「土地と資源」の奪い合いから、経済が見える! 仕事に効く「教養としての地理」
地理は、ただの暗記科目ではありません。農業や工業、貿易、交通、人口、宗教、言語にいたるまで、現代世界の「ありとあらゆる分野」を学ぶ学問です。また、2022年から高等学校教育で「地理総合」が必修科目となることが決定しました。
地理という“レンズ”を通せば、ダイナミックな経済の動きを、手に取るように理解できます。地理なくして、経済を語ることはできません。
本連載の書き手は宮路秀作氏。代々木ゼミナールで「東大地理」を教えている実力派講師であり、「地理」を通して、現代世界の「なぜ?」「どうして?」を解き明かす講義は、9割以上の生徒から「地理を学んでよかった!」と大好評。講義の指針は、「地理とは、地球上の理(ことわり)である」。6万部突破のベストセラー、『経済は地理から学べ!』の著者でもあります。

東京に人が集まる「2つの地理的要因」とは?

なぜ東京に人が集まるのか?

 現在の東京都には、東京23区に約960万人、東京都市部に約430万人、あわせて約1390万人が住んでいます。

「地理」の視点で考えたとき、東京に人口が集まる要因は2つあります。

 1つは、沿岸部に立地しているということ。日本はほとんどの資源を海外からの輸入に依存しています。これをさらに内陸深くに運ぶとなれば、輸送コストがかかり、事業の利益を圧迫します。

 実際、日本の工業地帯のほとんどは沿岸部に位置しています。

関東平野がもたらすもの

 もう1つは後背地(こうはいち)が広いということ。後背地とは、港湾や都市において影響を与える経済圏のことです。

 地図帳で確認すると、関東平野は日本で最大の平野であることがわかります。平野とは、一般的に標高200m未満の土地を指します。

 こうした平野では、人や物資を運ぶための交通手段(河川交通、道路交通、鉄道交通など)が発達し、大都市が成立します。これを後背地が広いといいます。関東平野という「土台」も東京の人口を支えているのです。

 逆に山が多い地域では交通手段が発達しにくいため、人々の往来が活発になりません。そういう地域では経済圏が小さいため、後背地は狭くなります。