2022.6.12
社外取締役「高齢&長期在任」ランキング【トップ100人】最高齢99歳、上位にシャープや新日鐵出身の大物も
高齢化が進むのは社外取締役も同じだ。今回、在任期間の長さと併せて高年齢の社外取100人を紹介する。90歳以上の社外取は9人で、最高齢はなんと99歳。シャープや新日鐵(現日本製鉄)など名門企業の大物経営者が上位に入った。
編集委員
しみず・まさひろ/慶應義塾大学法学部政治学科卒業。大手証券系シンクタンク、週刊ダイヤモンド編集部記者、共同通信経済部記者を経て、2019年5月より現職。日本証券アナリスト協会検定会員。X(旧Twitter):@ShimizuMshr
2022.6.12
高齢化が進むのは社外取締役も同じだ。今回、在任期間の長さと併せて高年齢の社外取100人を紹介する。90歳以上の社外取は9人で、最高齢はなんと99歳。シャープや新日鐵(現日本製鉄)など名門企業の大物経営者が上位に入った。
2022.6.10
業績の厳しいコミットを課されないのは社外取締役の「役得」かもしれない。今回、純損益が赤字かつPBR(株価純資産倍率)1倍割れで株価が「解散価値」すら下回るのに、高報酬を得た社外取100社273人の実名を全公開する。1位は1兆円を超す赤字企業だ…
2022.6.9
社外取締役は株主総会で選任される必要がある。だが、その選任議案で反対が多かった社外取ワースト50を紹介する。メガバンクの三井住友フィナンシャルグループの首脳や三菱UFGフィナンシャル・グループの元首脳といった大物がまさかの上位に名を連…
2022.6.8
取締役会への出席義務がある取締役だが、「規格外」の社外取締役もいる。取締役会への出席率が低かった社外取ワースト55人の実名を公開する。在京キー局社外取の元名門私大総長は「7回中わずか4回」で落第点。キー局で「天皇」と称される大御所も上…
2022.6.7
日本企業の社外取締役「全9400人」を徹底評価した実名ランキングを完全公開する。上場企業の社外取全9400人を序列化した独自試算ランキングの後編として、後半5400人の実名と総得点を網羅した序列完全版をお届けする。
2022.6.6
日本企業の社外取締役「全9400人」を網羅した実名ランキングを初公開する。上場企業の社外取の報酬や兼務社数、企業業績など六つの軸で徹底評価し、全9400人を序列化した。1000点満点の独自試算による本邦初公開のランキング上位4000人の実名と総得…
2022.3.31
国内ガラスメーカー大手のセントラル硝子が、本業である板ガラスで欧米事業から撤退する方針を固めたことが、ダイヤモンド編集部の取材で分かった。近く発表する見通し。欧米で展開中の事業を米投資会社アトラスに売却する。
2022.2.21
東京証券取引所の市場再編が間近となった。新市場プライムなどの上場基準に満たず、改善計画書を出した企業は約560社。数年以内に基準をクリアできなければ上場廃止だ。「上場廃止危険度ランキング」など九つの独自ランキングで、「上場廃止ラッシ…
2022.2.6
従業員や地域への分配を増やしたり、市場再編で上昇する上場維持コストを回避したりと、非上場化の意義やメリットは大きくなりつつある。そこで大手銀行が実際に用いる「MBOレシオ」を使い、「非上場化しやすい会社ランキング」を作成した。現預金…
2022.2.6
岸田政権が掲げる「新しい資本主義」は、従業員への分配を重視する。そこで上場企業が、株主への配当総額の半分をグループ従業員に分配した場合、どれくらい年収を上げられるかシミュレーションした。3位の任天堂は2011万円もアップできることが分…
2022.2.4
新市場の基準の一つに「流通株式比率」がある。この必達目標を、市場での株式売却でクリアするのに何日かかるか独自に計算し、ランキングを作成した。驚くことに有名予備校やマンション管理大手など上位5社は、10年間毎日売り続けても目標に届かな…
2022.2.3
PER(株価収益率)は市場が下す企業の評価である。業績とは異なり、企業が自分でコントロールできるものではない。それなのに、守れなければ上場廃止に追い込まれる改善計画書に、高いPER目標を書き込んだ会社が続出している。独自ランキングで、そ…
2022.2.3
守れなければ上場廃止に追い込まれる改善計画書に、営業利益が4年で10倍になると書いてしまった企業がある。高過ぎる営業利益目標を描いた企業をランキングで独自査定する。紳士服のコナカも上位にランクインした。
2022.2.2
守れなければ上場廃止に追い込まれる改善計画書に、高過ぎる純利益目標を書き込んだ企業が複数存在する。連続赤字に陥っているにもかかわらず、イオン系の企業や、日産自動車と関係が深い自動車部品メーカーなどが、楽観的なV字回復シナリオを描い…
2022.2.2
プライムなど新市場の上場基準に引っ掛かった各社は、一定期限内にその基準をクリアする義務を負う。改善計画書に自ら書き込んだ売上高などの目標値を達成できなければ、待ち受けているのは上場廃止だ。帳尻合わせで、高過ぎる売上高を設定した温浴…
2022.2.1
グロース市場の流通株式時価総額の基準は、わずか5億円以上。スタンダード市場の基準の半分で、生き残れる条件としては最も緩い。その5億円すらクリアできない企業が2社ある。上場の意義を疑われる2社が、どんな企業か詳しく見てみよう。
2022.2.1
スタンダード市場の流通株式時価総額の基準は10億円以上で、最上位になるプライム市場の10分の1にすぎない。その小さな必達目標の、さらに半分にも満たない時価総額に苦しむ絶体絶命の企業は、卸売業や繊維製品など十数社に上っている。
2022.1.31
東証再編で最上位になるプライム市場で、上場廃止を回避する最難関は、流通株式時価総額100億円以上の基準だ。流通する株式を増やし、なおかつ業績を上げて株価を上昇させなければ、この必達目標をクリアできない。結婚式場やふぐ料理専門店など、…
2021.12.28
国際政治学者、イアン・ブレマー氏が2022年の世界情勢を展望する上で注目すべき「5大注目ポイント」について語った。ブレマー氏が社長を務めるユーラシア・グループは年初に「今年の10大リスク」を公表し注目を集める。英語版の公表は22年1月3日、…
2021.9.6
ENEOSホールディングスの上場子会社、道路舗装最大手のNIPPOがTOB(株式公開買い付け)を経て、株式が非公開化される。ENEOSは、保有するNIPPO株(56.8%)を全て売却する。これとは別に、ENEOSが設立した特別目的会社(SPC)が、NIPPOに対してTOB…
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