【INDEX】災害に強いマンションランキング、主要8都府県を網羅！

Photo:Slim3D/gettyimages

マンションの災害リスクを見極める

「停電中は縦移動が本当に大変だった。タワマンは、人が住む高さじゃないと思った」。そうため息をつくのは、昨秋に首都圏を直撃した台風19号によって被災した、神奈川県の武蔵小杉に建つタワーマンションの住民だ。浸水被害などの大きな被害をもたらし、マンションの持つ災害リスクを浮き彫りにしたことは記憶に新しい。

　2019年以降、こういったマンションの被災がクローズアップされる事態が相次いでいる。浸水や土砂崩れなどによって一夜にして資産価値を大きく損なう可能性もあり、もはやマンション選びにおいて災害リスクを無視することは不可能だ。

　そこで本連載『災害に強いマンションランキング』では、災害ハザード情報と相場上昇率を組み合わせた、全く新しい中古マンションランキングを作成した。地震、水害に強く、資産価値が下がりにくいマンションを、首都圏、関西圏、愛知県の三大エリアの主要地域ごとにお届けする。

　ランキングでは、首都圏（1都3県）と愛知県、関西圏（2府1県）というマンションが集積する三大エリアを対象に、中古マンション市場で人気の高い、築浅で中規模以上、駅からの距離徒歩10分以内、かつ過去3年間で実際に一定数の成約件数があった中古マンション物件を抽出した。

　この条件をクリアした1410物件について、過去3年間の相場変化率のみならず、物件所在地と各種の災害ハザード情報をひも付けて、エリアごとに偏差値を算出。ランキングは地域ごとにそれらの合計で順位付けを行って掲載した。

　なお、留意してほしいのは、分析対象となった物件はもともと中古市場で相対的に人気の高い物件であるため、ランキング下位でも他の分析対象外の物件と比較して、資産性、防災力共に劣っているわけではないということだ。

　また、あくまで各物件の所在地から災害ハザード偏差値を算出しているため、個々のマンションの構造や設備、管理組合の対策などにより実際の防災力は大きく左右される点にも注意してほしい。上位でも防災力が強化されているというわけではなく、逆に1階住戸の半地下化などで防災力を弱体化させている物件もある。

　個々の物件の災害対策が重要なのは言うまでもないが、各物件の購入を検討する際に、ランキングの災害ハザード偏差値の低い項目に関して、どんな対策が取られているか確認しよう。

Key Visual & Graphic:Daddy’s Home