dw-special(12) サブカテゴリ

『週刊ダイヤモンド』8月29日号の第一特集は「狂乱決算「7割経済」の衝撃」。巨額赤字決算が続出している。新型コロナウイルスを端緒とするビッグクライシスは、一過性の危機ではなく、バブル崩壊後の不良債権処理を想起させるバランスシート（BS）不況に陥りそうな雲行きだ。「7割経済＝超縮小経済」の下では、負のレガシーを断ち切る「構造改革」と大胆な「戦略投資」を同時に進められるストイックな企業のみが生存を許される。上場企業2560社を対象に、大恐慌デスマッチで脱落する企業440社と浮上する企業110社をあぶり出した。同号では、巨弾特集「最強トヨタ激震！」も掲載。トヨタのアキレス腱となりかねない「超」中央集権人事、系列崩壊、テスラ逆転の背景などを徹底分析している。

コロナにより日本のエンタメとスポーツ業界は壊滅的な影響を受けています。それは、どちらも「多くの人が動くこと」を前提としているからです。今の状況が続けばあと少しで消滅してしまうのではないか…。プロ野球、Jリーグ、音楽、フェス、アニメ、映画、演劇、宝塚、美術館、動物園、水族館、オーケストラの苦しい状況を総力取材しました。

コロナ禍に伴い、全国の大学で授業のオンライン化が急遽スタートした。だが、その移行過程で多くの学生から悲鳴が上がっている。アフターコロナに大学はどうなるのか。週刊ダイヤモンド公式Twitterアカウントに寄せられた大学生の叫びを聞いてほしい。

新型コロナウイルス感染症拡大の影響で、大学は緊急対応に追われ大混乱。企業や小中高校は活動再開となっているにもかかわらず、大学だけはいまだ“キャンパス封鎖”が続く状態。学生からの悲痛な叫びも聞かれます。これに大学はどう応えるか。さらにコロナが変える人気学部と大学最新序列、コロナ禍で行われる入試について緊急取材しました。

新型コロナウイルスの登場によって、あらゆる常識が覆されています。それは「会社・仕事選び」も同様です。そこで、8つのランキングと一流ヘッドハンターや企業人事に通じるプロたちの視座から、転職希望者や就活親子が抱く転職就職の「誤解」を振り払い、「新常識」と「マル秘攻略法」をお届けします。

コロナ危機で大失業時代が到来しそうだ。ヒトやモノの動きが停滞し、企業の倒産リスクが急激に高まっている。そこで今特集では、上場企業3784社の倒産危険度を総点検。百貨店、外食、自動車、アパレルなど、甚大な打撃が避けられない13業種については個別にランキングした。

新型コロナウイルスの問題を受け、あらゆる産業が視界不良に陥っています。急落した消費や需要がいつ回復するのか、明確に見通せない中、企業には生き残りをかけた厳しい経営判断が求められています。その中で続出する現象のひとつが事業売却。大ディール続出を見越して、投資ファンドはすでに活動を活発化させています。特集ではうごめくファンドの最新動向を交えつつ、コロナ時代の主要7業種の展望をレポートします。

コロナ危機前の不動産市場は、高値売買が繰り広げられ、まるでバブル。そこに浸っていた不動産・ゼネコン業界をコロナ危機が襲いました。ウィズコロナ時代に形成される「ニューノーマル（新常態）」は、従来の不動産市場をぶち壊します。

コロナ禍が企業業績や雇用情勢を大きく悪化させる中で、私たちの家計にも大きな影響を及ぼし始めている。民間調査によると、生命保険への支出額は年間平均で40万円前後。家計の平均年収と比較すると実に７％に当たる。今後契約の見直しは必至だが、一体何を判断基準にして保険会社や商品を選べばいいのだろうか。今特集では商品の特性から各保険会社の経営実態まで、さまざまな角度から保険との向き合い方について探った。

必死のコロナ討伐の裏で、開業医は患者激減で経営危機、コロナ対応した病院ほど大赤字。高額バイトも急減し、高ステータス・高収入の象徴的存在であった医者たちが「生活不安」を初めて感じる異常事態に直面している。これまで「最強資格」と言われてきた医者を襲うアフターコロナの激変を取材した。

新型コロナウイルスに関連する倒産が200件を超えました。消費の＂蒸発＂に加え、固定費率の高いビジネスの構造で、「衣・食・泊」の業界にコロナ倒産の嵐が吹き荒れています。

新型コロナウイルスの感染拡大は、銀行の経営にも波及するか。銀行には企業から貸し出し要請が殺到しているが、融資先が苦境に陥れば銀行も無傷では済まない。銀行に潜むリスクと共に、融資先企業の将来の危険度を多面的に検証した。

コロナショックを受けた日本企業の3月決算。6割以上の企業が今期予想未開示という異常事態だ。だが、株式市場は底値から半値戻しを達成。暴落からの戻り局面は投資で儲けるチャンスである。

日本でも緊急事態宣言が全面解除される方向となり、電機・自動車の二大製造業は生産活動を再開しつつあります。しかし、消費蒸発という本当の危機がやってくるのはこれからです。大減産ショックに耐えうるメーカーはどの程度あるのでしょうか。自動車・電子部品など大手製造業245社を対象に、独自の「コロナ耐久度」ランキングを作成しました。

コロナ禍の強烈な逆風が働く世代の家計をむしばみ、多くの人のマネープランが一変を余儀なくされています。足元で収入減への不安が渦巻いていますが、行き着く先は老後生活が危ぶまれる深刻な“定年危機”、そして老後大格差時代の到来です。

「最高裁判所は行政府および立法府の干渉を排除し、裁判所の運営を自主的に行っています」。最高裁がうたう司法の独立。その大義は今、巨大な政治権力を前に有名無実化している。

高給で就職人気の高い総合商社は、日本に残された最後の旧来型エリート集団の象徴といえますが、彼らの稼ぐ力に限界が見え始めています。成長期待の低さから株式市場に見放され、若手人材の流出も止まりません。さらに新型コロナウイルスの感染拡大が、旧来型ビジネスから脱却できない商社の姿を浮き彫りにしています。商社は直面する苦難の時代を乗り切れるのでしょうか。

いつ起こるか分からない相続は、常に早めに対策を考える必要がありますが、そんな事態を象徴するように、突然やってきた新型コロナウイルスの流行が、その前後で相続に大きな明暗をもたらしています。なぜ、コロナが相続に影響を与えるのでしょうか。

新型コロナウイルスの猛威が止まりまらない。日本、米国、欧州と主要先進国の経済は急減速。マーケットでは株や原油、金などの乱高下が続く。危機の長期化によって大恐慌が来るのか、それとも超金融緩和と超財政支出によるバブル相場が到来するのか――。資産防衛にとって無視できない、世界経済と金融市場の現状を徹底取材した。

4月1日に働き方改革関連法の第2弾が施行された。美辞麗句が並び、みんなが幸せになるイメージばかりが膨らむ「働き方改革」。長年染み付いた働き方を変える改革が、生易しいものであるわけがない。働き方改革とコロナ危機のダブルパンチで残業代が蒸発し、テレワークも絡んだ「新型リストラ」が始まる。