投資判断は、横並び感覚で行うべきものではない
稲田将人（いなだ・まさと）株式会社RE-Engineering Partners代表／経営コンサルタント
早稲田大学大学院理工学研究科修了。神戸大学非常勤講師。豊田自動織機製作所より企業派遣で米国コロンビア大学大学院コンピューターサイエンス科にて修士号取得後、マッキンゼー・アンド・カンパニー入社。マッキンゼー退職後は、企業側の依頼にもとづき、大手企業の代表取締役、役員、事業・営業責任者として売上V字回復、収益性強化などの企業改革を行う。これまで経営改革に携わったおもな企業に、アオキインターナショナル（現AOKI HD）、ロック・フィールド、日本コカ・コーラ、三城（現三城HD）、ワールド、卑弥呼などがある。2008年8月にRE-Engineering Partnersを設立。成長軌道入れのための企業変革を外部スタッフ、役員として請け負う。戦略構築だけにとどまらず、企業が永続的に発展するための社内の習慣づけ、文化づくりを行い、事業の着実な成長軌道入れまでを行えるのが強み。著書に、『戦略参謀』『経営参謀』『戦略参謀の仕事』『経営トップの仕事』（以上、ダイヤモンド社）、『PDCA プロフェッショナル』（東洋経済新報社）、『PDCAマネジメント』（日経文庫）がある。
企業には、経営理論や経営手法、ツール、そしてIT部門など、
「この新しい○○は、事業に、組織に、あるいは経営に有効です」
という売り込みが常にあります。
そしてそのサービスや機器、ITシステムを提供する企業からの広告収入と販売で成り立っている雑誌に何度も特集で取り上げられて記事にされ、さも有効であり、どこの企業もそれを取り入れて成功している「旬」な経営の道具立てであるという「印象」が刷り込まれていきます。
しかし投資判断は、ファッション雑誌を眺めて最近の傾向を見るがごとくに、「他社もやるならうちも」と横並び感覚で行うべきものではありません。
しかも、その記事の背景に、もし大きな金額を出している広告主の意志が働いているとすると、「流行りだったから」では済まされない事態にもなりかねません。
何かの「道具立て」が実務の場に取り入れられる際には、現状把握に基づいて課題を明らかにして、自社の実務に本当に有効なのかについての精査が必要です。
そして導入後の検証と調整が、本来は、経営層に隠すことなしに、正しく行われねばならないのです。
この、バズワードに乗せられて巨額のIT投資や物流センターへの投資をしたものの、かけた費用に見合った投資回収ができいるかといえば、まったくバランスしていない事例は多いです。
ひどい場合は、むしろ業務にマイナスの作用をおよぼすことになってしまったケースは古今東西、数え切れないほどあります。
この大きな投資を伴った問題があまり大事として取り上げられないのは、導入を決定した担当者はもちろん、意思決定をした経営層もうまくいっていないことに触れられたくなく、さらには、新しい道具立てをプッシュしたビジネス誌側も、大口の広告主の神経を逆なでしたくないという動機が働いているからでしょう。
