2011.9.12
ゲーム機、ＯＳ、ネットオークション……プラットフォーム製品・サービスはなぜ「一人勝ち」を生みだしやすいのか早稲田大学ビジネススクール教授 根来龍之
他プレイヤー（企業、消費者）が提供する製品・サービス・情報と一緒になって、初めて価値を持つ製品・サービスをプラットフォーム製品・サービス（ＰＦ）という。ＰＦは1社の一人勝ちになりやすい。連載第１回目は、ＰＦの一人勝ち（ Winner take …
2011.9.5
学習性無力感を打破し自己効力感を高める「制度的リーダーシップ」―ローソンの改革に見る従業員の元気の回復―神戸大学大学院経営学研究科教授 平野光俊
組織の中にある無力感を払拭し、企業変革を進めていくにはどうしたらよいか。それに成功したローソンのケースを通じて、企業変革をリードするリーダーの具体的な行動とは何かを考えてみる。
2011.8.29
終身雇用制度の弱点は「環境対応力」にあり「上から下」と「横のつながり」で対応力を強化せよ慶應義塾大学ビジネススクール教授 高木晴夫
終身雇用制度を採用している組織の弱点は、「環境対応力」が弱い点にある。私の現段階の研究として、どうすれば対応力を高められるかについて明確な答えはないが、研究途中として言えるのは、「ハイブリッド型」組織の実現にトライすることが一つの…
2011.8.15
耐久財メーカーにとって売るのと貸すのはどちらが得か？「1円端末携帯」がなくなったワケ京都大学大学院経営管理研究部教授 成生達彦
今や多くの耐久財がレンタルされている。その一方で、販売されてもいる。メーカーにとっては、果たしてどちらが得なのだろうか。一部の耐久消費財がレンタルされている理由を検討してみよう。
2011.8.1
新人も育てよ、売上目標も達成せよ！あちら立てれば、こちら立たずという「マルチタスク問題」を解決する途神戸大学大学院経営学研究科教授 平野光俊
名経営者の発言録を読むと、時にそれは従業員に矛盾した行動原則を求めている。この矛盾とその止揚という観点から、変革とその変革を担う従業員の適切な行動を引き出すインセンティブの組み合わせを考えてみよう。
2011.7.18
フランチャイズ制のもとで全体の利益を最大にするロイヤルティのあり方とは京都大学大学院経営管理研究部教授 成生達彦
フランチャイズ制で加盟店が本部に納めるロイヤルティの算定方式には粗利益ロイヤルティと売上高ロイヤルティがある。セブン-イレブンやローソンが採用しているのは前者。それは一体なぜか。その理由を解き明かしてみよう。
2011.7.11
終身雇用と「モニタリング」日本企業の成果主義はなぜうまく機能しないのか慶應義塾大学ビジネススクール教授 高木晴夫
企業経営のために集めたおカネが、社内の業務活動の様々な段階でどのような姿になっているかを把握するのがモニタリング。そのモニタリングは個々の仕事の領域が明確であることを前提にしている。領域が不明瞭な仕事の進め方が主流の日本企業で、モ…
2011.7.4
異なるタイプの人材の最適な組み合わせを構想し実践する「人材アーキテクチャ」とは神戸大学大学院経営学研究科教授 平野光俊
正社員の削減と非正規労働者の増加が、幾つかの新しい問題を生み出しつつある。その最適な組み合わせを考える時に役立つのが、「人材アーキテクチャ」である。それは人材のコア・コンピタンスに対する貢献と人材の企業特殊性という2軸から導き出さ…
2011.6.27
ゲーム人口は増えているのになぜゲーム機が売れなくなったか「意図せざる戦い」を戦い抜く3つのポイント早稲田大学ビジネススクール教授 内田和成
携帯やポータルサイトのサービス向上が、既存業界に意図せざる戦いを強いている。同様のケースはいま非常に増えている。では、予想外のライバルとどう戦ったらよいのか。同じ土俵に乗れば敗北は必至である。
2011.6.20
中華料理店の利益を最大にする単品とセットメニュ－の価格を見つける京都大学大学院経営管理研究部教授 成生達彦
中華料理店に行くと、ラーメンと餃子が組み合わされたセットメニューに出くわす。単品だけ、セットだけ、単品とセットの組み合わせを比較して、お店の利益を最大にする価格を考えてみよう。
2011.6.13
ボトムアップ型組織の特徴が如実に表れた震災対応そういう組織をいかにして動かすか慶應義塾大学ビジネススクール教授 高木晴夫
東日本大震災からの復旧・復興が遅いとの批判が渦巻いている。しかし、日本の組織の特徴を考えると、今回が特殊なわけではなく「そのようなもの」なのである。大切なことは「そのようなもの」であることを自覚して、対策を工夫することだ。
2011.6.6
業績低迷の元凶と批判された日本の人事部いま問われるその資質と役割は何か神戸大学大学院経営学研究科教授 平野光俊
バブル崩壊、業績低迷の元凶と批判された日本の人事部はいまだに動揺を続けている。日本企業の組織特性を考えたとき、人事部に求められているものは何なのだろうか。それは人材マネジメント型企業変革リーダーとしての資質である。
2011.5.30
気がついたら競争ルールが変わっていたなぜ旅行業界で新興勢力が台頭したのか早稲田大学ビジネススクール教授 内田和成
楽天トラベルが国内旅行取扱高で第2位に躍進した。海外ではＨＩＳの台頭が著しい。こうした新興の旅行代理店は自ら競争のルールを変えることで、旧勢力を凌駕することに成功したのだ。ルールが変わったことに気がつかないと、ライバル企業は痛い目…
2011.5.21
競争的流通市場は効率的か？フランチャイズ料と費用削減投資の役割京都大学大学院経営管理研究部教授 成生達彦
十分に差別化された財を生産する企業を想定した上で、何人の流通業者に販売を委ねるかについて検討してみよう。フランチャイズ料を徴収できるか否か、販売量が流通業者の数に依存するか否か、流通業者による費用削減投資が重要か否かによって、望ま…
2011.5.16
いまの若い人たちは動機づけが弱いと紋切り型で評価することの危険性慶應義塾大学ビジネススクール教授 高木晴夫
ビジネススクールの教室で話をしていると、30歳代の人たちから、いまの若い人たちは「自分から動かない」という声を耳にする。それは本当だろうか。動機づけの低下を「いまの若い人は」と、世代論でひと括りに判断してしまうのは危険である。
2011.5.9
キャリアの転機から生まれるパフォーマンスを左右するメカニズムを解き明かす神戸大学大学院経営学研究科教授 平野光俊
人事異動がパフォーマンスに結び付くメカニズムとはどのようなものか。日本では隣接分野への異動が多いが、非連続的な異動その拡張といえる転職でも、人は素晴らしいパフォーマンスを上げることがある。その要因、背景を探ってみよう。
2011.5.2
あなたが震災時のリーダーだったらどうするか論点思考＝解くべき課題を定義してから答えを探すアプローチがこれだ早稲田大学ビジネススクール教授 内田和成
もしあなたが震災時の国や企業のリーダーなら、数多くの課題に直面するだろう。重要なことは正しい課題を発見すること。その際、残念ながら、教科書的な正解、すなわち分析したり論理的に考えると誰もが同じ結論にたどり着くような、公式はない。論…
2011.4.25
生産者による小売価格の制限はいつも消費者の余剰を減少させるか京都大学大学院経営管理研究部教授 成生達彦
現在では、生産者が直接、消費者に製品を販売することは稀である。生産者と小売業者の間には多様な取引形態があるが、前者が後者をコントロールしようとするとき、生産者、小売業者、消費者にどのよう影響が出るのかを検証してみよう。
2011.4.18
終身雇用の下で創造性をはぐくむ「討議力」を組織に取り込むにはどうしたらよいか 慶應義塾大学ビジネススクール教授 高木晴夫
終身雇用の下では、人々はどうしても「金太郎アメ」になりがちである。そのことが、創造性や革新性の発揮が求められる場面では弊害となる。その壁を打ち破るのが「討議力」だが、終身雇用の下で討議力を組織に取り込む方法を考えてみよう。
2011.4.11
被災地にもいる「人材マネジメント型企業変革リーダー」そうしたリーダーこそが創発的戦略を主導する神戸大学大学院経営学研究科教授 平野光俊
経営学では、戦略をマネジメントの上位に位置づける考え方は、枚挙に暇がない。戦略人事もしかり。だが、戦略を起点とする考え方は常に正しいのだろうか。組織の各メンバーが環境に適合した行動をとった結果の集合が、創発的戦略であり、人材マネジ…
