ＮＨＫ「追跡！ＡｔｏＺ」取材班

いま、日本で盗まれた高級車が遠い異国の地で発見されるケースが相次いでいる。その主役となっているのが多国籍窃盗団。彼らは最強と呼ばれる盗難防止システムを簡単に破り、国際的なネットワークを駆使して海外に売りさばいている。

原油埋蔵量世界3位のイラクの巨大油田をめぐり、いま世界中で争奪戦が繰り広げられている。日本も官民一体となり、争奪戦に参戦。欧米の石油メジャーをはじめとする強力なライバルを前に苦戦する日本の交渉団を追った。

ペット大国となった日本。ペットを家族の一員と考え、人間と同じように弔いたいと考える人が増えている。しかし、その葬儀や墓をめぐってトラブルも相次いでいる。背景には、実態に法律が追い付いていない現実がある。

鳩山前総理の突然の辞任をうけ誕生した菅新内閣。この逆風下に誕生した菅新政権は、国民の信頼を回復することができるのか――。小沢氏の影響力、普天間問題、政治主導。菅新政権に託された3つの課題を追跡した。

ブランド牛の故郷・宮崎県で突如起こった「口蹄疫」の感染拡大。現地の緊急取材により、最大の対策であるはずの殺処分が一向に進んでいないことが判明。収入源を断たれ、負担が増すばかりの農家の惨状が見えてきた。

医療費の自己負担がないことに目を付け、生活保護受給者ばかりを集めて過剰診療を行なう病院、斡旋業者が暗躍。寝たきり高齢者を狙ったタイアップビジネスも登場。医療不況の中、逸脱する病院ビジネスの実体に迫った。

日本企業がデフレで苦しむ中でも快進撃を続けるユニクロ。社員を続々と海外に送り込み、海外進出を加速させている。勝ち組と呼ばれるユニクロが急拡大を続ける理由は何か。柳井会長のインタビューを通じて、ユニクロの「覚悟」が見えてきた。

今後の日本経済の牽引役と期待されるエコカーや太陽光発電。それらに欠かせない資源「レアメタル」の争奪戦がいま、世界中で起きている。日本は、国を挙げて資源獲得に動く中国を相手に苦戦。産業界では、危機感が高まっている。

今年3月、札幌市のグループホームで認知症のお年寄り7人が犠牲となる火災が起きた。家庭的な雰囲気で認知症ケアができるとして、国も“認知症対策の切り札”として位置づけているグループホーム。その防災対策はどうあるべきかを追跡した。

年々増え続ける「児童虐待」。たとえ虐待の現場から救いだされても、傷ついた心を癒し、再び社会に戻るのは容易ではない。子どもたちは様々な壁を乗り越え、社会で生きていくことはできるのか。心の治療に取り組む施設に500日間密着した。

38年前、1人の新聞記者のスクープによって端を発した日米密約問題。長い年月を経てようやく国も裁判所も認めたこの問題は、外務省が機密文書を廃棄した疑いまで発覚し、「国民の知る権利」をないがしろにしてきた官僚体質が起因している。

放送後、大反響となったNHKスペシャル「無縁社会」。ツイッター上では30代を中心とした若い世代の「無縁死は他人事ではない」という書き込みが殺到。この反響の裏に何があるのか。追跡取材をしていくと、彼らの心の叫びが見えてきた。

健康食品や様々な治療法といった「代替療法」は、いまや市場規模１兆円。がん患者の2人に1人が利用している。効果が科学的に証明されていないものも少なくない中、見過ごせないのは、「がんが治る」と言って金儲けをする、悪質業者の存在だ。

「2010年問題」という言葉をご存じだろうか？ 巨大製薬会社の売上は、実は少数の有力製品によって支えられている。その特許が2010年を挟んだ数年間で一斉に切れ、薬の値段が下がることにより、製薬会社の経営に大きな影響を与えると危惧されている。

太っていると不健康、という常識はもう通用しない。むしろ皮下脂肪は、生活習慣病を防ぐ脂肪であることが判っており、太ったことで糖尿病が改善した人もいるという。取材班は、内臓脂肪以上に危険な“第3の脂肪”の存在を追った。

2年前ＧＭを抜き、世界最大の自動車メーカーとなったトヨタがいま、リコール問題で揺れている。トヨタはなぜここまで追い詰められてしまったのか。アメリカ議会での公聴会に続き、訴訟大国アメリカという更なる壁も待ち受けている。

男子100ｍの金メダリスト、ボルト選手の登場で、スプリント工場として一躍注目を集めたジャマイカ。そこで、ジャマイカのスプリンターを調査したところ、その75％が「金メダル遺伝子」ともいえる、共通した遺伝子タイプを持っていることがわかった。

優勝した大相撲初場所から、わずか11日後の2月4日。横綱・朝青龍が引退した。引退会見後、国技館から自宅へと戻る車の中、朝青龍の単独インタビューを実施。10分足らずのインタビューの中で、朝青龍は本音を語った。

いま企業や学校で、自分の考えを整理して伝える「言語力」の低下が叫ばれている。報告書をまとめられない若手社員、筋道立てて話せない学生など若い世代に限らず、ベテラン技術者やプロサッカー選手まで、社会全体に言語力で苦労する人が増えている。

会社更生法の適用を申請し、経営再建を進めることになったＪＡＬ。しかしその前には、地方の赤字路線、ライバル空港をはじめ、一民間企業では乗り越えられない、航空行政という大きな壁が立ちはだかっている。