矢部謙介

食品の値上げに関するニュースが相次いでいるため、スーパーマーケットの経営は苦しいのではないか……と思う人もいるかもしれないが、実は業績好調な企業も少なくない。「業務スーパー」で知られる神戸物産と、関東地方で食品スーパーを運営するヤオコーは、23年度の売上高、営業利益がともに過去最高となった。実はこの2社、いずれも食品スーパーを手掛ける企業だが、ビジネスの構造が大きく異なる。どういうことなのか。決算書から読み解いてみよう。

京都の名門企業、オムロンが業績不振に陥っている。2024年3月期は前期比で減収減益。24年2月には、国内外で約2000人の人員削減を行う方針を発表した。オムロンは「ROIC経営」を実践する先進企業としても知られていたが、なぜ大リストラを断行する事態になってしまったのか。決算書から読み解いてみたい。

2024年3月期は前期比で減収減益――オムロンが苦境に陥った要因は何だったのか。24年3月期の業績、そして財務状況を前年と比較しながら解説する。またオムロンが重視する指標「ROIC」を分解し、業績回復のカギを探ってみよう。

外食大手トリドールHD、ロイヤルHD、イートアンドHDの損益計算書（P/L）をコロナ禍当時と、コロナ後のもので比較。好業績の要因と、各社の抱える課題を読み解いていく。大阪王将を手掛けるイートアンドHDは、唯一コロナ禍でも営業黒字となっていた。ただ、コロナ後は大増収の一方で、収益性が伸び悩んでいる。その理由とは？

コロナ禍で大きな打撃を受けた外食各社の業績が復活してきた。主要企業では、過去最高益をたたき出す企業が続出している。今回は、外食大手3社の決算書、特に損益計算書（P/L）に注目し、各社の抱える課題を読み解いていく。まずは、P/Lの基本を押さえよう。

今回は、半導体業界の注目企業、ルネサスエレクトロニクス、米エヌビディア、台湾TSMCについて、戦略の違いを決算書から読み解く。貸借対照表（B/S）の基本を押さえたところで、各社の実際の数字を見ていこう。

今回は、半導体業界の注目企業、ルネサスエレクトロニクス、米エヌビディア、台湾TSMCについて、各社の戦略の違いを決算書から読み解く。まずは、社会人なら読めるようになっておきたい貸借対照表（B/S）の基本について分かりやすく解説する。企業の買収ニュースでよく聞く「のれん」が計上される仕組みについても押さえておこう。

大衆薬大手の大正製薬ホールディングスは、創業家主導でMBO（経営陣による買収）を実施した。前編では、大正製薬HDとロート製薬の決算書を比較し、収益性の違いを背景に、両社のPBR（株価純資産倍率）に大差がついていることを解説した。後編では両社の業績がどのように変化したのかを時系列で比較し、大正製薬HDの株価が低迷したもう一つの要因を探ってみよう。

大衆薬大手の大正製薬ホールディングスは、創業家主導でMBO（経営陣による買収）を実施した。そのTOB（株式公開買付）価格には5割超の買収プレミアムが付いたにもかかわらず、投資家から「安すぎる」と批判が集まった。背景には、同社の株価が低迷していたことがある。同じく大衆薬大手のロート製薬の決算書と比較しながら、その原因を見ていこう。

働き方改革に伴う「2024年問題」が懸念される物流業界。宅配大手のヤマト運輸、佐川急便はそれぞれ運賃の値上げに踏み切る。では、両社の業績はどのような状況にあるのか。それぞれの持ち株会社の決算書をひもとくと、両社には「大きな差」が生まれていることが分かる。

今回は、業績好調のITベンダー大手、富士通、野村総研、IIJ3社の決算書から各社の戦略の違いを前後編にわたって読み解いていく。前編では、各社の決算書の特徴を解説するとともに、富士通が2022年3月に3000人超の大規模リストラに踏み切った背景について見ていこう。

業績好調のITベンダー大手、富士通、野村総研、IIJ3社の決算書から各社の戦略の違いを前後編にわたって読み解いていく。前編に続く後編では、「従業員1人当たり営業利益」に着目し、各社がどのように収益性を高めてきたかを見ていこう。さらに、今後の課題についても考察する。

少子化が深刻な問題となっているが、教育産業の市場は堅調だ。2023年度は市場拡大が予測されているという。今回は、そんな教育産業に身を置く学習塾、早稲田アカデミーと東京個別指導学院の2社の決算書を比較してみよう。直近の業績では明暗分かれた両社だが、その理由は何だったのか。

不動産各社が、軒並み過去最高益を記録している。今回はそんな業績好調な不動産大手2社、三菱地所と東急不動産ホールディングスの決算書を比較してみよう。同業界の2社だが、「資産の持ち方」に明確な違いが表れている。

今回は、プロ野球球団の「福岡ソフトバンクホークス」と「阪神タイガース」を取り上げる。コロナ禍で大きな打撃を受けた両球団だが、実は「コロナ禍への立ち向かい方」は大きく違っていた。決算書を深掘りしてわかった「倒産しにくい球団」の財務的な特徴とは。

今回は、「コニカミノルタ」を取り上げる。「カメラ」と「フォト（写真）」の二大事業を手放し、大規模な事業転換に乗り出した同社だが、23年3月期において1170億円もの減損損失を計上した。その背景を探ると、コニカミノルタがはまった「落とし穴」が見えてきた。

今回は、「楽天グループ」を取り上げる。日本屈指の規模を誇る同社だが、モバイル事業の不振への懸念が強く、株価の下落に苦しんでいる。23年に入り、立て続けに大規模な増資や資産売却に踏み切ったことも話題を呼んだ。その背景を探ると、楽天復活のカギと「最大の課題」が見えてきた。

今回は、「リクルートHD」を取り上げる。HR業界においてトップの規模を誇る同社だが、23年3月23日に2400人もの人員削減を行うと発表し話題を呼んだ。対象となるのは高い収益性を誇る、傘下の米インディードを中心としたHRテクノロジー事業だ。なぜ、同社は高収益事業での大量リストラに踏み切るのか。

今回は、今年で147周年を迎える老舗企業「大日本印刷」を取り上げる。祖業の「印刷」のみならず多業種を手掛ける同社だが、26年3月期までに3000億円もの大規模な自社株買いを行うことを発表し話題を呼んだ。なぜ、自社株買いに踏み切るのか。その理由は決算書に隠れた「財務上の課題」にある。

今回は、2007年10月に経営破綻した英会話学校「NOVA」を取り上げる。「駅前留学」のキャッチコピーと、公式キャラクターNOVAうさぎで一大ブームを起こした同社は、なぜ倒産に陥ったのか。その裏には急成長を支えていた前払い受講料の落とし穴があった