野口悠紀雄

野口悠紀雄

(のぐちゆきお)
一橋大学名誉教授

1940年東京生まれ。63年東京大学工学部卒業、64年大蔵省入省、72年エール大学Ph.D.(経済学博士号)を取得。一橋大学教授、東京大学教授、スタンフォード大学客員教授、早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授などを経て、2011年4月より早稲田大学ビジネス・ファイナンス研究センター顧問、一橋大学名誉教授。専攻はファイナンス理論、日本経済論。主な著書に『情報の経済理論』『1940年体制―さらば戦時経済』『財政危機の構造』『バブルの経済学』『「超」整理法』『金融緩和で日本は破綻する』『虚構のアベノミクス』『期待バブル崩壊』『仮想通貨革命』『ブロックチェーン革命』など。近著に『中国が世界を攪乱する』『経験なき経済危機』『書くことについて』『リープフロッグ 逆転勝ちの経済学』『「超」英語独学法』などがある。野口悠紀雄ホームページ

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『野口悠紀雄 使える!「経済データ」への道』

第10回
最悪の雇用危機が迫るなか、真に必要なのは金融投資ではなく自己への投資
野口悠紀雄
「経済危機が深刻化すると、ビジネススクールへの入学志望者は、増えるだろうか、減るだろうか、あるいは影響を受けないだろうか?」「In Tough Times, M.B.A. Applications May Be an Economic Indicator(不況時にはMBAの志望者数が経済指標になるかもしれない)」というタイトルの「ニューヨーク・タイムズ」の記事は、このようなクイズで始まる。この答えは、「増える」である。しかも、顕著に増えるのだ。
最悪の雇用危機が迫るなか、真に必要なのは金融投資ではなく自己への投資
第9回
米中日の相互依存体制が崩れ、急減速する中国経済の危機
野口悠紀雄
アメリカの住宅バブルの崩壊によって輸入が減少すると、日本は2重の意味で影響を受けることになる。アメリカに対する直接の輸入が減少するだけでなく、中国を経由する分も減少するのだ。
米中日の相互依存体制が崩れ、急減速する中国経済の危機
第8回
いくら何でも楽観的過ぎる政府のゼロ成長見通し
野口悠紀雄
IMFが09年世界経済成長率見通しを、日銀も09年実質GDP成長率見通しを大幅に下方修正している。これでもまだ楽観的ではないかと考えられるが、政府の経済見通しいたっては09年の実質成長率はゼロ%である。
いくら何でも楽観的過ぎる政府のゼロ成長見通し
第7回
輸出産業が崩壊した中国と日本、それぞれの危機の本質
野口悠紀雄
1月22日に発表された貿易統計で、日本の輸出が壊滅的な事態に陥っていることが改めて明らかにされた。もっとも激しいのは自動車で、対前年比45.4%減。対米自動車輸出は52.6%の減という信じられないような値だ。
輸出産業が崩壊した中国と日本、それぞれの危機の本質
第6回
「ものづくり輸出立国」の終焉──日本の輸出は驚くべき減少過程に入った
野口悠紀雄
今後輸出の大幅な増加は見込めないため、貿易収支の赤字はもはや定着してしまったと考えることができる。つまり、製造業をベースにした「ものづくり輸出立国」の時代は、終焉したのである。
「ものづくり輸出立国」の終焉──日本の輸出は驚くべき減少過程に入った
第5回
「アメリカが景気回復すると、世界経済危機が終わらない」という深刻なジレンマ
野口悠紀雄
アメリカ議会予算局(CBO)が1月7日に公表した経済見通しは、「住宅市場の落ち込みによって発生した今回の景気後退が、第二次大戦以降で最悪、かつ最長のものになる」と結論づけている。これは、かなり悲観的な見通しだと言うことができよう。以下では、この見通しを念頭におきつつ、最近のアメリカの経済情勢と、それが日本に及ぼす影響について考えることとしよう。
「アメリカが景気回復すると、世界経済危機が終わらない」という深刻なジレンマ
第4回
経済危機が2009年中に終息するとは到底考えられない明確な理由
野口悠紀雄
アメリカの経常収支の赤字額があまりに巨額になったためにドルに対する信頼がゆらぎ、それが金融危機を発生させた。したがって、赤字が持続可能なレベルまで縮小しないかぎり、経済危機は終息しないと考えられる。
経済危機が2009年中に終息するとは到底考えられない明確な理由
第3回
止まらぬ輸出激減のなか、必要なのは日銀のCP買い入れより、大規模な財政出動
野口悠紀雄
日銀はCPの直接購入に踏み切った。対象企業の範囲などの詳細はまだ決められていないが、これが前代未聞の措置であることは間違いない。最大の問題は、企業の破綻リスクを日銀が負ってしまうことである。企業が破綻すれば、資金を回収できず、日銀の資産が劣化する。そして、通貨への信頼が失われる。また、財政負担となり、国民に負担が及ぶ。したがって、これまでは禁じ手と考えられていた措置だ。日本銀行は、パンドラの箱を開けてしまったことになる。
止まらぬ輸出激減のなか、必要なのは日銀のCP買い入れより、大規模な財政出動
第2回
「日銀引き受けで25兆円支出増」という思考実験――パンドラの箱を開ける
野口悠紀雄
意味ある経済政策となるためには、3年で25兆円規模の財政拡大が必要である。その財源として日銀引き受けの国債発行が考えられる。しかしこれは封印されていたパンドラの箱をあけることになる。
「日銀引き受けで25兆円支出増」という思考実験――パンドラの箱を開ける
第1回
100年に1度の危機に、ケインズはよみがえるのか?
野口悠紀雄
いま世界で起きているのは、マクロ経済学の教科書に書いてあるとおりの事態だ。しかしこれまで私は、「マクロ経済学はくだらない」と考えていた。現実の世の中とかけ離れていたからである。
100年に1度の危機に、ケインズはよみがえるのか?
最終回
信頼に基づくクラウド・コンピューティングが未来をつくる
野口悠紀雄
クラウド・コンピューティングとは、重要な情報を手元に置かず、他人に預けてしまうという方法。大事なものが手元にないというのは不安なものではあるが、その不安を克服できたものだけがメリットを享受できる。
信頼に基づくクラウド・コンピューティングが未来をつくる
第48回
「Gmail『超』メモ術」で実現する意外なデジタルオフィス
野口悠紀雄
Gmailの下書き機能は、メモのオンライン格納にも便利である。PCからも携帯からも入力したり見たりすることができる。しかし、オンライン格納を行なうようになってから、意外にも紙の使用量はかなり増えた。
「Gmail『超』メモ術」で実現する意外なデジタルオフィス
第47回
Gmailの「下書き」機能をフル活用した画期的な情報整理術
野口悠紀雄
データをHDではなくオンライン上に格納する方法として「自分宛にメールを出す」という方法がある。しかしそれ以上にもっと簡単な方法に気づいた。Gmailの「下書き」機能を利用するのである。
Gmailの「下書き」機能をフル活用した画期的な情報整理術
第46回
ここまできた! ビジネスユースを狙う「セールスフォース」や「アマゾン」のクラウド
野口悠紀雄
クラウド・コンピューティングには、さまざまなものが含まれる。今回は、NYタイムズの記事を参考に、その概念を整理するとともに、企業向けサービスの最新事例を紹介したい。
ここまできた! ビジネスユースを狙う「セールスフォース」や「アマゾン」のクラウド
第45回
IBMやマイクロソフトも追随せざるをえない「クラウド・コンピューティング」の潮流
野口悠紀雄
グーグルが「クラウド・コンピューティング」を志向するのは、同社のこれまでのビジネスモデルを考えれば、当然の方向である。注目されるのは、この方向を志向しているのがグーグルだけではないということだ。
IBMやマイクロソフトも追随せざるをえない「クラウド・コンピューティング」の潮流
第44回
GmailやGoogle appsに見られる「クラウド・コンピューティング」という新たな方向性
野口悠紀雄
「クラウド・コンピューティング」という考えが、今後のコンピュータの使い方を示すものとして注目を集めている。データやソフトをPCから「雲」の中に移し、必要に応じて取り出して使うというものである。
GmailやGoogle appsに見られる「クラウド・コンピューティング」という新たな方向性
第43回
時代遅れの日本の新聞、金融危機が起きた日も全紙そろって休刊日
野口悠紀雄
新聞ではニュースが間に合わないという事態が続いている。リーマン破綻の翌日は休刊日、米連邦議会が金融安定化法案を否決したときも翌日の朝刊はそのニュースを掲載できなかったのである。株価も為替レートも、めまぐるしく揺れ動く情勢に振り回されて、ジェットコースター並みのスピードで乱高下している。金融に直接関係しない人でも、新聞だけでは仕事に必要な情報を時間遅れなく得ることができないと実感するようになった。今回の金融危機はさまざまな点で新しい経験であったが、従来のメディアがスピードの点で対応できないことが暴露された点でも、大きな事件だった。
時代遅れの日本の新聞、金融危機が起きた日も全紙そろって休刊日
第42回
「食料自給率40%」の虚構さえ見抜けぬマスメディアの不勉強
野口悠紀雄
日本の巨大メディアが「公衆の番犬」(国家を監視する機能)の機能を果たしているとは到底思えない。むしろ政府のプロパガンダの伝達役でしかない。政府の宣伝文句に何の疑いも持たず、受け売りで報道している。
「食料自給率40%」の虚構さえ見抜けぬマスメディアの不勉強
第41回
新聞は紙面を4ページに減らし、ウェブへのポータルに特化すべし
野口悠紀雄
現在の新聞には大きな問題がある。第一に、ページ数が多すぎる。第二に、見出しの重要性を十分に認識した紙面構成になっていない。ネット時代において、紙の新聞が果たすべき役割を少しも自覚していないように見える。
新聞は紙面を4ページに減らし、ウェブへのポータルに特化すべし
第40回
テレビと新聞の“ウェブ対応度”に見る日米の絶望的な格差
野口悠紀雄
日本では新聞もテレビもウェブへのコンテンツ公開は限定的で「ウェブへの移行」があまり実感できない。日本のジャーナリストたちは、いまだに「インターネットは草の根メディア」と思っているようだ。
テレビと新聞の“ウェブ対応度”に見る日米の絶望的な格差
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