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IBMの人工知能（AI）技術「ワトソン」は2016年にがん患者の命を救って話題を集めるや、医療・ヘルスケア業界で仕事が急増した。そのワトソンは次に何を仕掛けるのか――。『週刊ダイヤモンド』7月21日号の第1特集「製薬 電機 ＩＴ/ 医療産業エリート大争奪戦」の拡大版として、産業のキーマンたちのインタビューを特別連載でお届けする。第2回はITサービスの巨人、日本アイ・ビー・エム(日本IBM)の金子達哉ヘルスケア・ライフサイエンス事業部パートナーに聞く。

オリンパスがAI（人工知能）、ICT（情報通信技術）、ロボティクスなどの技術革新を前に自前主義と決別した。その裏にはカメラ事業で直面した「iPhoneショック」のトラウマがあった。『週刊ダイヤモンド』7月21日号の第1特集「製薬 電機 ＩＴ／医療産業エリート大争奪戦」の拡大版として、業界のキーマンたちのインタビューを特別連載でお届けする。第1回は国内医療機器最大手であるオリンパスの小川治男CTO（技術統括役員）に聞く。

不妊の半分は男性側に原因がある――。ＷＨＯ（世界保健機関）は意外なデータを示している。不妊治療には男性側の理解と協力が欠かせない。男性不妊検査の第一歩である「精液検査」を受けた20代読者男性の実体験ルポをお届けする。

年収1000万円プレーヤーたちがゴロゴロいる製薬業界の雇用が今、大きく揺らいでいる。名だたる製薬会社がこぞってリストラを断行しているのだ。2017年末～18年は、これまで判明した製薬4社の早期退職者数の見通しの合計は約1500人に上り、今後は18年だけで約2000人が転職市場に放出される可能性が高い。

オンライン決済で、クレジットカードを利用せず事前の申込もなしに即時決済ができる（支払いは後払い）画期的なサービスを提供するフィンテックベンチャーのPaidy。杉江陸社長に、直近のビジネスの状況や7月に行った資金調達について話を聞いた。

「獺祭」で知られる日本酒メーカーの旭酒造（山口県・岩国市）。西日本豪雨の影響で生産停止を余儀なくされるなど、大きな被害が発生している。被災直後の7月9日、桜井一宏・旭酒造社長が『週刊ダイヤモンド』のインタビューに応じた。

京都の台所・錦市場で100年以上続く「錦平野」は、京料理の総菜店として、地元の人々に愛されてきた。職人が店頭で焼くだし巻き卵が特に評判だ。この老舗のオーナーは岡亘さん（76歳）。2017年4月、後継者がおらず事業承継してくれる人を探していた元のオーナーから買収した。

在日中国人数は近く100万人時代を迎えるといわれ、その中身も多くの日本人が抱くイメージとはかけ離れつつある。彼らは日本の社会や企業にどんな影響を与えるのか。日本で最も成功した新華僑と言われる、医薬品開発業務受託機関の国内最大手、ＥＰＳホールディングスの厳浩会長に聞く。

未来を先取りしたい企業たちが今、数学の世界にどっと押し寄せている。ポケットマネーで数学のイベントを開き、社内で数学の勉強会を開催。さらに家庭教師を雇って学ぶほど数学にのめり込んでいるカドカワの川上量生社長に、なぜ数学を学ぶのか、直撃して聞いた。

「次世代エネルギーとモビリティプラットフォームのデザイン」「産業用IoT向けの信頼性の高い無線ネットワークシステムの構築」この難題を解決してもらおうと、トヨタ自動車とＮＥＣは、ある学問を扱う若者たちに頼った。

2018年6月20日、ソフトバンクグループに新副社長として就任したラジーヴ・ミスラ氏は、同グループの事業ポートフォリオの転換に際し、海外財務の“参謀役”として2014年11月に経営中枢に参画。現在はソフトバンク・ビジョン・ファンド設立のプロジェクトを主導する人物だ。メディアには登場しない同氏だが、「週刊ダイヤモンド」が2015年に行った日本メディアの初取材となるインタビュー記事を再掲載する。

世界最大の化学コングロマリット、ドイツのBASFの連結売上高は、8兆2386億円（2017年度）。日本市場への最初の接触は1888年（明治21年）と古く、今では国内に24の生産拠点のほか、4つの研究開発拠点を持つ。日本における売上規模は2137億円と小さいが、今年2月に“初の生え抜きトップ”となった石田博基社長は、日本法人の戦略転換に踏み出す。

6月20日、ソフトバンクグループに3人の副社長が就任した。マルセロ・クラウレ氏、ラジーブ・ミスラ氏、佐護勝紀氏の3人だ。米携帯子会社スプリント会長で、5月にソフトバンクグループ全体の事業を統括するＣＯＯに就任したクラウレ氏に対しては「週刊ダイヤモンド」が以前、独占インタビューを行っている。果たしてクラウレ氏とはどんな人物なのか。

W杯ロシア大会でコロンビアとの初戦を迎える日本代表。本田圭佑は「今回も優勝を狙いに行く」と豪語しているが、実は外資系金融機関が大会前に予想した日本のW杯優勝確率は実現不可能とも思えるほど極めて低いのが現状だ。

今、日本の社長を取り巻く環境が激変している。その背景は大きく三つあり、「物言わぬ株主」の絶滅、「密室経営」の終焉、「進退決定権・後継者指名権」の喪失だ。

15兆円というとんでもない額の借金を抱えるソフトバンクグループは批判にさらされることも多い。同社の財務戦略を担当する金庫番が、日本人の借金観に対する思いや適正な水準などを明かした。

ソニーの歴史の中でも初めて、ＣＦＯ（最高財務責任者）から社長に就任した吉田憲一郎氏。発表した中期経営計画の中では、改めてコンテンツＩＰ（知的財産）事業を主力事業として全面に打ち出した。“ダークホース”扱いながら社長レースを制した吉田氏は、今後のソニーのかじ取りをどう行うのか。週刊ダイヤモンドなどの共同取材に応じた。

長らく日本では、企業の経営陣もメディアも「無借金経営はいい経営」「借金は悪」を常識としてきた。しかし、ファイナンスの専門家や企業で財務を担当するＣＦＯの一部は、「日本では借金に対する誤解が強過ぎる。借金には良い借金と悪い借金があって、きちんと見極めるべき」と力説する。

決裁文書の改ざんと、交渉記録の意図的な廃棄・隠ぺいにまで追い込まれた森友学園との国有地の取引。文書による後の検証に耐えられないような稚拙な取引を、最強官庁の財務省と近畿財務局は、なぜしてしまったのか。

個人データ保護に詳しいある識者は、欧州連合（EU）が5月25日に施行した「一般データ保護規則（GDPR）」の真の狙いを、「欧州が、米国のグーグルやフェイスブックと、“一戦”を交える覚悟を決めたということ」と指摘する。