ラストメッセージ」を再掲載する。
受信料増を狙うNHKの財務は超優良！メタボ体質は決算書で一目瞭然
週刊ダイヤモンドの決算書関連特集は累計発行部数が１１２万部を超えていますが、中でも人気なのが「決算書１００本ノック」です。今年はさらに強化し、２０２１年３月期の中間決算を最速で反映し、合計で１００社以上の企業が登場します。その中から、実は超優良のNHKの財務をここでは紹介します。
年収1000万円、大台達成でも「バラ色」とはいえない理由
ビジネスパーソンにとって憧れの“勝ち組”で、ステータスでもある「年収1000万円」。しかし、大台を達成しても待っている世界はバラ色ではありません。コロナショックで収入減のリスクが次々と襲い掛かる一方で、支出はじわじわと増えていき、家計の厳しさは増しています。
地銀再編の山は動くか!?鍵握るスガノミクス金融人脈の全貌
『週刊ダイヤモンド』11月21日号の第一特集は「銀行再編の黒幕」です。菅義偉首相が地方銀行の再編について言及し、金融関係者はその本気度を必死に探り始めています。菅政権に集った金融人脈を解剖することで、“菅再編”のキープレーヤーを浮き彫りにしました。
2020/11/21号
GAFAが経済学者を高額報酬で囲い込む理由、狙いは「ビジネスの最強武器」
2020年ノーベル経済学賞を受賞したゲーム理論、それに行動経済学を中心として経済学の知見の応用が広がっています。企業の戦略決定、マーケティングなどビジネスの現場でも本格活用が始まりました。ビジネスパーソンは今こそ、この最強ツールを手に入れるべきです。基礎の基礎から応用実践編まで完全マスターするための特集です。
「社内調整型おじさん」大ピンチ！コロナで管理職の必須スキルが急変
コロナにより出世と会社の仕組みはガラリと変わり、管理職に求められるスキルは激変しました。ところが、まだ頼るべき教科書が世の中にはありません。そこで本特集では企業30社以上と専門家や医師などに取材。出世・人事評価、チーム作り、育成、コミュニケーション、メンタルケアなど、管理職に求められるすべてのスキルの新しい教科書を作りました。
