沖有人
資産性の高い自宅を10年ごとに住み換えると、手元の資産はどんどん増えて行く。それが「自宅投資」の心得である。そうなると物件を購入する際に、10年後にいくらになっていそうかを予測できると心強い。必ず値上がりするマンションを見極める方法はあるか。
都市部の賃貸物件の家賃は上がり続けている。「空き家」「空き室」問題が報じられるなか、なぜそうした状況と逆行するように家賃は上がり続けるのか。賃貸暮らしの人にとっては、理不尽な話である。背景には、実は「空き家」に関する統計上の矛盾が絡んでいる。
高齢化や世帯人員の減少に伴い、人々は都心へ回帰している。そうなると、都心エリアの人気が上がり、そこに立地するマンションの価格も上がる。さらに都心部でも、いくつかの条件によって資産価値は変わっていく。資産価値が落ちる場所、落ちない場所はどこか。
4人に1人が結婚しない時代と言われるなか、今後未婚者が増え続けると「一生賃貸派」が大量に増えるだろう。実はこのことが、我々の将来に大きな影響を与える可能性がある。老後の住宅難民が東京で100万人を超えるという、衝撃シナリオの中身を紹介しよう。
結婚当時は永遠の絆で結ばれているように見える夫婦にも、離婚のリスクは常にある。万一離婚となった場合、持ち家をめぐって思わぬトラブルが生じるリスクもある。実は、結婚前、あるいは結婚当初から対処しておかないと、このリスクは避けられないことが多い。
「家を買うのは結婚してから」と考えていないだろうか。それは昔の話であり、時代はすでに変わっている。日本の中長期的な経済状況を考えると、あなたの将来には不確定要因がかなり増えている。35年ローンを安心して組める年齢は、せいぜい30歳前後なのだ。
東京都が高潮による浸水想定のワーストケースを発表しました。なんと、東京23区の3分の1が浸水するといいます。高潮から命を守る家は、どんな条件で選べばいいのでしょうか。
2018年現在、億ションの売れ行きはいい。しかし、新築億ションは売れ残って閑古鳥が鳴くことも多い。億ションを取り巻く市場は移ろいやすいため、買った後で資産価値が暴落しようものなら大変だ。一生に一度は住んでみたい「いまどき億ション」事情を探る。
黒田日銀総裁を再任させる人事案が国会に提示された。これで、黒田総裁の任期は2023年4月までとなることが見込まれ、不動産価格の将来不安は大きく後退するだろう。その理由を確認しておこう。バブルの様相を呈するマンション価格は本当に大丈夫なのか。
アベノミクス以降、マンション価格は一本調子で上昇したが、土地と戸建ては横ばいを続けている。これから家を買おうとする人は、将来の資産価値を見据えて何を重視すればいいのか。実は、マンションを買うにも戸建てを買うにも「最強のエリア」というものが存在する。
戸建てはマンションより資産価値が低くなりやすい。よく言われるのは、木造の耐用年数が22年なので、住宅ローンを貸す際の建物評価がこの年数でゼロになるというものだ。そうなると、確かに戸建てで「自宅戦略」を行うのは難しそうだ。実態はどうなのだろうか。
マンションを所有している人に「いつ、どこに買ったか？」と聞けば、その物件の現在の資産価値はすぐにわかる。「いつ」「どこに」は、マンションの価値をほぼ決定するシンプルかつ重要な指標なのだ。その視点から、都市部の物件を徹底分析しよう。
教育熱心な家庭の中には、子どもの教育のために、中学受験率の高い公立小学校の学区内に引っ越す「公立小移民」が増えている。それは小学校の学区別に見たマンションの資産価値にも大きな影響を及ぼす。年収が高い家庭が多い小学校区ほど物件価値は高いのだ。
不動産は買い時と売り時がテーマになる。2017年は価格が一段高となったこともあり、買い時としては厳しかった。来年2018年はトピックが多く、波乱含みの展開が予想される。家探しをする人は、大損しないための「自宅戦略」をしっかり考えておいたほうがいい。
あの話題の物件は値上がりしたのか？2016年以降に竣工した中古マンションで、売出価格ベースが新築時から10％以上値上がりしたものを、首都圏と近畿圏でランキング。2017年の物件トレンドを見ると、これまでと違う物件選びの「基準」が見えてくる。
購入したマンションが大きく値下がりしたら悲劇になる。それだけは避けたいというのが本音だろう。その回避法はマンション価格のセオリーを知り尽くすことだ。不動産ビッグデータを基に、値崩れしない資産性の高いマンションを供給する売主を見抜こう。
中古マンションの売出価格は、実際の成約価格と比べて1割も割高だ。しかし「買い手」が適正価格を見抜くことは難しい。情報弱者である買い手が損をしないために、物件の想定成約価格をLINEで瞬時に査定できる機能が登場した。使い方を詳しく教えよう。
2020年の東京五輪・パラリンピックを機に、東京では過去に例がないほど大量のマンション供給が行われる可能性がある。しかもそれはかなり「お買い得」なはずだ。公開抽選で誰にでもチャンスが生まれる可能性が高い。どうしてそうなりそうか、説明しよう。
子どもの教育環境づくりは親の役目である。保育園に入れられるかどうか、中学校受験などを通じて高い学歴を身に着けさせる教育ができるかは、実は住む場所によって大きく変わる。最近増えている「保育園移民」「公立小移民」に役立つデータを紹介したい。
マンション入居者にとって、自分の物件の管理会社が良いか悪いかは気になるもの。実際に入居している物件のマンション管理の良し悪しを、2000以上のサンプルで検証した結果をお伝えしよう。果たして、入居者満足度が最も高い管理会社はどこだろうか。
