沖有人
資産性が高いマンションには、都心、駅近、大規模、タワーといった共通の条件がある。しかしそんな物件は「億ション」ばかりで、一般人には手が届かない。そこで、安いわりに資産性が高い物件を「お買い得な駅」という観点から初ランキングしてみよう。
新築マンションの売れ行きが急速に悪化する一方、中古マンションは堅調に販売戸数を増やし、成約戸数はすでに新築を逆転している。なぜ、このような現象が起きているのか。背景には、いくつかの事情により、魅力的な新築マンションが激減している事情がある。
総戸数が多い大規模マンションは値上がりしやすい。一方で小規模マンションは資産性が低く、値上がりしにくいと思われがちだ。しかし、少なくとも都市部に限ってみれば、それは誤った通説である。顕著に値上がりしている場所もあるのだ。その理由とは何か。
億ション購入がブームとなっている。億ションは買うのは簡単だが、売るのは難しい。小さな市場だけに一歩読み違えると顧客がいなくなり、売れなくなることも多い。大金を投入して買っているためそうなっら大変だ。損をしない「目利きの極意」をお伝えしよう。
区役所の近くのマンションが値上がりしやすいという話をご存じだろうか。それを象徴するのが、豊島区役所が下層階に入る「ブリリアタワー池袋」などの値上がりだ。まことしやかに語られる、マンション立地の不思議な法則の裏側を調査して、わかったこととは。
新築分譲マンションの売れ行きが、目に見えて悪化している。不動産価格は高水準維持を3年も続けており、そろそろ下がってもおかしくない時期だった。マンションを探している人にとって、これからは値引き交渉をいかに行なうかが重要になってくる。
土地を所有する通常のマンションと違い、土地が借り物となっている「定期借地権付きマンション」をご存じだろうか。一見すると居住や投資には向かなそうだが、実は買うと大儲けできる可能性がある。背景には、マンション市場を取り巻く意外な事情がある。
マンション相場はアベノミクス以降、3割値上がりした。都市部で新築・中古マンションを購入した200万世帯が売却したら、値上がり分の資産が大幅に増えたはずだ。最も買い時だった時期と、その逆に、最も買ってはいけなかった時期はいつだろうか。
新居探しの際に婚約者の多重債務が発覚し、結婚が破談になる話はよくある。年収が高いにもかかわらず、住宅ローン借入れの審査結果がゼロ回答になるからだ。金利や税制に追い風が吹くなか、リスク回避の心得も持ち、悔いのない自宅投資をする方法をお伝えする。
日本人の半数が定年時に単身になっている――。これが今から20年後に起こる確定的な未来だ。そうなると、家族を主体にした従来の持ち家観も転換せざるを得なくなる。今回は、単身者が自宅投資によって資産形成を目指すための考え方やノウハウをお伝えしよう。
新築マンションのモデルルームには、訪れた人に物件購入を促すカラクリがいくつもある。それらは実に用意周到だ。実際に物件を購入してから「モデルルームとイメージが全然違った」と嘆かないために、お客が真に見定めるべきポイントを紹介しよう。
コスパがよく倍率が高い住戸は、手に入れるのが難しい。他人と違う視点を持たないと、いつまで経ってもよい物件を買えないのが現実だ。そこで売り手側の心理から、新築マンションで最も割安な住戸を見つけるための戦略を教えよう。
不動産分野で最も広告宣伝をしている商品は、新築マンションだ。そうした広告を目にして、購入を検討している人もいるだろう。ところが街の不動産屋に行っても、新築マンションの相談に積極的に乗ってくれるところはほぼない。それはいったいなぜだろうか。
資産性の高い自宅を10年ごとに住み換えると、手元の資産はどんどん増えて行く。それが「自宅投資」の心得である。そうなると物件を購入する際に、10年後にいくらになっていそうかを予測できると心強い。必ず値上がりするマンションを見極める方法はあるか。
都市部の賃貸物件の家賃は上がり続けている。「空き家」「空き室」問題が報じられるなか、なぜそうした状況と逆行するように家賃は上がり続けるのか。賃貸暮らしの人にとっては、理不尽な話である。背景には、実は「空き家」に関する統計上の矛盾が絡んでいる。
高齢化や世帯人員の減少に伴い、人々は都心へ回帰している。そうなると、都心エリアの人気が上がり、そこに立地するマンションの価格も上がる。さらに都心部でも、いくつかの条件によって資産価値は変わっていく。資産価値が落ちる場所、落ちない場所はどこか。
4人に1人が結婚しない時代と言われるなか、今後未婚者が増え続けると「一生賃貸派」が大量に増えるだろう。実はこのことが、我々の将来に大きな影響を与える可能性がある。老後の住宅難民が東京で100万人を超えるという、衝撃シナリオの中身を紹介しよう。
結婚当時は永遠の絆で結ばれているように見える夫婦にも、離婚のリスクは常にある。万一離婚となった場合、持ち家をめぐって思わぬトラブルが生じるリスクもある。実は、結婚前、あるいは結婚当初から対処しておかないと、このリスクは避けられないことが多い。
「家を買うのは結婚してから」と考えていないだろうか。それは昔の話であり、時代はすでに変わっている。日本の中長期的な経済状況を考えると、あなたの将来には不確定要因がかなり増えている。35年ローンを安心して組める年齢は、せいぜい30歳前後なのだ。
東京都が高潮による浸水想定のワーストケースを発表しました。なんと、東京23区の3分の1が浸水するといいます。高潮から命を守る家は、どんな条件で選べばいいのでしょうか。
