永吉泰貴

金利上昇でリテール分野が再び脚光を浴びる中、りそなホールディングスはマイナス金利時代から「リテールNo.1」を掲げてきた。しかし、メガバンクが相次いで新サービスを投入し存在感を高める中で、その先行優位は揺らいでいる。潤沢な資本力で攻勢を強めるメガに対し、りそながよりどころとする武器は何か。定評のあるグループアプリ開発の舞台裏から、メガと対照的なリテール戦略の実像、そして新アプリのリリースに向けた課題を明らかにする。

地元での融資が頭打ちとなる中、地方銀行や信用金庫は県境を越えて営業エリアを広げている。だが、土地勘や情報力に乏しい県外では審査が甘くなり、貸し倒れに至るケースも少なくない。では、全国の金融機関は越境融資によって、どれだけのメイン先企業を倒産させてきたのか。ダイヤモンド編集部は独自調査により金融機関ごとの越境倒産件数を集計し、実名で初公開する。第4弾は近畿地方の金融機関を取り上げる。

金利のある世界が到来し、激戦の舞台へと再浮上したリテール市場。ソフトバンクや楽天グループなど、他社との協業を強みとするのがみずほフィナンシャルグループだ。木原正裕社長は他メガに後れを取る現状を認めつつも、第一勧業銀行・富士銀行時代から受け継ぐ“リテールのDNA”を復活させ、「もう一度旗を立てる」と逆襲を誓う。巻き返しへの目算を木原社長に聞いた。

金利環境の変化や新NISAを追い風に、メガバンクは個人金融資産の獲得競争を加速させている。その中で新たに注目を浴びているのが、資産数千万～数億円を保有する現役世代、いわゆる“空白地帯”だ。三井住友フィナンシャルグループも新サービスで本格参戦する空白地帯とは何か。みずほ証券と楽天証券が共同出資する金融商品仲介会社、MiRaIウェルス・パートナーズで、昨年4月からこの領域に挑み続ける中核メンバーの一人が、その内情を明かした。

三井住友信託銀行が今年10月に導入する予定の新人事制度で、リテール部門の待遇を大幅に引き下げることがダイヤモンド編集部の取材で分かった。金利ある世界でリテールの重要性が高まる中、なぜ同行はその潮流に逆らい、リテール部門だけを冷遇するのか。独自に入手した新人事制度資料を基に全部門の給与レンジを比較し、その狙いに迫る。

国内金利の上昇により、銀行間の実力差が鮮明になってきた。本業利益と有価証券運用の両面で好調な銀行がある一方、債券の含み損の拡大や預金流出に直面する銀行も目立つ。そこでダイヤモンド編集部は、全国103行が開示した2025年3月期の最新決算を検証し、「銀行実力番付2025」の総合ランキングを作成。金利上昇時代の実力差を独自の評価軸で明らかにする。

3メガバンクがそろって過去最高益を更新するなど、銀行業界は好調が続いている。では、その恩恵は現場の給与にどれほど波及しているのか。本稿では主要11行の平均年間給与ランキングをお届けする。さらに、前年度比で最も給与を伸ばしたのは、人事制度を改革した地方銀行だった。

メガバンクによるリテール戦略の主導権争いが激しさを増している。三井住友フィナンシャルグループは、金融アプリ「Olive」をPayPayと連携させ、さらに中小企業向けの新サービス「Trunk」を投入。三菱UFJフィナンシャル・グループも個人向け新サービス「エムット」を立ち上げた。そんな中、「リテールNo.1」の実現を掲げてきたりそなホールディングスはどう対抗するのか。南社長に話を聞くと、既存のグループアプリを進化させた“アプリ2.0”構想の一端が明かされた。

国内金利の上昇を追い風に、銀行業界全体の本業利益が好調に転じた。ただし、その恩恵は一様ではなく、本業赤字に沈んだ銀行は全国で14行に上った。本稿では、九州・沖縄編のランキングをお届けする。

国内金利の上昇を追い風に、銀行業界全体の本業利益が好調に転じた。ただし、その恩恵は一様ではなく、本業赤字に沈んだ銀行は全国で14行に上った。本稿では、中国・四国編の本業利益率ランキングをお届けする。

国内金利の上昇を追い風に、銀行業界全体の本業利益が好調に転じた。ただし、その恩恵は一様ではなく、本業赤字に沈んだ銀行は全国で14行に上った。本稿では、近畿編のランキングをお届けする。

国内金利の上昇を追い風に、銀行業界全体の本業利益が好調に転じた。ただし、その恩恵は一様ではなく、本業赤字に沈んだ銀行は全国で14行に上った。本稿では、中部編のランキングをお届けする。

業績不振に加え、時計事業に代わる次の収益源が見いだせないカシオ計算機。6月27日の株主総会では、新社長に就任する予定の高野晋氏や、創業家出身の樫尾和宏会長ら取締役が株主からの“審判”に臨む。ROEは低下傾向にあり、株価も低迷する中、助言会社や主要機関投資家はどのような判断を下すのか。特集『株主総会2025』の本稿では、カシオの全取締役選任議案に対する主要機関投資家の賛否の行方を予測し、その結果を公開する。

国内金利の上昇を追い風に、銀行業界全体の本業利益が好調に転じた。ただし、その恩恵は一様ではなく、本業赤字に沈んだ銀行は全国で14行に上った。本稿では、実力のある大手地方銀行がそろう関東編のランキングをお届けする。

国内金利の上昇を追い風に、銀行業界全体の本業利益が好調に転じた。ただし、その恩恵は一様ではなく、本業赤字に沈んだ銀行は全国で14行に上った。本稿では、本業利益率で全国下位グループの地方銀行が集中する、北海道・東北編のランキングをお届けする。

ゼネコン大手の大林組に、株主から厳しい視線が注がれている。大林剛郎会長は2年連続で賛成率80％未満である上に、今年4月に就任したばかりの佐藤俊美新社長も、賛成率急落のリスクに直面していることが分かった。本稿では、助言会社や主要投資家11社の議決権行使基準に基づき、大林組の全取締役の賛否を予測したシミュレーションを独自公開する。

金利上昇時代、銀行にとっての“飯の種”は、何といっても預金だ。各行の預金獲得競争が激化する中、本稿では、九州・沖縄編の預金増減率ランキングを作成。預金が増えた銀行、減った銀行を明らかにする。

金利上昇時代、銀行にとっての“飯の種”は、何といっても預金だ。各行の預金獲得競争が激化する中、本稿では、中国・四国編の預金増減率ランキングを作成。預金が増えた銀行、減った銀行を明らかにする。

2024年の株主総会で賛成率が64.58％に低迷したのが、三菱UFJフィナンシャル・グループの亀澤宏規社長だ。今年も貸金庫問題などの不祥事を抱える中、議決権行使助言会社ISSが亀澤氏ら取締役7人に「反対」を推奨し、情勢は一段と緊迫している。特集『株主総会2025』の本稿では、議決権行使助言会社および機関投資家の主要11社による、三菱UFJFGの全取締役に対する賛否を予測した。

金利上昇時代、銀行にとっての“飯の種”は、何といっても預金だ。各行の預金獲得競争が激化する中、本稿では、近畿編の預金増減率ランキングを作成。預金が増えた銀行、減った銀行を明らかにする。