慢性疾患を対話的に解きほぐす
組織のワークフローや報酬システムをうまく設計すれば、万事うまくいくということはありません。どのようにワークフローや報酬システムを設計するかは、あくまでも組織をうまく運営する一要素にすぎません。
組織のワークフローが整っても、それらをいかに機能させ続けられるかは別問題です。
ましてや、組織の慢性疾患に対して、「ティール組織にすれば解決できるのでは」と考える経営者マインドを考えると相当危険です。
今、目の前で繰り広げられている問題に対して、一度、解決を試みることを脇に置き、慢性疾患がどんなものかを探る必要がある。その方法論が対話なのです。
まず自分がその問題に対しどう関わっているのかを探る。どこかにある方法を取り入れるのではなく、自分の組織内できちんと機能するセルフケアの方法を見つけ、実践「し続ける」ことが大事なのではないでしょうか。「ティール組織にしよう」と単純化されたアプローチはやめましょう。
考えてみてください。
「それぞれが自由に仕事に取り組むように」というティール組織のかけ声だけでは、自由も規律もありません。ただただ組織に混乱を生み出すだけです。
このように、慢性疾患に対して、既存の単純化されたアプローチを採用することは大変危険です。
大切なことは、慢性疾患が一体どういうものかを対話的に解きほぐすことです。
そうすることで、問題の発生を通じて、よりよい組織をつくっていくことにつながるのです。
様々な問題の発生をポジティブに受け止め、歓迎していくことが問題解決の第一歩なのです。
好評連載、人気記事
☆ なぜ、「なぜ？（why）」と問うのが、ダメなのか？
☆ 「心理的安全性の罠」にダマされるな！
☆ 「ティール組織にしよう」というアプローチが極めてナンセンスな理由
☆ 体験者が初告白！「私にとって 2 on 2 は、言語化できないモヤモヤの正体が形になって現れた衝撃の体験でした。」
経営学者／埼玉大学 経済経営系大学院 准教授
1977年、東京都生まれ。2000年、立教大学経済学部卒業。2002年、同大学大学院経済学研究科博士前期課程修了。2006年、明治大学大学院経営学研究科博士後期課程単位取得。
2006年、早稲田大学アジア太平洋研究センター助手。2007年、長崎大学経済学部講師・准教授。2010年、西南学院大学商学部准教授を経て、2016年より埼玉大学大学院人文社会科学研究科（通称：経済経営系大学院）准教授。
専門は、経営戦略論、組織論。ナラティヴ・アプローチに基づいた企業変革、イノベーション推進、戦略開発の研究を行っている。また、大手製造業やスタートアップ企業のイノベーション推進や企業変革のアドバイザーとして、その実践を支援している。著書に『他者と働く――「わかりあえなさ」から始める組織論』（NewsPicksパブリッシング）がある。
日本の人事部「HRアワード2020」書籍部門最優秀賞受賞（『他者と働く』）。2007年度経営学史学会賞（論文部門奨励賞）受賞。
